D2Cグループは、認知拡大から販売促進、ロイヤルユーザー化まで、幅広い領域を対象としたソリューションを提供する統合マーケティングパートナーです。あらゆる手段を駆使して「人を動かす、新しい瞬間」をプロデュースすることで、企業の課題を解決に導きます。

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お知らせ　2015年7月22日 NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社 株式会社ループス・コミュニケーションズ NTTコム リサーチ調査結果 「第7回 企業におけるソーシャルメディア活用」に関する調査結果 ～存在感が高まる「Facebook」。ソーシャルメディア活用で顧客増・売上増に効果～ NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本良江)が運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」(※) と、ソーシャルメディア・コンサルティングで日本有数の実績を持つ株式会社ループス・コミュニケーションズ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：斉藤 徹）は、「NTTコム リサーチ」登録モニターの中からソーシャルメディアの公式アカウントを保有し、通常業務で運用する立場にある企業の担当者を対象に「企業におけ

出所：総務省「全国消費実態調査」（2014年） 彼らの消費項目で最も多いのは、食料費である。一般的に、高齢者はエンゲル係数が高いと言われるが、若い単身者と比べると、同程度である。ただし、食料費の中身はかなり違っていて、高齢者が生鮮魚・生鮮野菜・生鮮果実を好むのに対して、若い単身者はそれらが少なくて外食が多い。この傾向は、2人以上世帯でも共通している。 目立つ支出は健康づくりに交際費逆に高齢者で少ないのは、住居費、被服・履物、交通費である。高齢者の持ち家率は高く、若い単身者の家計がかなり多くの家賃を支出している。高齢男性は、洋服にも靴にはほとんどお金を使わない。高齢男性が交通費を使っていないのは、乗り物を利用する代わりに、散歩・散策をしている時間が長いからだろう。70歳以上の男性は、平日に平均37分の散歩をしている（NHK放送文化研究所「国民生活時間調査」2010年）。平均値25分よりも著し

総務省は2023年6月23日に情報通信政策研究所の調査結果として「令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を発表した。今回はその内容から、主要メディア、具体的にはテレビ(リアルタイム)・テレビ(録画番組の再生)、インターネット、新聞、ラジオの5種類に関する利用時間の現状を精査することにする。普段からよく見聞きしている「若者のテレビ離れ」「高齢者はインターネットが苦手」の実情を、利用時間から確認する次第である(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。 10代と60代ではテレビのリアルタイムの視聴時間が4.44倍も違う 今調査は2022年11月5日から11月11日にかけて、全国125地点をランダムロケーションクォータサンプリング(調査地点を無作為に抽出、地点ごとにサンプル数を割り当て、該当地域で調査対象者を抽出する方法)によって抽出し、訪問留置調査方式によ

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

プレスリリース一覧 プレスリリース 2014年のアドテクノロジー広告市場は前年比141％の2,258億円、 2017年には2013年実績の約2倍に相当する3,291億円まで成長 ～サイバーエージェントグループのアドテクノロジー広告市場占有率は24%～ 株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証マザーズ上場：証券コード4751）のアドテクノロジー商品の開発・提供を行うアドテクスタジオは、株式会社シード・プランニング（本社：東京都文京区、代表取締役社長：梅田佳夫）と共同で、国内アドテクノロジー広告の市場動向調査を行いました。 本調査では、特定のユーザーをターゲティングする高度な広告配信や、広告取引を効率的に行う仕組みを使い配信を行うインターネット広告をアドテクノロジー広告とし、「Real Time Bidding(以下、RTB)を経由したディスプレイ広告」、

国内DMPの一覧と比較 ～DMPの実際の画面と使い方～に、DMP企業各社の導入企業数を記載していますが、実際は「その会社のDSPを利用すると、無料で利用できるDMP」もあり、DMP単体でマネタイズに成功している企業は、まだまだ少ないでしょう。 個人情報保護法改正によってデータ流通量は増えるか？ 個人情報保護法の改正について、2015年5月21日に衆議院で可決された「個人情報の保護に関する法律」では、『購買履歴や移動情報など企業に蓄積された個人情報（パーソナルデータ）について、個人を識別できないよう加工して、なおかつ個人情報を復元できないようにしたデータ「匿名加工情報」にすれば 、本人同意なしに提供できる』となっています。 この法案の可決がDMPの今後や、オーディエンスデータの流通量に大きく影響するような声も聞きします。しかし、著者は「あまり関係ないんじゃないか？」と考えています。 改正案の

「市場」の動向だけでなく、市場の中身、顧客や満足度に至るまでを調査。データや数値のみでは計れない潜在的なニーズも察知・予測し、明確な目的と正しい手法で調査することで、正確なデータをビジネスに有効活用できます。

2000万人のデジタルシニア、年平均19万円のネット消費を狙え　――【特集】団塊商戦再び、舞台はデジタル（1） 「日経MJ」が2014年9月末、全国の男女約1万1500人を対象に実施した「第3回ネットライフ1万人調査」で、「インターネット上の情報を有効に活用できていると思う」という設問に対しては、60代以上は「思う」12.3％、「どちらかというと思う」51.7％と、ほぼ3人に2人がネット活用に自信を持っているとの結果が出ている。せっかくシニア層が有用な情報を探しにくるのだから、受け皿となるサイトを用意しない手はないだろう。 市場としてのシニア層の魅力は、身も蓋もない話だがやはり“財布の厚み”である。 EC消費額も大きいシニア 「1年間に自由にやりくりできるお金のうち消費に回した総額」として100万円以上と回答した人の割合は60代以上で44.2％に上っている。 そして特に注目したいのが、この

マーケティングへのビッグデータ活用が本格化する中、その中核を担うのがDMP（データマネジメントプラットフォーム）だ。DMP導入は普及期に入りつつあり、成果を挙げている企業も増えてきた。電通の統合データ・ソリューションセンターでDMP導入と運用を推進する近藤康一朗氏がDMPの実践論について解説する。 いよいよ「DMPは当たり前」の時代へ 昨年末からメディア、代理店、コンサルティング会社によるDMP事業への参入が活発になっています。アドテクソリューション市場の中でも特に伸び率が高く、2012年から13年にかけて25倍に成長しています。（出典：アイ・ティ・アール　http://www.itr.co.jp/company_outline/press_release/140109PR/index.html）。 DMPの戦略策定や分析を行える人材、ビッグデータを高速で処理するツール、多様なマーケティン