HOME> 教育> 教育動向> 教育ニュース コミュニケーション 専門家 次期学習指導要領、「高大接続改革」を見据えた高校の教科とは? 教育動向 2020(平成32)年度から順次、全面実施に入る次期の学習指導要領の基本方針が固まってきた。教師が「何を教えるか」から、児童生徒が「何ができるようになるか」に教育の重点が置かれるというが、具体的な教科の内容はどのようになるのか。ベネッセ教育情報サイトでは、今回の改革の目玉とされている高校の教科・科目がどう変わるのか、教育ジャーナリストの渡辺敦司氏に聞いた。 中央教育審議会の部会の論点整理では、高校の必履修教科・科目のうち、特に国語科・地理歴史科・公民科・外国語科・情報科で「抜本的な検討」を行い、選択科目として、数学と理科を合わせた「数理探究(仮称、以下同じ)」を新設するとしています。数理探究は、「より高度な思考力・判断力・表現力等を育成するための
文部科学省が5日に公表した中央教育審議会による次期学習指導要領の答申素案では、高校の授業に、数学と理科を統合した「数理探求」を選択科目として新設する案が盛り込まれた。素案には「数理横断的なテーマに徹底的に向き合い考え抜く力を育成する」との目的が明記された。文部科学省が指定し、先進的な理数教育を行う「スーパー・サイエンス・ハイスクール(SSH)」での授業内容をモデルに、高度な思考力を培う試みとなりそうだ。 素案では、数学科と理科ともに「学習する楽しさや意義の実感の更なる充実が求められる」と指摘。昨年11月、下村博文文科相が中教審への諮問で「より高度な思考力などを育成するための新たな科目の在り方」を求めたことも踏まえ、新設を提案した。 文科省は科学技術系人材を育成するため、16道府県の国公私立高校計25校(今年度)をSSHに指定。各校独自のカリキュラム編成や、大学や研究機関などとの連携を通して
平成28年度中に中央教育審議会により改定内容が答申される次期学習指導要領について、文部科学省は5日、これまでの議論を踏まえた答申の素案を公表した。知識偏重から脱却すると同時に、思考力や表現力を育成する方針が示された。小学校で英語が教科として本格的に導入されるほか、高校の学習内容も大学入試の抜本的改革を視野に大幅に改定され、地歴や理数などの分野で新科目が設けられる見通しとなった。 新指導要領は、小学校が32年度、中学校は33年度、高校は34年度以降に全面実施される予定。 指導要領は約10年ごとに改定。「脱ゆとり教育」にかじを切った前回改定では、小中学校の学習内容を大幅に増やし、高校はほぼ手つかずだった。次期指導要領では、近代史を中心に日本史と世界史を融合させた「歴史総合」を新設するなど全面的に改定される。 素案は、日本社会を「将来の予測が困難な複雑で変化の激しい社会」と位置付けた上で、育成す
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