『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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タワーレコード渋谷店 @TOWER_Shibuya Aqours『ラブライブ!サンシャイン!!』TVアニメ2期オープニング主題歌「未来の僕らは知ってるよ」発売記念キャンペーン当選者発表!!詳細はこちら→towershibuya.jp/news/2017/11/0… #Aqours (桂) pic.twitter.com/FRElOSaR36 2017-11-05 12:01:49
チャーリーです。 ビジネスモデルを図解するシリーズを息抜きにはじめました。ひとまず10個まで書いたので、noteにまとめておきます。 100の事例を図解した「ビジネスモデル2.0図鑑」という本を発売しています(本記事の事例ふくむ)。予約開始と同時にnoteで全文無料公開という試みをやっています。本記事に興味を持ったらそちらもどうぞ! ビジネスモデル図解シリーズを始めるきっかけになったサービス、Lemonade。 AMPの記事にわかりやすく詳細が書かれてるので引用。 ソーシャルインシュランスにおいて重要になるのが、どのようにしてグループを組めば、グループ内での保険の請求額が、そのグループにプールされている金額を超えないかだ。 Lemonadeでは、サービスに加入する際に、自身が関心のある社会課題を選ぶ。社会課題の中には支援や病児支援などが存在する。その社会課題に基づいてグループ分けが行われ、
ネットテレビの「AbemaTV」で、元SMAPメンバーの草なぎ剛さん、稲垣吾郎さん、香取慎吾さんの3人が出演した72時間生番組『72時間ホンネテレビ』。11月2日夜にスタートし、11月5日夜に終了しました。 配信前から話題が盛り上がっていたこの番組。どれぐらいの人が視聴したのでしょうか。 番組の「視聴数」は、番組終了直前に「7200万超え」と発表され、終了後には「7400万」だった、と発表されました。 この数字を見て「7200万人が見たなんてすごい」と驚く人も多数。もしそうであれば、日本の人口の過半数が見たことになりますから、ものすごい数字です。 ですがこの「視聴数」、見た「人」の数ではありません。ユーザーが一度、チャンネルにアクセスすると「1回」。一度見るのをやめて、もう一度見始めると「2回」……と、アクセスした回数の累計で計算しているようですから、「7200万視聴」でも、見た人の数はも
いまや全国のテナントビルから入店依頼が殺到している「天狼院書店」。社長の三浦崇典氏は、100人中99人に反対されたが、書店の未来を感じて起業した。 それを強烈に後押ししたのが吉祥寺「小ざさ」社長・稲垣篤子の『1坪の奇跡』。その後、三浦氏は、吉祥寺「小ざさ」朝の恒例行事、「幻の羊羹行列」に並んだ。これは1969年から行列がとぎれない、恐るべきものだ。 そこで「小ざさ自治会」ならぬ、小ざさ独特の“共同体意識”を感じた三浦氏が次に訪れたのが、人口4700人の仙台・秋保町でおはぎが2万個売れる「主婦の店・さいち」。『売れ続ける理由』の著者で「さいち」の佐藤啓二社長に出会った三浦氏は、2013年、書店を起業する。「小ざさ」と「さいち」がなければ、天狼院書店はなかったかもしれない。 そんな三浦氏が、11月9日に処女作となる『殺し屋のマーケティング』という小説を発売するという。 今回は、「さいち」の経営
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僕は職業柄、マーケティングに関わるよろず相談事を沢山頂きます。 本業は、サイトや広告の改善を提供しているので、もちろんこれは嬉しい事です。商売的に嬉しいっていうのもあるんですが、それ以上に僕自身が課題解決が好きなんでしょう。相談に乗りながらも、どこかでウズウズする自分がいます。 今年も、様々な企業のお手伝いをさせて頂きましたし、勝手にご提案することもままありました。 その中で、ふと気づいたことがあります。 「今相談されている問題は、本当に解決すべき問題なんだろうか?」 実は、相談を受けながら色々紐解いてみると問題だと思っていた事象は、そんなに問題ではなくて、真の問題は別のところにあって誰も手につけていないというケースが大半だったのです。 問題意識を持つプロセスの解明これは、とても興味を惹かれる問題でした。 というのも、通常マーケティングの戦略を立てる上で、正しい問題意識がある上で、オリエン
トヨタ自動車は現在、国内市場において約60車種のクルマを販売しているが、2020年代半ばまでに半数の約30車種に絞る。販売戦略についても見直しを行い、地域別の販売戦略を担当する新組織を立ち上げるという。 同社の圧倒的な業績は、フルラインアップを基本としたマーケティング戦略に支えられてきたといってよい。トヨタがお手本としたのは、米GM(ゼネラルモーターズ)である。 GMは1920年代、当時、圧倒的なシェアを誇っていたフォード・モーターに対抗するために事業部制を採用。各事業部が利用者層に合わせて独自のブランドを持ち、最適なマーケティングを実施する新しい経営手法を導入した。あらゆるユーザーのニーズをカバーする総合戦略が功を奏し、GMはフォードを抜いて世界最大の自動車メーカーになった。GMの一連の改革は自動車業界における現代マーケティング戦略の基礎となっている。 トヨタは事業部制こそ採用しなかった
世の中のありとあらゆる「成功ルール」を検証した全米ベストセラー『残酷すぎる成功法則 9割まちがえる「その常識」を科学する』が日本上陸。 あなたがこのままではダメになる理由とこれからうまくいく方法が最新のエビデンスつきでぜんぶ盛り込まれている。 自己啓発を科学すると見えてくるものとは? ビジネス・自己啓発ジャンルの書籍を初めて監訳した作家・橘玲氏の解説を特別公開! 自己啓発を"科学"する 本書の著者エリック・バーカーは、大学を卒業してハリウッドで脚本の仕事をしたあと、2009年から個人ホームページの運営をはじめた。最初はインターネットの伝道師(グル)たちのインタビュー動画を載せていたが、やがて自分でブログを書くようになる。 それがBarking up the wrong tree(間違った木に向かって吠える)で、いまや30万人の登録者をもち、『ニューヨーク・タイムズ』や『ウォール・ストリート
1972年、大分県中津市生まれ。工学院大学大学院中退。99年コパ・アメリカ観戦を機にサッカーライターに転身。J2大分を足がかりに2001年から川崎フロンターレの取材を開始。それまでの取材経験を元に15年よりウエブマガジン「川崎フットボールアディクト」を開設し、編集長として取材活動を続けている。 ルヴァンカップ25年目の真実 2016年、Jリーグが主催するカップ戦「ヤマザキナビスコカップ」が、突然、「ルヴァンカップ」へと名称が変更された。シーズン途中での大会名称の変更は前代未聞の出来事だ。その舞台裏を探るとともに、ルヴァンカップ(旧ヤマザキナビスコカップ)がサッカー界に与えた大きな影響について、短期集中連載でお伝えする。 バックナンバー一覧 公益社団法人日本プロサッカーリーグ(通称Jリーグ)は、二つの主要な大会を主催してきた。一つがリーグ戦で戦われる「Jリーグ」、そしてもう一つがカップ戦の「
産経新聞のウェブ版「産経ニュース」で、「日本を貶(おとし)める日本人をあぶりだせ」という見出しがついたコラムが配信され、ネット上で批判が集まっている。あぶり出した後でどうしようというのか。こうした言葉が、排他的な言説を拡散し、増幅させることにならないか――。 「あぶりだせ」の見出しは、10月19日付産経新聞1面コラム「産経抄」を産経ニュースが配信した際につけられた。コラムは、「報道の自由度ランキング」で日本の順位が低いのは、「日本に対する強い偏見」に加え、「一部の日本人による日本の評判を落とすための活動」が助長しているためだ、などと批判する内容だ。紙面に見出しはついておらず、本文中にも「あぶりだせ」という表現はない。 朝日新聞の調べでは、産経抄に言及したツイートの数は、配信された19日から2日間で約2万件あった。大半はウェブ版の見出しや、内容に批判的なものだった。一方で、「全くその通り。反
20年前から、マーケティングオートメーションの時代が来ると予見 神田氏は20年前、「あなたの会社が90日で儲かる」という著書で、いつかマーケティングオートメーションを使う時代が来ると思い、この手法を書き始めたという。 具体的には、「そのうち客」が「今すぐ客」へ進化していくステップをデータベースにより効率的に管理する「自動顧客管理システムのコンセプト」。 もう1つは、顧客ロイヤリティがどのように変化するかという「21日間感動プログラム導入による顧客ロイヤルティの変化」である。 このコンセプトは「カスタマーサクセス」という概念となって、マーケティングオートメーションの中でも一分野を築いているという。 「このように20年前から、マーケティングが大きく変わるぞということを予見し、そしてこの手法というものが、いかに短期間で売り上げ、いかに短期間でお客様をファンにしていくことができるか、私はずっと興奮
ロイヤルホールディングスは11月1日、支払いに現金が使えず、クレジットカードか電子マネーのみに対応するレストラン「GATHERING TABLE PANTRY 馬喰町店」(東京都中央区)を6日にオープンすると発表した。 クレジットカードか、楽天Edy、Suica、PASMOなどの電子マネーに対応する。店舗内でのチャージはできない。現金を全く取り扱わないことで、売上管理業務の作業数を少なくし、報告業務などを効率化する狙いだ。 新店舗は、あくまで研究開発(R&D)を目的とした店舗という位置付け。支払い方法以外にも、タブレット端末によるセルフオーダー、調理工程の短縮につながる機器の導入や、厨房スペースのコンパクト化などにも取り組む。今後はさらなる改善を加えながら、検証した成果をロイヤルグループ内の店舗に反映するとしている。
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