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あるとき生まれた一つの発明が、川の流れのように様々な工夫を集め、いずれ一つの文化へと成長していく。本書はその歴史の源流域で試行錯誤した人々を取材し、「カラオケ」の通史を描くことを試みた一冊だ。 本書の冒頭、著者は次のような基本データを挙げているので、ここでも触れておきたい。 日本全国には約9800箇所のカラオケボックスがあり、酒場やホテルなど「カラオケが置いてある施設」を全て含めると約21万9400カ所。市場規模は2005年時点で1兆1000億円に上る。 続けて紹介される日本レコード協会などの調査結果が面白い。2007年における日本での「オーディオレコード」(CDなど)の生産額が3333億円であるのに対し、カラオケにはその倍以上の7431億円が使われているのだという。 前著『Jポップとは何か』でも著者が指摘したように、とりわけ通信カラオケが登場した90年代以降、カラオケはCDのヒットチャー
今日は、ほんとうにこわ~い話をしましょう。 この写真は1月29日に撮った写真です。ここに写っている方々は、東海北陸地方の国立大学の学長さんたちなんです。この写真が撮られた場所は、岐阜グランドホテル。国立大学協会(全国の国立大学長さんの集まり)の東海・北陸地区支部会議というのがあったんですね。この会議は、各大学で困っていることについて、お互いにいろいろと意見を交換をする場なんです。 こわ~い話といっても、残念ながらこの写真に幽霊が写っているとか、そんな話ではありません。 この会議でいろんな事が話しあわれたのですが、その中で、とってもこわ~い話があったんですね。 それは、ある大学の附属病院が約3億円の赤字となり、その補てんを大学本部がしたというのです。3億円と言うと、病院ではあっという間にそのくらいの赤字を作ってしまうことがあるんですが、病院以外の学部や大学院にとっては、つぶれてしまいかねない
以下、日経の大林尚記者のコラムだ。結構ふざけたことを言っているが、これは経済保守派のホンネだろう。同じような意見を持つ財界人、評論家、マスコミ人は多いのではないか? 民主政治は最大限に尊重されなければならない。だが国や国民が重大な危機に瀕している時は、民主的と言えないやり方にも羨ましさを感じることがある。 シンガポール政府が22日に公表した経済回復パッケージは、現行18%の法人税率を下げて17%にすることである。いうまでもなく「国の競争力を維持する」のが狙いだ。日本では産業界の税負担を軽くすることは不人気政策の代表だ。野党はおろか与党にさえも反対を唱える議員が少なくない。 シンガポールは国会の議席の圧倒的多数を与党議員が占める擬似独占国家だ。 〜中略〜 むろん日本は非民主的なやり方を取れない。活路を見出すなら、与野党が党派を超え救国政策を立案、実行する努力ではないか。 例えば自国の競争力に
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