![【速報】ドコモ版iPhone、「spモードメール」の利用は10月から……“プッシュ”通知対応は来年1月 | RBB TODAY](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/dc8e4077def5b6a80ec761cc49c27c8a27cd3036/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.rbbtoday.com%2Fimgs%2Fogp_f%2F326679.jpg)
Adobe Systems社は、モバイル向けFlash Playerの提供を中止すると発表している。 Adobe Systemsのアナウンスによると、Flash Playerがプリインストールされていない端末については、8月15日以降Google Playからの新規インストールが実施できなくなる。Flash Playerを引き続き使用するには、8月15日までにGoogle Playからインストールするか、Flash Playerがプリインストールされている端末を利用する。また、今後Android 4.1以降の端末向けにFlash Playerの開発は行わないため、Android 4.1以降へOSのアップデートをした場合、Flash Playerのアンインストールを推奨する、といったもの。 これを受けNTTドコモでは、以下の端末では8月15日以降、Google Playからの新規インストール
PR TIMESは26日、「ソーシャルメディア炎上に関する意識調査」の結果を公表した。匿名ユーザーの5.0%が、「法律を破る自分の行為」を“投稿できる”と回答したほか、20代と30代とでは、かなりの意識格差があることも明らかとなった。 この調査は、Twitter、mixi、Facebook等のソーシャルメディアを利用している20歳から39歳までの男女400名を対象としたもので、調査期間は10月7日~10月14日。 まず、ソーシャルメディアを匿名登録で利用しているユーザー363名に、「匿名登録をしているソーシャルメディア上で、次のような内容は投稿できますか?」とさまざまな具体例を提示したところと、「法律を破る自分の行為」を“投稿できる”と回答したユーザーが5.0%存在した。その他の内容でも、「知人の法律を破る行為」7.7%、「社会のルールに背く自分の行為(例:カンニングなど)」6.3%、「職
今年はiPhoneばかりではなく、Android搭載のスマートフォンが流行しそうだ。1月上旬に米国ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「International CES 2011」でも、新端末が続々登場。国内でも、こうしたスマートフォンへの関心は女性に広がっているようだ。 本日発売の女性誌「an・an」では「女性にやさしいスマートフォンは?」として40ページ以上に及ぶ特集を組んでいる。コンビニに並ぶ雑誌のなかでは、デジタルガジェット系の雑誌がブームにのって特集を組んでいるが、女性誌がこれだけの特集を組むのは珍しい。実は同誌でスマートフォン特集を組むのは昨年の6月に続き2回目。特集を組んだ背景について同誌副編集長は「iPhoneのブレイクから始まったスマホのブームが、ドコモ、auからもスマホが発売されたことで、消費に敏感な層から、いよいよ一般層にまで浸透したと判断、読者の需要がある
米Appleは現地時間16日、「Mac App Store」を米国時間の2011年1月6日から開始する予定と発表した。90ヵ国で利用可能となる見込み。 「Mac App Store」は、文字通りMac版のアプリストア。10月20日に「今後90日以内のリリースを目指す」と予告しており、ほぼ予定通りの開始となる。iOSにおける手法をスライドさせたもので、同社では「App Storeの使い勝手をMac OS Xにもたらす」としている。 有料・無料のアプリケーションを提供する予定で、ジャンルは教育、ゲーム、グラフィック&デザイン、ライフスタイル、仕事効率化、ユーティリティと多岐に渡る。ストアの仕組みは、注目・新アプリ、評価やレビューの閲覧などが行なえ、App Storeにならったものになるようだ。 また、 iPad 、iPhone、iPod touch同様にワンクリックでのダウンロード/高速インス
アライド・ブレインズは18日、10政党の公式サイトを対象に、アクセシビリティ・ユーザビリティの観点からサイト品質を調査した「A.A.O.ウェブサイトクオリティ実態調査 政党編第3回」の結果を公表した。 同社では、2006年より独自開発したWebサイト品質解析プログラム「CRONOS2」を用いて公共機関Webサイトの全ページファイル解析を行う「A.A.O.Webサイトクオリティ実態調査」を実施している。今回対象となったのは、民主党、自由民主党、公明党、日本共産党、社会民主党、みんなの党、国民新党、たちあがれ日本、新党日本、新党改革の10サイト(5月31日時点で国会に議席を持っており、政党助成法上の政党要件を満たしている党)。調査期間は6月10日~2010年6月14日。 各サイトのアクセシビリティ対応状況を5段階で評価したところ、対象10サイトのうち半数の5サイトが、最低ランクEの「対応不十分
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