イノベーション(技術革新)のあり方を考えさせる1年だった。脚光を浴びたのは、米テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)と新興の米医薬品メーカー、モデルナだ。前者は電気自動車(EV)で世界一になり、太陽光発電を広め、宇宙開発でも成果をあげた。後者は2010年設立の若い企業だが、新型コロナウイルスへの感染や重症化の防止にワクチンで貢献した。「メッセンジャーRNA(mRNA)」と呼ばれる物質
JATA(日本旅行業協会)は2月21日、JATA経営フォーラムを開き、経営共創基盤(IGPI)の冨山和彦代表取締役CEOが基調講演で、GAFAの台頭など破壊的イノベーションが起きるいまの時代に求められる両利きの経営について語った。 両利きの経営とは、現実の経営として破壊的イノベーションをどうやって成長のエンジンに変えられるのかという話です。現在のビジネス環境においてグローバル化とデジタル革命は重要なキーワードですが、日本企業が過去、うまく対応できたかというと厳しい評価をせざるをえません。 例えば、世界の時価総額ランキングでは、トップテンに平成元年(1989年)には7社が名を連ねていましたが、平成最後の年(2018年)には1社も該当しませんでした。 ただ、古くて大きな会社が苦戦したのは日本企業固有の問題ではありません。18年は2位がアマゾン・ドットコム、3位がグーグルのアルファベット、5位が
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