サンデー毎日：混迷を極めるジャニーズ性加害問題を考える 作家・橘玲が斬る 自ら道徳的責任を引き受けた藤島ジュリー景子こそまっとうだ | 週刊エコノミスト Online
10月２日のジャニーズ事務所の記者会見 半世紀にわたる性的虐待を容認したのは日本の「ムラ社会の同調圧力」 故ジャニー喜多川の性加害を容認してきたメディアが一転して「人権」「正義」を振りかざす偽善。その中で一人、自らの道徳的責任を引き受けた藤島ジュリー景子。社会の不合理や不条理について言及し続けてきた作家が、現在のジャニーズ性加害報道の問題点について寄稿する。 私はジャニーズになんの興味・関心もないし、故・ジャニー喜多川の特異な性癖の噂（うわさ）はもちろん知っていたが、自分にとってはどうでもいい話だと思っていた。 そもそもこの地球上では、理不尽なことや許しがたいことが無数に起きている。あなたも私も、それを無視して平穏な暮らしをしているのに、なぜジャニーズ問題だけ大騒ぎしなければならないのか。 だが10月2日の記者会見で披露された手紙を読んで、すこし考えが変わった。 ジャニー喜多川の姪（めい）
勝つための情報リテラシー：日本のメディアが絶対に報道しないジョー・バイデン米民主党大統領候補の恐るべき正体（立沢賢一） | 週刊エコノミスト Online
トランプ大統領（左）とバイデン前副大統領 アメリカのメディアの大半が「反トランプ派」 本年11月に行われる米国大統領選挙はメデイアの影響を強烈に受けます。 米国において、ワシントンポスト紙やニューヨークタイムズ紙などの新聞や、CNN、NBC、ABC、CBSなどのテレビを中心とするメインストリーム・メディアは、全て反トランプ派のメディアです。 トランプ大統領に好意的なメディアはオーストラリアのメディア王・ルパート・マードックが設立したFOXテレビくらいです。 日本を含めた海外のメディアは米国のメインストリーム・メディアの翻訳バージョンのニュースばかりを配信していますから、かなり反トランプの色彩が濃い、偏見に満ち溢れた情報が日本では大量に流れていると言って良いでしょう。 その辺に関しては私が過去に配信したYouTube動画をご視聴頂ければ理解が深まると思います。 因みに、監視機関「メディア・リ
コロナ株高の終わり ：世界経済は「大恐慌以来最悪の状況」…… 専門家の間で噂される「コロナバブル崩壊」そのXデーはいつなのか？ | 週刊エコノミスト Online
世界経済は「大恐慌以来最悪の状況」…… 専門家の間で噂される「コロナバブル崩壊」そのXデーはいつなのか？ 日経平均が２万円を下回ったことを示す株価ボード＝東京都中央区で２０２０年（令和２年）３月９日午前９時３５分、玉城達郎撮影 「価格回復が行き過ぎ、実体経済から乖離(かいり)している」。国際通貨基金（ＩＭＦ）は６月25日公表の報告書で、日米の株価が大幅に割高で、実際の経済指標から推計される価格からの乖離が「過去最高水準だ」と警鐘を鳴らした。（コロナ株高の終わり） 世界の主要市場の株価は、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）で３月に底値を付けて以降、急激に上昇。米株も日本株もパンデミック前だった年初の９割以上に戻している（図１）。 一方、実体経済の回復は鈍っている。米国ではコロナの感染再拡大でフロリダ州やテキサス州で飲食店の営業を一部で再び停止するなど、当初期待された７～９月期の「
闘論席：新型コロナウイルスを指定感染症から外すべきだ＝小林よしのり（漫画家） | 週刊エコノミスト Online
撮影 中村琢磨 新型コロナウイルス（新コロ）感染拡大に伴う緊急事態宣言が解除されたが、次は直ちに新コロ感染症を指定感染症から外すべきである。 The Mainichi medical Journal：コロナと闘っているのは医師だけじゃない！「京大」が「薬剤師」のために本気を出した理由【MMJ】 そもそも新コロは「日本では」そんなに恐れるほどのウイルスではなかったのだ。緊急事態宣言が全面解除された５月25日時点の厚生労働省の発表では、累計感染者数が１万６５８１人、死亡者数８３０人だった。 毎年、インフルエンザは約１０００万人に感染し、直接死で約３０００人、関連死を合わせると約１万人の死者を出していると言われており、例年に比べて流行しなかったとされる今シーズンでも、ピーク時には毎週５００人のペースで死者を出していた。新コロの死者は、約４カ月で８３０人である。 ワクチンや治療薬があってもインフル
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