2018年10月20日のブックマーク (6件)

  • 「文藝評論家」小川榮太郎氏の全著作を読んでおれは泣いた | 「文藝評論家」小川榮太郎氏の全著作を読んでおれは泣いた | 高橋源一郎 | Webでも考える人 | 新潮社

    9月21日・金曜日の夜、「新潮」編集部から電話がかかってきた。おかしいな、と思った。今月は締め切りがないはずなんだが。イヤな予感がした。おれは、少しの間ためらった後、電話に出た。案の定だ。「新潮45」問題について書いてくれ、というのである。確かに、おれは、その問題についてツイッター上で少しだけ発言をした。それだけだ。面倒くさいし、何のためにもならない。一晩考えさせてくれ、といっておれは電話を切った。でも、おれは引き受けることになるだろう、と思った。「面倒くさくて何のためにもならないことは引き受けろ」は、高橋家の家訓なのである。 書くことを引き受けてすぐ、「新潮45」の休刊が決まった。この問題については、考えなければならないことが多すぎる。休刊の是非、雑誌や出版社、あるいは著者のあるべき姿、休刊の直接的な原因となったであろう小川榮太郎氏の論文の問題点、当該特集号の各投稿それぞれが抱えている異

    godmother
    godmother 2018/10/20
    書くのを仕事にしている人なので、表現の自由で結構なことだと思う。それを賛否する読者も自由な感想をもって然り。影響力とは、今の時代では「風評」が巻き起こるか否かじゃないだろうか。
  • 2040年、日本は「男性のタバコと肥満」で“長寿大国”トップから陥落する——米ワシントン大学の最新研究 | BUSINESS INSIDER JAPAN

    同論文によると、世界の平均寿命(2016年→2040年)は、調査の対象とされた世界195カ国・地域のうち116カ国・地域で大きな伸びを示すという。とりわけ、日・シンガポール・スペイン・スイスの4カ国では平均寿命が85歳を超える。 論文は、世界各国で長寿化を妨げる最も大きな要因は、「肥満」「高血圧」「血糖」「喫煙」「飲酒」の5つであることを指摘。 スペインが首位を奪い日が陥落する理由については、一連の調査分析を率いたワシントン大学のクリストファー・J・L・マレー博士が、英ガーディアンの取材に対し、「日人男性の行動が平均寿命の伸びに悪影響を及ぼす。喫煙がそうだし、肥満も男性だけ増えている」と答えている。 【平均寿命が85歳を超える国】 スペイン 4位(82.9歳)→1位(85.8歳) 日 1位(83.7歳)→2位(85.8歳) シンガポール 3位(83.3歳)→3位(85.4歳) スイ

    2040年、日本は「男性のタバコと肥満」で“長寿大国”トップから陥落する——米ワシントン大学の最新研究 | BUSINESS INSIDER JAPAN
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    godmother 2018/10/20
    生活習慣病と言われる疾病がずらっと寿命を縮めるという予想。ドック検診を受けて、問題点を取り組めるように指導されてもいるけど、保健師山の話では、体重コントロールが一番できないらしい。
  • 難病助成、認定率に開き…49~97%「疾患別に判断基準」 : yomiDr. / ヨミドクター(読売新聞)

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    godmother 2018/10/20
    町内にもやもや病の診断を受けた方がいるけど、表立って難病を抱えているとはみえないこともあるけど、よる寝むれない日が多く、に三時間睡眠らしい。そういう日常で働くこともできないが、生活への補助は必要。
  • ドイツで潰えたグリーン電力の夢 | ワールド | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト

    ドイツは今世紀半ばまでに電力の80%を再生可能エネルギーで賄うという野心的目標を掲げた Fabian Bimmer-REUTERS <脱化石燃料・脱原発の野心的な目標をぶち上げたドイツだが、送電網の再整備が立ち遅れロシアの天然ガス頼みに> 今年8月の猛暑の日、ドイツ北部のバルト海沖に浮かぶリューゲン島に数百人のツアー客が集まった。お目当てはビーチではない。アルコナ洋上風力発電所が開催した「魅惑の洋上風力発電」展だ。 港には巨大な白いグラスファイバーのブレードが並んでいた。この長さ約75メートルのブレードは、約30キロ沖合にそびえる風力発電用タワー60基の上に設置されると、ガイドが説明した。2019年初めまでに発電量は385メガワットに達し、40万世帯分の電力を供給できるようになるという。 「わが社がここでやろうとしていることを一般の人たちに知らせて、『おお、すごい!』と言ってもらいたい」と

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    godmother 2018/10/20
    コスト面で一番かからないのが原発と言われているけど、それでも自然エネルギーに移行を決めた時、費用面も計画に入っていただろうに。。まあ、計画変更は、何処も同じで諸国の時代の流れでもありそう。
  • 安倍首相が描く『消費増税中止シナリオ』 IMF報告書が裏付け「日本は財政危機ではない」 上武大学・田中秀臣教授が大胆予測(夕刊フジ) - Yahoo!ニュース

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    godmother 2018/10/20
    IMFが日本の純債務額はほとんどないと論じているし、財務省の消費増税の根拠が無くなったことを意味している。社会保障のための消費増税と言っているが、社会保障財源は、社会保険料と累進所得税によるのが筋。
  • 消費税、全商品で2%還元検討…中小店で決済分 : 経済 : 読売新聞(YOMIURI ONLINE)

    経済産業、財務両省は、2019年10月の消費税率10%への引き上げに伴う経済対策として、現金を使わないキャッシュレス決済を利用した際の2%のポイント還元策について、税率を8%のまま据え置く軽減税率が適用される飲料品も含め、原則全ての商品・サービスを対象とする方向で検討に入った。 対象となる店舗は原則、小売店のほか、飲店や宿泊業など、消費者向けのビジネスを展開する全ての中小事業者とする案が浮上している。ポイント還元の対象範囲を広げることで、増税後の消費者や中小事業者の負担を和らげ、景気の腰折れを防ぐ狙いがある。キャッシュレス決済の普及拡大も目指す考えだ。 政府は、増税のショックを和らげる対策を巡り、クレジットカードなどのキャッシュレス決済をした消費者に、増税分と同じ2%のポイントをカード会社などを通じて付与し、次回以降の買い物で使える仕組みづくりを進めている。

    消費税、全商品で2%還元検討…中小店で決済分 : 経済 : 読売新聞(YOMIURI ONLINE)
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    godmother 2018/10/20
    カード決済推奨;“現金を使わないキャッシュレス決済を利用した際の2%のポイント還元策について、税率を8%のまま据え置く軽減税率が適用される飲食料品も含め原則全ての商品・サービスを対象とする方向で検討”