米国のアナログ電話網、今年5月より廃止へのカウントダウンが始まる？ | スラド
米国では2014年5月を目処に、アナログ式の固定電話通信事業者による自主的なアナログ電話事業清算が着手される見込みだという（日経新聞）。 米連邦通信委員会（FCC）はアナログ式の固定電話の終了を積極的に進めているとのこと。とはいえ、固定電話が完全になくなるという訳ではなく、アナログ方式からIP電話による固定電話網、もしくは携帯通信サービスに切り替えていく、という話のようだ。事業者側もコストのかかる固定電話網の維持には消極的だが、ユニバーサルサービスの観点からはどのように移行していくかが議論されている模様（日経ITpro）。
技術士の一次試験に小学三年生が合格 | スラド
以前受けて受かった者です。 技術士第一次試験の受験科目は元々「基礎科目、適正科目、共通科目、専門科目」の４つがありました。 さらに共通科目は「数学、物理学、化学、生物学、地学」の５科目から2科目を選択する 必要がありました。（出題内容は高校レベルです） 平成25年度にその共通科目が廃止されたため、基礎科目、適正科目、専門科目の3つだけを 受ければ良くなりました。 基礎科目、適正科目は過去問6年分の解答を理解出来れば受かります。 確かに微積分や行列、ベクトルなどは出てきますが、出題パターンは大体決まっているので対応しやすいです。 一番の壁は専門科目ですが、建設部門あたりであれば参考書が結構発売されていて対策可能です。 さらに、第一次試験の問題は全部マークシートです。 以上の理由より、技術次第一次試験は気象予報士やプロジェクトマネージャよりは受かりやすいです。
米税関、葦笛奏者の楽器を農産物として破壊(更新) | スラド
米国・ニューヨークの税関が、葦笛奏者 Boujemaa Razgui氏の荷物に入っていた楽器を農産物として破壊してしまったそうだ(The Boston Globeの記事、 Slipped Discの記事、 Huffington Post Canadaの記事、 CNNの記事、 本家/.)。 Razgui氏はボストン・カメラータと定期的に共演しているほか、さまざまなジャンルのミュージシャンとの共演で知られる。長年にわたって楽器を持って移動しているが、これまでに問題が起こったことはないという。今回はモロッコからマドリッドとニューヨーク経由でボストンに移動中、スーツケースがニューヨーク・JFK空港の手荷物受取場で出てこず、ボストンで受け取れると説明されたという。スーツケースには13本の葦笛(ナイとカワラ)のほか、新しい楽器を作るために購入した葦材が入っていたが、ボストンで荷物を開けると楽器と葦材が
SF作家チャールズ・ストロス氏、作品のアイディアをNSAが先に実行してしまったために執筆を断念 | スラド
作品のアイディアをNSAが先に実行してしまったため、SF作家のチャールズ・ストロス氏は3部作として計画していた「Halting State」「Rule 34」に続くシリーズ第3作の執筆を断念したそうだ(Charlie's Diaryの記事、 本家/.)。 ストロス氏はHalting Stateの執筆を始めたときに何かを予言するつもりはなかったが、現時点で実現していないのはスコットランドの独立と量子コンピューターによる公開鍵の暗号解読のみだという。スコットランドは来年9月に実施される国民投票の結果次第では独立してしまう可能性もある。第3作のアイディアはスノーデン氏の内部告発ですべてが紙くずになってしまったが、NSAがWorld of WarcraftやSecond Lifeまで監視していた(/.J記事)ことがとどめとなり、ついに執筆を断念したとのこと。リアリティーを追及するとフィクションが現
冷戦時代、ソ連も「脳に高周波を放射して洗脳する」研究を行っていた | スラド
冷戦時代にソ連が研究していた技術について、ドイツの研究者であるSerge Kernbach氏が最近になって機密解除された文書を調査したそうだ（medium、Serge Kernbach氏のレビュー、本家/.）。 冷戦時代、米国とソ連はその優れた技術や科学的成果を実証するため、多くの分野で競い合った。これらの戦いの中には、有人月旅行計画などがよく知られているが、それ以外にもマインドコントロール理論（ソ連ではpsychotronics）などの分野にまで及んでいたとされる。米国側の研究の一部は公開され、様々な書籍になったりハリウッド映画などの元ネタとして使われている。 一方、ソ連側の研究はよく分からないままだったが、Serge Kernbach氏のレビューでは、1917年から2003年までのソ連の型にはまらない研究の概要が紹介されている。米国ではCIAが人々の心を操作して洗脳を行う研究「Proj
Windows XPでWindows Update実行時にCPUの使用率が100％になるバグが確認される | スラド
Windows XPでWindows Updateを実行したときに、CPU使用率が100％のまま下がらない場合がある。Microsoft側はWindows XP搭載でInternet Explorer 6、もしくはInternet Explorer 7を使用しているPCで発生しており、バグの原因がWindows Update Agentであったと公表している。このバグにより、Windows Updateの時間が一時間以上必要になることもあったという（ArsTechnica、GIGAZINE、Microsoft、slashdot）。 ArsTechnicaによると、こうなった理由はWindows Updateのクライアントコンポーネントのアルゴリズムにあったという。Windows Updateを定期的に当てているPCは、パッチ情報をマイクロソフトのサーバー（または企業内設置のWSUS）から取
今まででもっとも「Geek」なゲームとは | スラド
本家/.にて、The Geekiest Game Ever Made?という話題が取り上げられている。直訳すると、『今まででもっとも「Geek」なゲームとは？』というタイトルだ。 記事で取り上げられているのは、「spinglas」という、スピングラスをテーマにしたゲーム。ルールを解説した論文によると、このゲームは2人で遊ぶ戦略的ボードゲームで、結合子とスピンを盤面上に配置してより多くのスピンを自プレイヤーの方向に向けることを目指す物らしい（元ネタのmediumの記事）。 mediumの記事で、「これはもっともGeekなゲームだ」と紹介されていることを受けての議論だと思われるが、コメントではいくつかの「Geekなゲーム」が挙げられている。挙がっているのは定番のNethackや、コア戦争などのプログラミングを使ったゲーム、アダルト系人気ゲームシリーズLeisure Suit Larryなども挙
東京高裁、今度は「受信者の承諾がなければNHKの受信契約は締結されない」との判決を下す | スラド
先日、東京高裁の難波孝一裁判長が「NHK受信料契約は受信者が承諾しなくても契約が成立する」との判断を下したが、別の裁判で異なる判断が出た。「受信契約には受信者の承諾が必要だ」という判決だ（毎日新聞）。 この判決を出したのは、同じく東京高裁の下田文男裁判長。こちらの判断は、「受信者とＮＨＫの双方の意思表示が合致して契約を成立させる以外には、法律的な契約の効果が発生するとの規定は存在しない」というものだ。どちらの裁判も、受信者に対し受信料の支払いを求めたもので、最終的には受信者に対し受信料の支払いを求める判決であるが、その内容および契約期間の認定は異なる結果となった。
雑記 : Windows 7 でデスクトップ ショートカットが消える | Endowsの日記 | スラド
Windows 7 のデスクトップに作成した、ネットワーク共有上のフォルダ/ファイルへのショートカットが、いきなり一斉削除されていた。 Windows 7 でデスクトップ ショートカットが消える 上記リンク先では対策として ショートカットを 4つ以下にする『システム保守のトラブルシューティングツール』を止めるの 2つを挙げていて、後者は破損ショートカットの削除だけでなくすべての保守タスクが止まるため、前者を推奨とのこと。 『システム保守のトラブルシューティングツール』は止めたくないけど、ショートカットは 5つ以上作りたい、という場合はどうすれば? というと、 C:\Windows\diagnostics\scheduled\Maintenance\TS_BrokenShortcuts.ps1 を編集して上限を書き換えるという方法があるらしい。 Windows 7 でデスクトップ ショートカ
往年の名作フリーゲーム「CardWirth」、失われたソースコードが復元される | スラド
やや旧聞となるが、かつての名作フリーゲーム「CardWirth」において、オリジナル開発者が紛失したソースコードを第三者による解析で復元することに成功したとのこと。 CardWirthと言えば2000年前後におけるPC系雑誌付録CDの常連であり、たびたび特集も組まれていたため記憶に残っている/.J読者諸氏もいるのではないかと思う。今でもVectorには専用カテゴリが存在しており、大量のシナリオが登録されている。 しかしバージョン1.28を最後に開発は停止、ソースコードを紛失したということもあり、それから6～7年たった今はかつての勢いも影を潜め、愛好者により細々と続いていたようだ。 このように開発停止したフリーソフトは数あれど、第三者の解析によりソースコードを復元して復活した例というのは非常に珍しいのではないだろうか。復元には1年を要したとのことで、復元者のツイートからもその苦労が窺える。
Bitcoinで1.5億ドル相当の大規模取引が行われる | スラド
Bitcoinはそのすべてのトランザクション情報が公開されている点が特徴の1つだが、現地時間11月22日に大規模なBitcoinの取引が発生したという。この取引は、15種類のBitcoinアドレスから一つのアドレスに送金されたという。トランザクションのサイズは194993ビットコイン。現在1 bitcoinが約800ドルで取引されていることから、1.5億ドル相当の大規模なものであったようだ。これは世界第二位の取引量になるとのこと（WashingtonPost、blockchain.infoの取引履歴、本家/.）。 なお、Bitcoinの1日の取引金額はPayPalを突破しているという（hon.jp）。
米FDA、トランス脂肪酸を禁止する方針を示す | スラド
米食品医薬局(FDA)は7日、動脈硬化の原因となるトランス脂肪酸を事実上禁止する計画を明らかにした。なお、禁止されるのは人工のトランス脂肪酸のみで、天然のものは除外される(The New York Timesの記事、 Bloomberg.co.joの記事、 CNN Japanの記事、 本家/.)。 トランス脂肪酸は米国で心臓疾患の主要な原因とされており、食品への使用は減少傾向にあるが、現在も菓子やインスタント食品、マーガリン、コーヒークリームなどに使われている。植物油などの不飽和脂肪酸に水素を付加して製造される人工のトランス脂肪酸は、バターなどの動物性脂肪よりも安価で健康的と考えられてきた。しかし、トランス脂肪酸が悪玉コレステロールを増やし、善玉コレステロールを減らすことが明らかとなり、2003年にはFDAが食品の原材料として明記することを義務付けた。その後、ニューヨーク市がレストランでの
北朝鮮、電磁パルス兵器を開発中？ | スラド
韓国の国家情報院が国会に提出した資料によると、北朝鮮がロシアの技術を使用して電磁パルス兵器（EMP）の開発を行っているという。EMPは電子機器に損傷を与えることができる。実用化されれば航空機など多くの兵器に広い影響を及ぼすものと見られている。諜報機関は北朝鮮の金正恩第1書記が、サイバー攻撃を核、ミサイルと並ぶ「三大攻撃手段」として重要視しているとも指摘している（The Sydney Morning Herald、東京新聞、本家/.）。 北朝鮮のスパイは韓国への情報提供者のふりをして、韓国側の化学物質や石油備蓄状況、主要都市での地下鉄、トンネル、鉄道ネットワークの詳細についての情報を収集しているとしている。また、北朝鮮のスパイがプロパガンダを行うための機関を日本と中国に設置していると指摘している。さらにサイバー戦争を実行するために、3000人のエリートを育成、商業銀行、政府機関、テレビ放送局
NHK受信料契約は受信者が承諾しなくても契約が成立するとの司法判断 | スラド
「NHKが契約を申し込めば、受信者が承諾の意思表示をしない場合でも、長くても2週間が経過すれば契約が成立する」との判断を東京高裁が示したそうだ。NHKが個人相手に受信契約の締結と受信料の支払いを求めた裁判の判決で示されたという(Sponichi Annexの記事、 日本経済新聞の記事、 47NEWSの記事)。 6月の一審判決(/.J記事)では裁判で契約締結を命ずる判決が出た段階で契約が成立するとしていたが、判決が確定するまで契約が成立しないと判断したNHK側が控訴していた。東京高裁の難波孝一裁判長は、受信者にはNHKとの契約締結が放送法で義務付けられており、判決確定まで契約が成立しないのは不合理などと述べ、テレビを設置した日からの受信料約10万9千円を即時支払うよう、被告の男性に命じたという。NHKによると、このような司法判断は初とのことだ。
フィリップス、船井電機への事業売却を破棄 | スラド
今年1月に船井電機がフィリップス の「ライフスタイル・エンターテイメント事業」を買収することが報じられたが、フィリップスが「船井側が事業移転に向けて必要なステップを踏まなかった」として、契約を破棄すると発表したそうだ（朝日新聞、ロイター）。 フィリップス側は今後、国際商業会議所（ICC）の仲裁裁判所に契約解除のための仲裁を申し立てる方針とのこと。また、損害買収の請求を求める模様。売却予定だった事業については別の売却先を探すそうだ。
米政府機関の一時閉鎖が科学分野に与えた影響 | スラド
米国では議会内での対立による財政混乱問題により政府機関の一時的な閉鎖・活動停止が起こったが、これによって科学技術や研究開発に対し大きな損害が出ているという（The guardian、Voice of America、本家/.）。 たとえば、NASAでハッブル望遠鏡の後継機の開発を行っているTom Greene氏は、後継機のジェイムズ・ウェッブ宇宙望遠鏡は開発スケジュールがタイトで合ったにもかかわらず大きな遅れが出たと述べている。その損害額は1日あたりの100万ドルにおよび、開発で計画されていたテストのいくつかをキャンセルする可能性があるという。これにより、同望遠鏡はトラブルを抱える可能性があると指摘している。 これは問題のごく一部に過ぎないそうで、政府機関の閉鎖に伴って、関連機関のウェブサイトが使用できなくなり、電子メールの受け取りができなくなった科学者もいるという。同僚と連絡を取ることが
総務省、「微弱無線局」を超える電波を出している機器を名指しで公開 | スラド
電波法では電波を発生させる機器（無線設備）について、その電波出力が「著しく微弱」であれば、免許不要で利用できるとされている。しかし、「免許不要」とうたわれているにも関わらず、「著しく微弱」ではない電波を出している機器が明らかになったとして、総務省がその機器についての情報を公開した（日経ITpro）。 問題とされた機器は、総務省の無線設備試買テストの結果についてというページの別紙（PDF） に掲載されており、用途としては「携帯電話抑止装置」や「ワイヤレスカメラ」、「FMトランスミッタ」などが上げられている。海外製のノーブランド品も含まれているが、バッファローや多摩電子などの国内メーカーのものも挙げられているのが意外と言えば意外である。
ウェアラブルコンピュータが社会規範に受け入れられる日はやって来るか | スラド
スマートウォッチやGoogle Glassといったウェアラブルコンピューターが普及するようになるといわれているが、これらの普及への最大の障害は「何世紀もかけて確立されてきた社会規範」にあるようだ（本家/.、Forbes記事）。 たとえば、現在では買物中に店内で携帯電話で通話したり、リアルで会話している相手の存在を無視してメールを送ったりすることは失礼だと考えられているが、そもそも20年前はこういった行動は存在しなかった。そのためテクノロジーに合わせて社会規範も変化してきたわけだが、ウェアラブルコンピューターに関しては社会規範は追いつけないのではという危惧がある。 ウェアラブルコンピューターを試してきた人達の体験談によれば、ウェアラブルコンピューターが行動に与える影響はスマートフォンやタブレットのそれとも違うのだという。実際Google Glassをかけている人達は、エチケットに欠ける行動を
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