中国四千年は改竄史、真の歴史は日本にあり 嘘で固められた南京大虐殺、尖閣事件・・・ | JBpress (ジェイビープレス)
この“作られた歴史”が中国の「正史」となり語り継がれていく。当然のことながら、現王朝の正当性（ただし正統性ではない）を主張する歴史になり、都合の悪いところは事実を捻じ曲げて書き換えられたものである。 真実の歴史であっても正史以外は「稗史」として闇に葬られる。何千年にもわたって王朝交代の治乱興亡を繰り返してきた中国は、このように国家を挙げて歴史を改竄してきた。権力者に都合よく内容が仕立てられるのは当たり前のことである。 歴史の改竄は中国が生き延びていくための手段であり、長年にわたって人民の遺伝子に刷り込まれ、国家体質として沁み込んだものである。 今から73年前（1937年に日華事変が勃発）に起きた南京大虐殺と称される事案がある。各種の検証から、中国が言う30万人はおろか、数万人も戦時国際法に違反して殺していないことがハッキリしてきている。 歴史的事実は、中国便衣兵の無法・無謀な行動に困り果て
民主党調査会、夫婦別姓容認の提言を強行提出 保守系議員の反発を「無視」 - MSN産経ニュース
民主党の子ども・男女共同参画調査会（会長・神本美恵子参院議員）は２日、党政調役員会に対して、選択的夫婦別姓制度の導入を事実上容認する提言を提出し了承された。政府の第３次男女共同参画基本計画案への党提言の原案に当たるものだが、同日の調査会で保守系議員らが「世論を踏まえておらず拙速だ」などと反発し、議論が紛糾したにもかかわらず、提出を強行した形だ。 提言は「男女共同参画会議の答申を最大限尊重して第３次基本計画を策定すること」と明記した。 政府の男女共同参画会議は７月、「選択的夫婦別姓制度を含む民法改正が必要」とした「基本的な考え方」をまとめ、菅直人首相に答申。政府は年内に第３次計画を閣議決定するが、答申を「最大限尊重」することは、選択的夫婦別姓制度の導入を容認することを意味する。 ２日朝の調査会では保守系議員から「世論の動向を踏まえるべきだ」「社会の仕組みの根本にかかわる問題だ」「夫婦別姓の長
[B! フランクフルト学派] jjtaro_maruのブックマーク
民主党は外国のために日本をむちゃくちゃにしたい人たちじゃよね。よくまあ、国民が選んだもんじゃよ。マスコミの宣伝力はすごかった。 民主党 フランクフルト学派 ポスコロ 地球市民 首相官邸に、「左翼」80人が自由に出入りできるようになっていた。中には犯罪歴のある人物も――飯島勲・内閣官房参与の口から、そんな爆弾発言が飛び出した。 もちろん飯島参与いわく、その原因は民主党政権だという。「今の官邸は村役場以下」と息巻き、すでに「アカ狩り」の大ナタをふるったという。 今の官邸は「村役場」以下 問題の発言は、2013年1月13日の「たかじんのそこまで言って委員会」（読売テレビほか）で放映された。 飯島参与は小泉純一郎元首相の秘書官を長年勤めたことで知られ、安倍政権の発足に伴い、小泉政権時代以来約6年ぶりに官邸に「復帰」した。そんな飯島参与はゲストとして登壇するや開口一番、 「官邸に入って驚いたんですが
都青少年健全育成条例改正案：ＰＴＡ団体など、都に成立求め要望書 ／東京 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
◇反対派も会見 都内のＰＴＡ団体などが３日、都青少年健全育成条例改正案の成立を求める要望書を都に提出した。石原慎太郎知事は「子供だけじゃなくて、テレビなんかにも同性愛者が平気で出るでしょ。日本は野放図になり過ぎている。使命感を持ってやります」と応じた。 要望したのは、都小学校ＰＴＡ協議会（都小Ｐ、加盟２４８校）▽都私立中学校高等学校父母の会中央連合会（同２４６校）など５団体。都小Ｐの新谷珠恵会長が「児童を性的対象にすることが野放し状態。子供を健やかに育てるため、社会の力を借りないと環境整備できない」と説明した。 一方、学者や評論家らは改正案への反対を訴えて都庁で記者会見した。藤本由香里明治大准教授は「時代物やＳＦ漫画のキャラクターにも現代日本の刑罰を適用するのか。現実とフィクションを区別しない危険な発想だ」と強調した。児童文学者の山中恒さんは「日本の官僚は拡大解釈にたけている」と危惧した。
Gazing at the Celestial Blue 自衛隊関係人材リスト（2010年暫定版）
（リスト追加有り、最終＠12/05 16:00） ご本人のメルマガによると、かの池田整治氏は2010年12月1日付で定年退官されたそうである。そして、ちょうど実はネタの宝庫、日本ビジネスプレスですごい記事を見かけたついでに、自衛隊の主にOBで目を惹く人材をまとめてメモっておこうと考えた。別のどこかで見かけた時に、嗚呼あの人かorzと納得する役に立つだろう。 以下、登場順は大まかな注目順なだけで、それ以上の深い意味はない。 田母神俊男氏 2007年5月に、「クラスター爆弾禁止リマ会議」会期中に日本国民が被害を受けようが、国土が占領されないためにクラスター爆弾を海岸線に設置して敵の上陸を防ぐべきという発言をし、2008年4月には空自の准曹士先任制度スタートの集会で「東京裁判やいわゆる南京大虐殺にも触れながら戦後教育の危うさを指摘」して自爆史観全開の挨拶をし、同じく2008年4月に名古屋高裁から
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