「攻めのIT投資」と「守りのIT投資」の企業は何が違う？ 国内企業の実態調査一般社団法人 電子情報技術産業協会（JEITA）は、前回2013年10月に発表した「日米IT投資比較調査」に続いて、今回新たに「国内企業における『攻めのIT投資』実態調査」を実施した。今回の調査もIDCジャパンの協力により、国内企業331社の経営層や事業部門等、「非IT部門」の責任者を対象としたWebアンケートを行った。 前回の調査では、日本企業に「守り」の姿勢が顕著に見られたが、一方で約16％の日本企業は「IT投資に極めて積極的」であった。その結果を受けて今回は、IT投資への積極派企業と消極派企業の違いが何に起因するのか、またIT投資が業績に関連性があるのか、などを解明することを目的とした調査を行った。 3年前と比較した売上高の増減 今回の調査では、日本企業で「守りのIT投資」が6割近くを占めており、改めて前回同様の結果となった。その一方、「攻めのIT投資」が企業業績に連動する傾向が判明
