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昨秋、インターネット上で炎上した「G型・L型大学」の議論についてご存じだろうか。発端は文部科学省が2014年10月に開いた有識者会議。委員を務める経営共創基盤の冨山和彦CEOが、「日本の大学の大半を職業訓練校にするべきだ」と提言したのだ。 提言では大学をG（グローバル）型とL（ローカル）型に二分。G型はごく一部のトップ大学・学部に限定し、グローバルに通用する極めて高度な人材輩出を目的とする。そのほか大多数の大学・学部は、地域経済の生産性向上に資する職業訓練を行う――としている。 アカデミズム一辺倒で事実上、偏差値でしか差別化できていない日本の大学に、新たに「実学」というラインを作るべきだという主張だ。当然ながら、大学教員からは激しい反発があった。一方で、「社会に出て役立つ実学の方が求められている」という肯定意見も少なくない。今なぜ実学なのか。大学教員からの批判にいかに反論するのか。冨山氏が

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韓国の英語教育改革が頓挫しています。5年間の年月と100億円にも及ぶと言われる巨費を投じ、日本の英語教育改革のモデルにもなるとも期待されたNEAT（国民英語能力試験）に朴槿恵（パク・クネ）政権がストップをかけました。この大実験の結果は、日本の英語教育改革の大きな参考になると思っていただけに、私もたいへん残念です。日韓の架け橋となるジャーナリストを目指す日本在住の留学生、パク・ホンギュウくんの協力を得て詳細を取材しました。 韓国英語教育大改革に朴政権がストップ 読解・和訳・文法に偏りすぎた大学入試の英語問題を是正するために、日本でも、外部試験により大学入試を代替しようという動きが強まっています。英検やTOEFL、TOEIC、G－TEC、TEAPなどの言葉が、連日、飛び交っています。今では、アジアの中で、いや、世界の中でも、英語優等生と言われる韓国。日本の英語教育が今進もうとしている道を199

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