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アメリカに関するgoukのブックマーク (9)

  • 人から本を奪う者はどんな報いを受けるか/当世米国「禁書」目録

    またしても大きな勘違いをしていた。 断のやり方には大きく分けて二つあって、ひとつは断する前にご馳走をべる(キリスト教徒の謝肉祭がそうだ)、もうひとつは断が終わった後ご馳走をべる(イスラム教徒がする)。 いずれにしろご馳走はべるのだが、アメリカで毎年やってる「禁書週間(Banned Books Week)」を、何かそういった類のものだと長らく思い込んでいた。 つまりたらふく読んでからを絶つのか、1週間何も読まずに耐えてその後がっつりを読むのか、そのいずれかだろうと踏んでいた。 なんのために? 多分、好き勝手にが読める有難さを思い出すために。 「禁書週間」の主宰のひとつであるALA(American Library Association;アメリカ図書館協会)は、毎年「週間」にあわせてchallenged books listを発表している。すなわち、「こんなを読ますな、見

    人から本を奪う者はどんな報いを受けるか/当世米国「禁書」目録
  • IDEA * IDEA

    ドットインストール代表のライフハックブログ

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  • アメリカが「尖閣諸島は日本国沖縄県の一部」との認識を表明

    9月25日の記事で「アメリカ政府は尖閣諸島の日米安全保障条約の適用について、間接的ではなく、直接的に適用を認めるよう、政府の応答要領を変更した」という読売新聞の記事を紹介しましたが、その方針がはっきりと現れて来ました。 「日を全面支持」=尖閣周辺、抑止力維持を強調-米国防次官補:時事通信 来日中のグレグソン米国防次官補(アジア・太平洋担当)は28日午後、都内の米国大使館で記者団と懇談し、尖閣諸島沖での中国漁船と海上保安庁巡視船の衝突事件について、「日の立場、行動を全面的に支持する」と表明した。その上で、「中国の海洋活動の活発化は懸念材料だ。この地域で米軍の能力を堅持する」と述べ、抑止力維持に全力を挙げる考えを強調した。 これに先立ち、同次官補は首相官邸で仙谷由人官房長官、防衛省で北沢俊美防衛相と個別に会談。漁船衝突事件をめぐり、日支持の方針を伝えたとみられる。 23日の日米外相会談で

    アメリカが「尖閣諸島は日本国沖縄県の一部」との認識を表明
  • アメリカに嘘をついてくれと懇願した防衛庁~普天間代替基地へのオスプレー配備に関する連絡文書 - 情報流通促進計画 by ヤメ記者弁護士(ヤメ蚊)日隅一雄

    Hiroshima Peace Site 広島平和記念資料館 日弁護士連合会 弁護士会も頑張っています! イラクボディカウント イラクで日々、私たちと同じ罪のない民間人が死んでいく 05・12・20早稲田大学文学部でのビラ撒き不当逮捕を許さない 大学にきっちり謝罪させましょう!! News for the people 市民のためのニュースサイト 兵庫県弁護士九条の会 尊敬すべき先輩が参加している会です 弁護士梓澤和幸のページ 表現の自由、外国人の人権に取り組む先輩弁護士のHP 監獄人権センターHP 監獄の中で自由を奪われた人たちの人権に関心を寄せるすべての方々へ 憲法メディアフォーラム 憲法を巡るニュースを発信するサイト アリさんとジェインさんのHP 入管収容施設問題を考える アムネスティ・インターナショナル日 GPPAC(ジーパック) 「紛争予防」を目的とした、世界的なNGOプロジ

    アメリカに嘘をついてくれと懇願した防衛庁~普天間代替基地へのオスプレー配備に関する連絡文書 - 情報流通促進計画 by ヤメ記者弁護士(ヤメ蚊)日隅一雄
  • 男性中心主義の終焉 - 内田樹の研究室

    『プレシャス』のオフィシャル・パンフレットが届いた。 不思議な映画である。 あちこちの映画祭で受賞しているけれど、どうしてこの映画がそれほど際立つのか、たぶん日の観客にはその理由がよくわからないのではないかと思う。 それについて書いた。 変わった手触りの映画だな・・・と思った。「ふつうの映画」と違う。どこが違うのか考えたがわからない。そのまま寝て、一晩寝たら、明け方にわかった。 「男が出てこない映画」だったのである。 「看護師ジョン」役でレニー・クラヴィッツがクレジットされているけれど、2シーンだけ、台詞もわずか。プレシャスの成長を暖かく見守る「いい人」という記号的なかたちでしか物語に関与しない。 プレシャスのあこがれの数学の先生も、プレシャスを意味もなく突き飛ばす暴力的なストリートキッズたちもいずれも、人間な深みのない図像として記号的に処理されている。 一家の不幸そのものの原因であり、

  • アメリカの恐ろしい真実 - マスコミに載らない海外記事

    Lance Freeman 2010年4月8日 "Information Clearing House" アメリカ人の皆様には悪いお知らせがある。 アメリカ人の生活の質は先進国の中でも大差で最悪なのだ。 西ヨーロッパ、オーストラリア、ニュージーランド、カナダや、アジアの多くの場所で、人々が当はどのような暮らしをしているかご存じになっていれば、皆様方はより良い生活を要求して街路で暴動しておられるだろう。実際、平均的なオーストラリア人やシンガポール人のタクシー運転手の方が典型的なアメリカ事務職の人より生活水準はずっと良い。 私はアメリカ人なので、これを知っている。それで皆さんが家とお呼びになっている監獄から脱出したのだ。 私は世界中で暮らしたことがある。豊かな国、貧しい国、そして、ただ一国だけ私が決して暮らしたくないと思う国がある。アメリカ合州国だ。アメリカのことを考えるだけで、恐怖で一杯に

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  • 従者の復讐 - 内田樹の研究室

    取材で鳩山政権の迷走について訊かれる。 どうして日政府はアメリカに対して毅然とした態度が取れないのかというお訊ねである。 メディアは単純に「それは総理が無能だから」という属人的な説明でケリをつけようとしている。 もちろん統治者の資質が外交の成否に深く関与するのは事実である。 だが、現在の日のメディアの、すべての政治的できごとの成否を属人的な能力によって説明するスキームの定型性に私はいい加減うんざりしている。 たしかに、外交がうまくいっていないという事実に為政者の個人的能力はふかく関与している。 けれども、それが「外交の失敗のすべての理由である」としてそれ以上の吟味を放棄するのは、思考停止に等しい。 歴代の統治者たちが組織的にある外交に失敗するとしたら、それは属人的な要素によっては説明できない構造的な問題があるのではないか、と考えるのが科学的な考え方である。 日のジャーナリストには、こ

    gouk
    gouk 2010/04/09
    この発想はなかったが、あらゆる場面において非生産的である理由は説明出来るな。自立しようよ・・//人はもっと、負の連鎖の断ち切り方について真剣に考えた方が良い気がする(その為にはまずは気づきだが
  • 「個人の感想であり、商品の効能を確約するものではありません」は、法律で禁止されます FTC規約改訂の衝撃:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 「クチコミ広告に規制」というヘッドラインで、アメリカの連邦取引委員会(Federal Trade Commission)が今年12月1日から実行する規約改訂が、日のメディアで伝えられています。81ページに及ぶ様々な事例を想定した新規約全文を読むと、その影響はインターネット以上にテレビ・新聞・雑誌といった伝統的メディア、広告会社、PRエージェンシー、芸能プロダクション、さらにはスポーツ選手、ジャーナリストといった団体や個人に多大な影響を与えるものであることがわかります(内容は、こちらからご覧になれます)。 地獄の釜の蓋を開ける? 具体的に言いましょう。FTCの文書の原題は「Guides Concerning the Use of Endors

    「個人の感想であり、商品の効能を確約するものではありません」は、法律で禁止されます FTC規約改訂の衝撃:日経ビジネスオンライン
  • 転載:「告発 女性米兵の三分の一が性被害に 殺人事件まで」(アン・ライト) - 薔薇、または陽だまりの猫

    アメリカ陸軍で26年間(最終階級、大佐)、国務省の上級外交官を16年間務め、2003年にブッシュ政権 のイラク侵攻の誤りを批判して外交官を辞任し、いまは平和運動家として知られるアン・ライトさんが 「告発 女性米兵の三分の一が性被害に 殺人事件まで」という衝撃的なレポートをこの2008年8月に 発表しました。 下記にそのアン・ライトさんの衝撃的なレポートを紹介させていただこうと思います。パンフレット『怒れ! 自由の女神よ。』(「憲法9条・メッセージ・プロジェクト」発行)からの転載です。 以前にあるMLで沖縄の米兵の女性暴行事件に関連してヨーロッパの米軍基地と日の米軍基地の 性犯罪の発生率の違い(在欧米軍に比して在日米軍の性犯罪率がきわめて高いこと)が問題になった ことがありますが、そのときの私たちの問題意識は、米軍兵士による基地周辺住民に対する性犯罪に ついてのものでした。 参考: ・毎日

    転載:「告発 女性米兵の三分の一が性被害に 殺人事件まで」(アン・ライト) - 薔薇、または陽だまりの猫
    gouk
    gouk 2008/08/21
    一人でも被害者がいるのなら、再発防止に取り組んでほしい。本当に。
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