インターネット上でしばしば起きる“炎上”。それに加担する人というと、「年収が低く、コミュニケーション力は皆無で友達も恋人もおらず、人生の鬱憤をネットで晴らしている」という人物像をイメージしがちだ。 しかし、統計分析によって「子持ちで年収高めの男性が、炎上に加担する傾向がある」という意外な事実が、『ネット炎上の研究』（勁草書房／田中辰雄・山口真一著）のなかで明かされている。 炎上には、どのような社会的損失があるのか。また、どうすれば炎上を防ぐことができるのか。本書の共著者で国際大学グローバル・コミュニケーション・センター助教の山口真一氏に話を聞いた。 炎上しやすい話題は「安保」「原発」「中韓」 –有名人などのツイッターでの発言が炎上し、それが「まとめサイト」に掲載され、さらにマスメディアのニュースで報じられ……というふうに、今や炎上は日常茶飯事になっていますが、炎上にはどのような損失があるの

仕事の空き時間や友人との待ち合わせに重宝するのが、カフェチェーン店だ。都心の街中ではさまざまなチェーン店を見ることができるが、その筆頭ともいえるブランドが1990年代にカフェブームを巻き起こしたスターバックスコーヒー（以下、スタバ）だろう。 スタバは、サービス産業生産性協議会が2014年度に発表した「第25回JCSI（日本版顧客満足度指数）」で初めて顧客満足度1位となったが、翌年度の同ランキングにおいて3位に陥落。代わりに国内の総店舗数でスタバを上回るドトールコーヒーショップ（以下、ドトール）が首位に躍り出た。 ライバル関係にある両者の価格を比べてみると、ドトールの定番のコーヒーである「ブレンドコーヒー（S）」が220円なのに対して、スタバの「ドリップコーヒー（short）」は280円となっており、ドトールのほうがかなり安い。 その分、スタバはインテリアや空間づくりに力を入れており、顧客満

スキーシーズンが終わろうとする3月末、雪を求めて北海道に渡った。何十回、何十年と北海道へ滑りに出掛けているが、今回選んだのはニセコスキー場だった。ニセコなら雪不足の心配はないと踏んだとおり、3.6メートルもの積雪量に恵まれた。 私のスキー歴は長い。ニセコに初めて来たのは48年前、最後に滑ったのが41年前のことで、勤めた会社がニセコのスキー場のひとつを買収してそこでのスキー指導に出かけた。ニセコを長年敬遠してきたのは、新千歳空港から2時間半という遠さに尽きる。 ラーメンが2300円、「日本は物価が安い」？ ニセコスキー場は4つの大スキー場の総称だ。北海道の西側、倶知安町とニセコ町にある。日本海からの偏西風が初めてぶつかり、世界一と評される粉雪を降らせるのがニセコアンヌプリ山（1308メートル）だ。その山頂付近でつながる、花園、ヒラフ、ビレッジ、アンヌプリの4スキー場で「ニセコユナイテッド」を

小保方晴子氏が発見した「STAP現象」が、アメリカの研究者グループによって報告されていた。2015年11月27日に英国科学雑誌「ネイチャー」姉妹版のオープンアクセスジャーナル「ネイチャー・サイエンティフック・リポーツ」に掲載された。 それは、米テキサス大学医学部ヒューストン校のキンガ・ヴォイニッツ博士らが、負傷したマウスの骨格筋から幹細胞になる新規の細胞集団を発見したと論文で発表したものだ。題名は『損傷誘導性の筋肉由来幹様細胞』で英文の頭文字「injury induced muscle-derived stem cell-like cells」からiMuSCsと名付けられ、それを証明したものはヴォイニッツ論文と呼ばれている。キンガ博士は同論文の要旨をこうまとめている。 「我々は最近、損傷を受けたマウスの骨格筋のなかに、新しい幹細胞の集団を発見しました。このiMuSCsは、分化した筋原性細胞

ジェネリック（後発薬）とは、特許が切れた薬（先発薬）のコピー商品のことで、特色は価格が安いことです。 製薬会社は、薬をひとつ開発するのに10～20年以上の歳月と、数百億円の資金をかけます。抗がん剤では1000億円を超すケースも珍しくありません。それほど薬の開発には莫大な費用と時間が必要なのです。薬の値段が高いのも、開発費として注ぎ込んだ膨大な費用を回収しないといけないからです。 その半面、開発が済めば薬の製造コストは微々たるものです。薬の大半は石油の副産物ですから、原材料にかかるコストはわずかなのです。昔から暴利を貪ることを「薬九層倍」といい、薬は原価の9倍で売ると揶揄されてきましたが、実際の原価はもっと低いようです。 某大手製薬会社の研究所で所長を務めた方から直に聞いた話では、その会社ではどんな薬でも原価率を1％以内に収めることが至上命令だそうです。ほかの会社も、おそらくそうだろうという

12月2日、野村総合研究所が「日本の労働人口の49％が人工知能やロボット等で代替可能に」という研究結果を発表して話題を呼んだ。 同研究所では、英オックスフォード大学のマイケル・A・オズボーン准教授とカール・ベネディクト・フレイ博士との共同研究により、国内601種類の職業について、人工知能（AI）やロボットで代替される確率を試算した。その結果、10～20年後に日本の労働人口の約49％が就いている職業が、AIやロボットで代替される可能性があるという。 「人工知能やロボット等による代替可能性が高い100種の職業」には、「一般事務員」「受付係」「建設作業員」などが並び、逆に「代替可能性が低い100種の職業」には、「アートディレクター」「経営コンサルタント」「俳優」などが挙げられている。 12月25日付記事『AI＝人工知能、甚大な社会的被害を生む危険…信じられない単純ミス連発も』では、当サイト連載「

出社したらデスクのパソコンとにらめっこ、昼になったらそのままデスクでお弁当、午後は再びデスクでパソコンにかじりつく――。 その結果、「気がついたら1日中座りっぱなし」というビジネスパーソンも多いのではないだろうか。しかし、最近、この「座りっぱなし」に警鐘が鳴らされている。 9月29日付「ウォール・ストリート・ジャーナル日本版」では、「職場の座り過ぎに注意、2～4時間立つのが健康上理想」として、長時間の着席などにより、がんや糖尿病、心疾患といった、さまざまな慢性疾患を引き起こすリスクが高まるとしている。 また、11月11日の『クローズアップ現代』（NHK）では「“座りすぎ”が病を生む!?」として、長く座り続けることで体の代謝機能や血液の流れに悪影響を及ぼし、結果的に狭心症や心筋梗塞、脳梗塞、糖尿病などのリスクが高まるという研究結果が放送された。 同番組では、世界20の国や地域で座っている時間

アップルが「iPhoneのアプリに配信される広告をブロックする」アプリのダウンロードを解禁した。モバイル広告をうっとうしいと思うiPhoneユーザーにとっては朗報だろう。何しろ、このアプリをダウンロードすれば、モバイル広告を一切シャットダウンできる。まさにアップルはユーザー指向が徹底している。 しかし、その一方で、これは競合に対する対抗策ともいえる。その競合とはグーグルのことだ。一体どういうことか。 グーグルにとっての脅威 ある調査によると、グーグルのモバイル広告の実に75％がiPhoneユーザー向けといわれている。ということは、仮にiPhoneユーザーの3分の1がこの「広告をシャットダウンするアプリ」をダウンロードして利用したとすると、単純計算で、グーグルはモバイル広告収入のおよそ4分の1を失うことになる。グーグルにとって、アップルのこの方針は大きな脅威だ。 グーグルにとって、iPhon