ビッグフットやネッシーに続く発見かもしれない。火星探査車Spiritから送られてきた画像に興味深いモノが写っていた。下がその画像だ。まるで「人」のようではないか。この画像は、Spiritが米国時間2007年11月6日から9日にまで撮影したパノラマ写真の一部に含まれていた。 提供：NASA/JPL-Caltech/Cornell University ビッグフットやネッシーに続く発見かもしれない。火星探査車Spiritから送られてきた画像に興味深いモノが写っていた。下がその画像だ。まるで「人」のようではないか。この画像は、Spiritが米国時間2007年11月6日から9日にまで撮影したパノラマ写真の一部に含まれていた。

今日は「Standpedia」という、ちょっと風変わりなサイトを紹介します。 このサイトにアクセスすると、「論争を呼んでいる問題について、複数の視点から検討してみよう（"Explore controversial issues from multiple perspectives"）」というメッセージがいきなり目に飛び込んできます。さらに「独自の視点を付け加えよう（"Add your own perspective"）」「まだ存在していない新しい問題についてのマップをつくろう（"Create maps for new issues that don't yet exist"）」という大きな見出しが並んでいるのにも気づきます。 その下の欄には、左側に最近コメントが追加された問題、右側には新しくマップがつくられたばかりの問題を示す見出しが並んでいますが、その内容はといえば、「パレスティナは主権

AppleのiTunes Music Store（iTMS）では、販売するテレビ番組の数が多少増えてきているが、オハイオ州シンシナティ在住の麻酔科医Chris Cardoneによると、それでもビデオiPod向けの面白いコンテンツは不足しているという。 そのため、Cardoneは「MyTV ToGo」というあまり知られていないソフトウェアを利用して、自分のWindows Media Center Edition（MCE）搭載PCで録画した番組をビデオiPodに転送して観ることが、このところますます多くなっているという。 「これはとても素晴らしい」とCardoneは言う。同氏によると、このソフトウェアは当初いくつかバグもあり、動作も遅かったというが、それでもこれを使えば多数の番組を比較的簡単にiPodに転送できるため、勤務先の病院で長時間待機している間でも、観るものに事欠くことはなくなったとい

IBMは米国時間13日、ベンチャーキャピタリスト（VC）とその出資先である新興企業向けの特別クロスライセンシング・プログラムを発表した。このプログラムにより、同社の技術を新興企業に利用させようという狙いである。 「IBM Ventures in Collaboration」プログラムの下では、ベンチャーキャピタルとその出資企業は、2段階のライセンシングプログラムへのアクセスを得ることができる。同プログラムは、IBM製品のライセンシングコストを引き下げ、若手企業のためにライセンシングプロセスを簡易化することを意図したものである。 IBM Venture Capital Group広報担当者のMichelle McIntyreによれば、年商1000万ドル未満の新興企業は、スタンダードな3年間のクロスライセンシング契約を2万5000ドルで取得できるという。 年商1000万ドル以上で、製品を市場に

[ニュース解説] 業界再編に揺れるソフトウェア企業各社は、ここにきて、「適切な販売モデルを見つける」という新たな問題と格闘している。 ソフトウェア販売におけるこれまでの典型的なモデルは、製品販売時点で代金を徴収するか、一定期間の利用に対するライセンス料金を徴収するかのいずれかであった。しかし、消費者と大手企業の両方が変化を求めるなかで、このようなモデルにはますます大きな圧力がかかっている。 Microsoftの上級幹部が、広告収入に支えられたウェブベースのサービスが、同社の従来のビジネスを脅かしていると認めたことは、こうした状況をあらわす最近の出来事といえる。また、Microsoftの社内メモからは、消費者がソフトウェアの購入を渋るようになってきていることへの同社の懸念が読みとれる。 ビジネスソフトウェア市場では、数年前から変化の嵐が吹き荒れている。PeopleSoftやSiebel Sy

キャパシタはコンピュータのマザーボード上にある小さくて安価な部品だが、このキャパシタに大量の不良品が発生し、PCメーカーにとって大きな頭痛のタネになる可能性がある。 Dell（本社：テキサス州ラウンドロック）は、同社の「Optiplex」ワークステーションの一部に、問題のあるキャパシタを搭載するマザーボードが見つかったことから、その交換費用として、3億700万ドルを計上したと先ごろ発表した。このシステムの交換作業に携わった複数の修理業者によると、問題のマザーボードは、2003年4月から2004年3月にかけて製造されたものだったという。 Dellでは幹部らが不良キャパシタによって生じた問題への対応を進めているが、彼らのとっての唯一の慰めは、この問題への対応を迫られた大手PCメーカーが同社だけではないことだ。企業各社や請負業者、複数のオンライン掲示板によると、実際にHewlett-Packar

日刊工業新聞は2006年2月より、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）とブログを組み合わせた技術者向けのサイト「てくてくjp（TechTech.jp）」を開始する。11月21日に明らかにしたもので、利用料金は月額315円となる。 コンテンツのコンサルティングおよびプロデュースはジャパン・デジタル・コンテンツ信託（JDC信託）が、システム開発はホットリンクが担当した。日本工業新聞社とJDC信託は、てくてくjpを運営する新会社を共同で設立する方針だという。 製造業やIT関連、生命科学、医療などに関わる技術者や研究者を主なターゲットとする。異分野の人たちがコミュニケーションをすることで、新たな技術開発や技能継承が進むようにする。初年度1万5000人、2年後に採算ラインとなる5万人の有料会員獲得を目標とする。なお、サービス開始から3カ月間は無料で使えるようにし、利用料金は年額課金とする計画

米国や欧州以外の国々において、政府機関がオープンソースソフトウェアを採用する際の主要な動機はその低コスト性だが、必ずしもこれだけが普及を後押しする要因ではないと専門家は考えている。 先頃、オランダのMaastricht Economic Research Institute on Innovation and Technologyでオープンソースの研究プロジェクトを率いるプログラムリーダーRishab Ghoshは、各国の1人当たりGDP（国内総生産）とソフトウェアライセンス料金の比較調査を実施した。 同調査の結果は、ソフトウェア料金の割引きを勘案しても、途上国市場におけるプロプライエタリソフトウェアのコストは相対的購買力という意味において「莫大」であるというものだった。Amazon.comで販売されているMicrosoftのWindows XPおよびOffice XPの米国内価格は、南ア

CNET News.comが入手した情報によると、ライバル各社に対抗するために新たにいくつものオンラインサービスを準備しているMicrosoftが、一部のデスクトップ製品について、広告付きのバージョンを無料で提供する計画を検討しているという。 CNET News.comが入手したMicrosoftの社内文書によると、具体的な計画は今のところ用意されていないものの、同社の幹部らは一部の製品の広告入りバージョンをリリースすることが理にかなうかどうかを検討中だという。検討の対象には「Works」や「Money」、さらにはWindows OS本体まで含まれている。 「ウェブ広告が拡大する一方、消費者向け製品の売上が縮小しているなかで、広告入りのバージョンの提供について検討する必要がある」と、今年はじめに同社幹部にあてて提出されたレポートには書かれている。このレポートは、同社の2人の研究者とMSN部

ワシントン発--現在、社員が職場へ持ち込む携帯機器が企業にとってセキュリティ上のリスクとなっており、対応が必要だという意見は、米国時間15日に開催されたセキュリティ関連カンファレンスのセッション参加者らに共通の考えだったようだ。 スマートフォン、ハンドヘルドコンピュータ、USBメモリ、デジタルカメラ、iPodなどのMP3プレイヤーはすべて、コンピュータへの接続が可能だ。これらのデバイスを自宅で使う限り問題はない。しかし、職場のPCに接続するとなると、これらの機器は重大なリスクを引き起こすと、モバイルセキュリティベンダーTrust Digitalの最高セキュリティ責任者（CSO）Norm Laudermilchは述べた。 Laudermilchによると、携帯機器が職場のPCに接続されることで、好ましくない事態が多く発生するという。例えば、自宅で小型デバイスに入り込んだ悪質なコードが、ファイア

米最高裁判所が、あるプログラマの上訴審問を却下した。同プログラマは元雇用主が彼のプログラムのソースコードを変更したとして提訴していた。 ニューヨーク在住のWilliam Krauseは1996年に権限保険会社Titleservに対する最初の訴えを起こした。自分が同社在職10年の間に開発した8つのプログラムを会社が修正した行為は、著作権侵害にあたるというのが訴えの内容だ。 Krauseは同社を退社する際、自分が開発した顧客情報管理プログラムをTitleservのサーバに残したが、プログラムのコードにロックをかけた。そして、Titleservに対して、プログラムを動かすことはできるが、変更はできないという契約を求めた。これに対し、会社側は裁判を起こし、バグの修正やほかの「日常的」機能の実行のためにコードを修正する必要があると主張。最終的には、同社社員がロックを見つけて解除し、会社が必要とした変

フロリダ州法廷は米国時間2日、州警察が法廷で飲酒運転の証拠としてブレサライザー（飲酒検知器）端末を利用する場合、その内部を開示しなければ証拠として利用できないと定めた。 フロリダ州サラソタ郡の3人の判事で構成される法廷は、被告弁護士側の専門家は、ブレサライザー端末「Intoxilyzer 5000」で使われている秘密のソフトウェア説明書ともいえるソースコードへアクセスできる必要があると述べた。Intoxilyzer 5000は、ケンタッキー州オーエンズボローのCMIが製造する168KバイトのRAMを持つシンプルなコンピュータだ。 今回の裁定は、このような端末で使われているソースコードは公開されるべきかを決定する先例のひとつとなり、米国で日々持ち上がっている飲酒運転に関する訴訟の結果に影響を与えることになりそうだ。これまでのところ、フロリダ州法廷はこの議題について意見が分かれており、息を吐い

3つの組織が提携し、法人顧客を対象に、オープンソースソフトウェアの使用に起因する法的リスクに備える保険を売り出す計画だ。 保険組合Lloyd's of Londonの一部門であるKilnとMiller Insurance Servicesは米国時間31日、両社が協力してオープンソースコンプライアンス保険を提供すると発表した。ニューヨークのOpen Source Risk Managementは専属のリスク査定人となる。 同保険はオープンソースソフトウェアライセンスを遵守しなかったことに起因する利益損失を含む、最高1000万ドルまでの損害をカバーするものだ。場合によって同保険は、Linuxオペレーティングシステム（OS）が採用しているGNU GPL (General Public License）のようなオープンソースライセンスを侵害したと判明されたコードを修復する際の費用にも適用できる。

Mark Russinovichは今週、自らが開発に携わったセキュリティソフトウェアの定期テストをしていて驚くべきものを発見した。自分のコンピュータの奥深くに何かが潜んでいたのだ。 Russinovichは、MicrosoftのためにWindows OSの参考書を執筆したこともある、経験豊かなプログラマーだが、その同氏でさえ、何が起きているのかを正確に把握するまでには時間がかかった。だが、同氏は最終的に、そのコードが先ごろ購入して自分のコンピュータ上で再生したCDが残していったものであることを突き止めた。 同氏がAmazonで購入したソニーBMG制作のVan Zantのアルバムには、コピー防止機能が追加されているとの説明があった。そして同氏は、そのCDを自分のコンピュータに挿入した際に表示されたインストール時の同意事項に対し、「同意する」をクリックしていた。またその後、同ソフトウェアが「r

Microsoftがオンラインベースのソフトウェアサービスに乗り出すことになった。製品開発の長期化や、GoogleやSalesforceなどの新興競合企業の躍進で守勢に立たされた感のある同社がついに反撃を開始した。 同社会長のBill Gatesは米国時間1日にサンフランシスコで行われたイベントで、「Windows Live」「Office Live」という2つの新サービスを発表した。MSNブランドの下で提供されるWindows Liveは、インターネットベースの個人向けサービスで、電子メールやブログ、インスタントメッセージ（IM）などが含まれる。同社は広告提供およびユーザーによるサブスクリプションの2通りのやり方でこれを提供していく。 また、Office Liveのほうは主として小規模企業向けのサービスで、当初あわせて22種類のアプリケーションが用意される。これにより、ユーザーはたとえば

ボストン発--米マサチューセッツ州の州議会議員らは、OpenDocumentを同州の標準ファイルフォーマットとして採用するという先ごろの決定に批判的な態度を示し、注目を集めている同州の取り組みに疑問を投げかけた。 Senate Committee on Post Audit and Oversightの委員長Marc Pachecoは米国時間10月31日に聴聞会を開き、2007年以降は州政府機関のすべての文書をOpenDocumentファイルフォーマットで保管するという決定が下された経緯について調査した。 この政策は、マサチューセッツ州当局Office of Administration and Financeの技術部門であるInformation Technology Division（IT Division）が立案したもので、9月に最終的な決定が下された。 IT Divisionは、O

躍進するローエンドなオープンソースデータベースに対抗しようと、Oracleが自社のデータベース製品の無償版のリリースを決めた。 Oracleでは米国時間1日に「Oracle 10g Express Edition（Oracle Database XE）」のベータ版を発表し、2005年末までに正式版の提供を開始する予定だ。学生や小規模な組織、Oracleデータベースをアプリケーションと連携させることのできるソフトウェアベンダーなどが、顧客対象となるという。 Oracle Database XEは、同社のほかのデータベース製品ラインアップとは異なり、使用制限が設けられている。同製品は、1プロセッサ、4Gバイトのディスクスペース、1Gバイトのメモリというスペックのサーバ上でしか稼働させられないのだ。 Oracleのサーバ技術部門シニアバイスプレジデントAndrew Mendelsohnは、今回の

ビデオにマイクロプロセッサの計算処理能力とハードディスクのストレージ機能を組み合わせる--これは、すごいアイデアだ。 不運にも、Intelが「ProShare」というビデオ会議システムを売り込み始めた当時、同社は20年ほど時代を先取りし過ぎていた。そして、同社の懸命な努力にもかかわらず、ProShareの取り扱いは打ち切られてしまった。同社はその前にもデジタル時計で同じような失敗をしていた。 さて。現在、われわれの身のまわりでは新たなビデオ革命が起こっている。 Apple Computerやソニーなどの各社は、携帯型のビデオプレイヤーを売り込もうとしている。なかでも一番注目を集めているのは、ビデオ再生が可能なiPodだ。その一方で、Samsungなどでは携帯電話をテレビ受信機に変えたいと望んでいる。 ほかにも、 Sling Mediaのような企業では、ユーザーが外出先から自宅に保存したテレ

5年毎に行われるCanon EXPOが、10月26日から28日まで、東京都内の新高輪プリンスホテルにて開催されている。その初日である26日には、代表取締役社長の御手洗冨士夫氏によるキーノートスピーチが行われた。開催場所の東京国際フォーラムには、5000人を超える参加者が集まった。御手洗氏は10年の歳月をかけて取り組んできた1995年からの経営戦略を振り返り、2006年から始まる新たな5カ年経営戦略「フェーズ?」について、その構想を語った。 グローバル化とブロードバンドの進化こそがチャンス 1996年に「利益優先」「全体最適」の意識改革から始まった構想は、「グローバル優良企業グループ構想」のフェーズ?へと続き、キヤノンを高収益体質へと変化させる原動力となった。2006年から始まるフェーズ?では、新たな挑戦として「健全なる拡大」をテーマとして掲げている。 御手洗氏は、フェーズ?を進めていくにあ

顔認識や虹彩認識といったバイオメトリクス（生体認証）技術にまつわる大げさな報道の影響で、いくつかの国々が、同技術の必要性が最も高いと思われる分野、すなわち国境防衛に同技術の導入を積極的に進めている。 バイオメトリクスは、進化を続ける身元確認／認証システムの次世代技術として、広く宣伝されてきた。しかし、確かにバイオメトリクス技術は政治家や一般市民から熱烈な歓迎を受けたが、システムの相互運用性、プライバシー、データ共有に関する問題が解決されなければ、同技術はそれらの称賛に応えることはできない、と業界の一部の専門家は指摘する。 バイオメトリクスを推進する非営利組織、International Biometric Foundation（IBF）のJulian Ashbourn会長によると、現在、世界各国が協力してバイオメトリクスの国際標準の確立に取り組んでいるが、依然として互換性やプライバシーの問