古い常識にしがみつくプログラマー、老害にならないためにできること
プログラミングは難しい。なぜ難しいかを対話型AI（人工知能）チャットサービスの「ChatGPT」に尋ねてみたところ、鍵になるのは「抽象的思考能力」とのことだった。プログラミングには強い抽象的思考能力が求められるため、自然に理解できる人とそうでない人がいるという。 たしかにプログラミングをしていると、どれだけ抽象的な考え方ができるかを試されていると感じることが多い。複雑なプログラムを読んだり書いたりしようとすると、自分の頭で扱える抽象的思考能力を超えていると感じることがある。そうした複雑な仕事を日々こなしているソフトウエア開発のプロフェッショナルは尊敬に値すると思う。 もっとも、単にプログラミングができるだけの能力は、次第に価値を失ってきているようにも感じる。AIによるコード生成が日々進歩しているからだ。独立したソフトウエアエンジニアとして振る舞うAIエージェントも登場している。これらは既に
もう外部侵入を防ぐのは無理、著名ファイアウオール開発者がSOC自動化を進める理由
ファイアウオールの開発者として著名なNir Zuk（二ア・ズーク）氏は、今は攻撃者の侵入を前提としたセキュリティー対策の強化に注力しているという。こうした変化の背景、現在のSOC（セキュリティー・オペレーション・センター）の課題、AI（人工知能）を活用した今後のセキュリティー対策などについて同氏に聞いた。 ズーク氏は1990年代にセッション情報を管理するステートフルインスペクション方式のファイアウオールを発案したことで知られる。同氏はその後、次世代ファイアウオール（NGFW）を標榜するセキュリティー・ベンダー、米Palo Alto Networks（パロアルトネットワークス）を創業して長年CTO（最高技術責任者）を務めてきた。つまり企業ネットワークの境界において、サイバー攻撃を水際で防ぐ製品についてはプロ中のプロなのだが、近年は既に攻撃者が社内に侵入していることを前提とした防御策を重視して
横浜市と足立区が富士通Japanを「指名停止」処分に、住民票誤交付トラブル巡り
マイナンバーカードを使ったコンビニ証明書交付サービスで、別人の住民票などが発行されるトラブルが立て続けに発生した問題を巡り、横浜市と東京都足立区がサービスの提供ベンダーである富士通Japanを指名停止処分にしたことが日経クロステックの取材で2023年5月12日までに分かった。 横浜市は指名停止理由を「契約約款等違反」とし、2023年5月10日～6月9日までの1カ月、足立区は理由を「契約履行上の事故」とし、2023年5月1日～7月31日までの3カ月指名停止処分とする。富士通Japanは指名停止期間、入札に参加できなくなる。 コンビニにおける証明書誤交付を巡っては、他に川崎市と徳島市でもトラブルが発覚している。川崎市は2023年5月12日午前9時時点で富士通Japanを指名停止処分にしておらず、「契約違反には該当しないと考えられ、現時点で指名停止は考えていない」（市民文化局戸籍住民サービス課の
直径1mで25年間燃料交換なし、三菱重工の超小型原子炉はどう動く
三菱重工業が超小型原子炉（マイクロ炉）の開発を進めている（図1）。炉心サイズが直径1m×長さ2mとトラックで運べる小ささだ。可搬性に優れることから、離島やへき地、災害時の電源として期待できる。次世代原子炉としては電気出力300MW以下の「小型モジュール炉（SMR）」などにも注目が集まっているが、マイクロ炉はそのSMRよりも小さい。果たしてどのような構造、仕組みなのか。
グーグルがファームウエア仕様の統一図る、「ソフトウエア定義」時代の終焉近し
今日のサーバーの内部では、OSやアプリケーション以外にも多種多様なソフトウエアが稼働している。ドライブやインターフェースカード、センサー、ファンなどの部品に組み込まれたファームウエアだ。現在は部品やメーカー単位でファームウエアの仕様はバラバラだが、米Google（グーグル）がそれを統一しようとしている。 グーグルやFacebookの運営元である米Meta（メタ）、米Microsoft（マイクロソフト）といった「ハイパースケーラー」、つまりは超大型データセンターを運営する事業者は長年、サーバーやストレージ、ネットワーク機器などを自らの手で開発し、台湾などのODM（相手先ブランドによる設計・製造）ベンダーに製造させてきた。 それが近年、ハイパースケーラーが開発するサーバーやネットワーク機器などハードウエアの仕様（スペック）の共通化が進んでいる。その舞台はメタの主導で2011年に生まれた「Ope
COCOA不具合放置の遠因か、開発ベンダー選定で繰り返された「丸投げ」の実態
新型コロナウイルス感染症対策の切り札と期待されていた接触確認アプリ「COCOA」。そのAndroid版で「接触を検知・通知できない」という根幹機能に関わる不具合が4カ月以上放置されていた問題は、開発体制の見直しや原因調査に波及しようとしている。同問題は2021年2月3日に厚生労働省が公表した。 「アプリそのものの出来があまりよくなかった」――。平井卓也デジタル改革相は2021年2月9日、現状のCOCOAについてこう断じ、今後は内閣官房IT総合戦略室がCOCOAの保守・運用などに関与していく考えを示した。一方でCOCOAを担当してきた厚労省は不具合発見が遅れた原因について第三者による調査を検討しているという。 現在の体制は、厚労省と発注先ベンダーの両方が問題を抱えている。ただ原因を究明するならば、厚労省の前任者らが関わっていた発注プロセスが最善だったのかという点まで踏み込んで検証すべきだ。
「エンジン開発を止めてはならない」、欧州LCAのCO2低減へ現実解
英国がディーゼル車とガソリン車の新車販売禁止を2030年に前倒し――。20年11月、自動車関係者にとって衝撃的なニュースが流れた。日本貿易振興機構（ジェトロ）のビジネス短信によれば、同国は、炭素排出ゼロで長距離走行可能なハイブリッド車（HEV）の販売は35年まで認めるとしている。 背景にあるのは、同国が掲げる「50年までに温暖化ガス（GHG）の純排出ゼロにする」という目標だ。純排出ゼロとは、人間の活動によるGHGの排出量を森林などで吸収されるレベルに抑えること。同国はその目標の達成に向け、「グリーン産業革命」と呼ぶ政策を発表。電気自動車（EV）、洋上風力、水素、原子力などを含む10項目に対して総額120億ポンド（1ポンド＝138円換算で1兆6560億円）を投じる。ディーゼル車とガソリン車の新車販売禁止の前倒しは、この10項目のうちのEVに関する計画の中に組み込まれた。 脱エンジン車に向けて
米グーグルはテレワークでVPNを使わない、なぜなら「あれ」が危険だから
新型コロナウイルス対策として様々な企業で在宅勤務が推奨される中、VPNに関する発言を耳にする機会が増えた。「大勢が使い始めたので速度が落ちた」「社内からの利用申請が急増した」といった恨み言が中心だが、興味深いものもあった。なんでも「グーグルはテレワークにVPNを使っていない」のだという。 米グーグルは従業員が在宅勤務をする際にVPNを一切使っていない。インターネット経由で利用できるSaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）の「G Suite」などで業務が完結するから、といった単純な話ではない。開発システムや経理システムといったあらゆる種類の社内アプリケーションが全てインターネット経由で利用できるようになっているため、従業員はそもそもVPNを利用する必要がないのだという。 同社はこうした社内事情を「BeyondCorp」という取り組みとしてWebサイトや論文で公開している。さらに2017年
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
