新しいソフトウェアのバグにより、「iPhone」や「iPad」のホーム画面がクラッシュするが、おそらく影響を受けるのは、自分のデバイスで試そうとしている人だけだろう。心配しないでほしい。無害なバグのようだ。 とはいえ、クラッシュにつながるバグを高価な電子機器で発生させることはお勧めしない。 iPhoneで以下のいずれかに「""::」と入力すると、ホーム画面を実行するソフトウェア「Springboard」がクラッシュし、ホーム画面の表示に不具合が生じる。 ホーム画面の検索バー アプリライブラリの検索バー 設定アプリの検索バー セキュリティ研究者が「Mastodon」でこの不具合を指摘した。実際には、最初の3文字に続く最後の文字は何でもいいようだ。 ほとんどの人はこのバグに遭遇することはないだろう。また、このバグは現在の「iOS 18」ベータ版では発生しないこともある。筆者はiOS 18.0開

「驚くべきドローン、まさにゲームチェンジャーだ」──。米国Skydio製のドローン「Skyido X10」について興奮気味に語るのは、KDDIで取締役執行役員常務 CDO 先端技術統括本部長 兼 先端技術企画本部長を務める松田浩路氏だ。 KDDIは5月13日、Skyido X10を開発する米Skydioとの資本業務提携を発表。同社に「三桁億円」（松田氏）を出資したという。今後はプライマリーパートナーとしてSkydio X10を国内販売するほか、Skydio製品の独占販売権を韓国、台湾、シンガポール、モンゴル、タイ、フィリピン、ベトナム、インドネシア、マレーシア、バングラデシュ、カンボジアにおいて獲得し、ドローン事業の海外展開も目指す。

これまで、いくつもの仮想現実（VR）デバイスを試してきた。例えばGoogleの「Daydream」や、スマートフォンを利用するサムスンのVR製品などだ。しかし、VRが自分の目的にかなうと確信できたことは一度もない。その後、Appleの「Vision Pro」が登場し、実際に使った人たちのレビューを読んでいるうちに、仕事と遊びの環境を最適化するために、拡張現実（AR）やVR、クロスリアリティー（XR）の可能性をもっと探究してみようと思うようになった。そして3種類の製品を試し、何度かソフトウェアアップデートを経た結果、ついに仕事の生産性を高めつつ、休憩時間には気晴らしにも活用できる製品は存在すると確信できた。 筆者は電車で通勤している。片道45分近く電車に乗っているが、車内では仕事をしたくても使えるスペースは少ない。毎月発生する出張では、ノートPCが主な仕事道具になる。しかし自宅やオフィスでは

OpenAIの大規模言語モデル（LLM）プログラムの次期バージョン、通称「GPT-5」は、非常に困難な科学的課題に直面しているため、リリース時期について明確なスケジュールを設定するのは難しいという。同社の最高経営責任者（CEO）Sam Altman氏が米国時間11月6日に明らかにした。 サンフランシスコで開催された同社初の開発者会議「OpenAI DevDay」後の記者会見で、同氏は「GPT-5と呼ぶモデルを開発する前に、われわれが解決しなければならないことはまだたくさんある」と述べた。 この発言は、同技術の今後の方向性について出された多くの質問に対し、同氏と最高技術責任者（CTO）のMira Murati氏が回答する中で出たものだ。やり取りの中には、OpenAIが独自の消費者向けハードウェアデバイスを開発する可能性に関する話題もあった。 Altman氏はGPT-5までの道のりについて、「

トヨタ自動車の米国法人であるToyota Motor North America（TMNA）と燃料電池（FC）発電事業の米FuelCell Energyは、カリフォルニア州ロングビーチ港にあるTMNAの物流拠点に、バイオマスから水素を生成し、水素で発電するFC発電所を建設した。 物流拠点「Toyota Logistic Services（TLS）」に建設したものは、バイオマスから水素と電気、水が得られる、FuelCell Energyの施設「Tri-Gen」。畜産場の家畜排泄物や余剰食品などの廃棄物系バイオマスから水素を取り出し、併設したFC発電所で電力が得られる。 水素の生成量は1日あたり約1.2トンあり、発電とトヨタの燃料電池車（FCV）「MIRAI」などへ供給する。1日あたりの発電量は2.3MWで、TLSの物流オペレーションで必要とされる電力を賄う。発電過程で1日あたり約5300リッ

Googleは米国時間7月19日、「Windows」版「Nearby Share（ニアバイシェア）」を、64ビット版「Windows 10」と「Windows 11」向けに正式リリースした。Windows搭載PCと「Android」搭載のスマートフォンやタブレットとの間で、写真などのファイルを共有できるようになる。

Meta Platformsは、6月に発表した最新の仮想現実（VR）／拡張現実（AR）ヘッドセット「Meta Quest 3」から、Twitterに対抗すべく投入したソーシャルメディアプラットフォーム「Threads」まで、各分野の製品やサービスを幅広く展開している。そうした中、同社は最もハイエンドの複合現実（MR）ヘッドセット「Meta Quest Pro」を含むいくつかのプロジェクトを終了し、次期「Meta Quest Pro 2」のプロジェクトも中止すると報じられている。 The Informationの報道によると、Quest Proの製造を請け負っている中国のGoertekは今後、資材調達ができなくなった時点でヘッドセットの生産を終了するという。Metaはサプライヤー各社に対し、2023年初めには早々と、Quest Pro向けの新しい部品は不要だと伝えていたとしている。 第2世代

ギブリーは4月4日、企業が安心してChatGPTを利用できるとうたう「法人GPT」の提供を開始した。API経由でChatGPTのサービスを提供することで、チャットに入力したデータがAIの学習に利用される心配もないとしている。 ChatGPTの登場以降、大規模言語モデルの生産性向上への有用性が明らかになっている。一方で、企業が積極的にChatGPTを自社の業務に利用しづらい状況がある。 ギブリーの独自の調査結果によると、約10%の会社が業務でChatGPTの利用を禁止している。また、禁止されていない企業では、社員が個人でChatGPTを契約し、こっそり業務の効率化に役立てている例もあるという。 その背景について「チャットに入力したデータがChatGPTの学習に活かされてしまうという企業側の懸念がある」とギブリーで取締役 オペレーションDX部門長を務める山川雄志氏は説明する。 通常のChatG

米国のスマートフォンシェアで、「Android」が10年以上ぶりに「iPhone」に抜かれ、2位に転落した。無料のオープンソースOSであるAndroidは、今でも世界の多数のスマートフォンに搭載されており、サムスンやMotorola、OnePlusのデバイスで採用されている。TCL、Nokia、BLUといった低価格ブランドのスマートフォンを足しても、Androidスマートフォンの米国におけるシェアはiPhoneに及ばない。 世界的に見ると、Appleがシェア1位を誇っている国は多くない。AppleのシェアがAndroidを上回っている国は、米国、カナダ、日本だけだ。それ以外のすべての国では、Androidがリードしており、多くの場合、Appleに大きな差を付けている。 Androidが首位から陥落したことは、Appleが「iPhone」シリーズを中心に名声を築き上げてきたことを証明している

クアルコムは米国時間11月16日に開催したSnapdragon SummitのDay 2で、最新CPUブランド「Oryon」を発表した。投入時期は2023年としている。 過去にAppleでチップ設計のシニアディレクターを務めていたGerard Williams氏が自らOryonを発表した。 同氏はAppleを退職したのち、独自の半導体設計企業 NUVIAを設立し、同社のCEOに就任した。その後、クアルコムがNUVIAを買収したことに伴い、現在はクアルコムのエンジニアリング部門でシニアバイスプレジデントを務めている。 発表によるとOryonはプレミアムPC向けに最高のパフォーマンスを提供するという。クアルコムはすでにArmベースのCPU「Kryo」を組み込んだWindows PC向けSoC「Snapdragon 8cx」を投入している。しかし、位置付けはミドルレンジであり、性能的にはAppl

NVIDIAは米国時間4月12日、人工知能（AI）などのハイパフォーマンスコンピューティング事業を強化する新たなArmベースのCPU「Grace」を発表した。このCPUは、2023年にはスーパーコンピューターに搭載される予定だ。同社は12日から16日まで「GTC 2021」カンファレンスを開催している。 NVIDIAは、プログラマーの草分けとして知られる計算機科学者Grace Hopper氏にちなんだ名前を持つこのCPUで、処理を高速化するために複数の「Arm Neoverse」プロセッサーコアを組み込むことを選択したと、シニアディレクターParesh Kharya氏は述べた。同社によると、Graceベースのシステムは「NVIDIA DGX」ベースのシステムと比べて10倍高速だという。 A100チップと「AMD EPYC」CPUを組み合わせたNVIDIAの「Selene」は、現時点で世界で

Meta（旧Facebook）は、その新しい社名の由来ともなっている「メタバース」を軸にした事業戦略を発表した。以前から噂されていた次世代VR/MRヘッドセット「Meta Quest Pro」を発表するとともに、アクセンチュアが「Quest 2」に続きQuest Proを従業員向けに大量導入すると話し、マイクロソフトとも広範な協業についても発表した。 Metaの提供する仮想会議室「Horizon Workroom」や、ユーザー個々にカスタマイズが可能な自身の仮想空間からTeams会議に参加したり、マイクロソフトOfficeを利用可能になるなど、企業向け用途拡張が目立つ。 こうした企業向けの提案や開発環境の強化などが多く発表されている背景には、22万6800円（米国は1499ドル）というプライスタグがQuest Proにぶら下がっていることも理由だろう。 この最新ヘッドセットは薄型パンケーキ

10月11日、Elon Musk氏が率いる「Space Exploration Technologies Corp （SpaceX）」のTwitterアカウントが「Starlinkが日本でのサービスを開始しました。アジアでは初めてのサービス国です」とつぶやいた。その途端、SNSは一気に盛り上がりを見せた。 しかし、10月11日から契約受付を開始するのかと思いきや、実はSpaceXのサイトでは、かなり前から日本からの予約を受け付けていたのだった。 筆者は8月15日にFacebookでつながっているキャリアの元関係者が「Starlinkを申し込めた」というつぶやきを発見し、慌てて申し込んでいた。約2カ月後の10月12日、ようやく我が家にStarlinkのアンテナが届いたのだった。 衛星ブロードバンドサービス「Starlink」は、専用アンテナ代が7万3000円、利用料金が月々1万2300円かか

Metaは同社が運営する「Facebook」や「Instagram」から、保守とリベラル双方の米国人を装った中国の偽アカウントを削除した。これらのアカウントは、米国の政治家らを批判し、銃規制や中絶のような論議を呼ぶ問題を取り上げていたという。同社が米国時間9月27日に明らかにした。 Metaのグローバル脅威インテリジェンスグループを率いるBen Nimmo氏は、「これらのアカウントは米国の言論に入り込むため、こうした大きな物議を醸す問題を利用していたようだ」と述べた。 Metaによると、11月の中間選挙を前に米国の政治に焦点を当てた中国の偽アカウントネットワークを同社が排除したのは今回が初めてだという。また、Metaが過去に取り締まった中国の影響工作とも異なると、Nimmo氏は指摘する。過去の米国選挙における中国の影響工作は、米国内よりも国外のオーディエンスに向けて米国を批判することに重点

電気自動車（EV）の世界に足を踏み入れる自動車購入者が増えているが、EVを生活に取り入れることをためらっている人もまだ多い。自動車マーケットプレイスTrueCarの創業者Scott Painter氏が手がける新会社Autonomyは、その状況を変えようとしている。Autonomyのミッションはいたってシンプルで、「Tesla Model 3」を、余計な条件をつけずにサブスクリプション利用してもらうことだ。利用してもらえば、EVが自分に合っているかどうかがわかる。 Autonomyは米国時間1月20日、カリフォルニア州で営業を開始した。現在の保有車両はModel 3のみだが、今後は他のTeslas車も追加していく予定だ。サブスクリプションサービスは最低3カ月の利用が条件だが、それ以降は月々の支払いになる。ほかの多くのサービスと同じように、月額料金には、保守やロードサービスといったさまざまな付

学生の間では、「ついスマホを触っちゃって勉強にならない。どうしよう」という声は多い。SNSの通知、ゲーム、動画など、スマホには誘惑が多く、ついつい手にとってしまい勉強が手につかなくなる学生は少なくない。 そんな中、勉強中の誘惑を絶ち、集中して勉強する方法は高校生たちにとって大切なことだ。高校生において流行中のスマホを活用した勉強法をご紹介したい。 「ビデオ通話しながら勉強」で集中 一人ではなかなか集中できない場合、図書館や塾の自習室などの勉強せざるを得ない環境に行くことで集中しやすくなる。自宅では気が散るという学生は多く、中でもついついスマホを見てしまって集中できないという声は多い。自宅で勉強する際にはスマホの電源を切ることが必要なのだ。しかし、逆にスマホを勉強に集中するために使う方法もあるという。 「友だちとビデオ通話でつないで、一言も話さないでお互いに勉強するとすごく集中できる」とある

世界を襲ったコロナ禍は、人々の働き方を大きく変えた。巨額の資金を運用する機関投資家も例外ではない。米コンサル大手のブランズウィックが各国の機関投資家に行った調査（回答537社）によると、73％がコロナ禍の前とは別の場所でほとんどの仕事をこなしているという。 調査（2020年11月、2021年2月）の結果に大きな驚きがあった。それは、数あるデジタル情報サイトの中で、企業のIR（投資家向け広報）サイトが「最も利用し最も信頼できる情報源」としてトップだったことだ。 金融情報ブルームバーグや世界的な経済紙のウォールストリートジャーナル、フィナンシャルタイムズなどを上回り、メディア関係者から「オッ！」という声があがった。機関投資家の92％が問題のチェックなどでIRサイトを利用し、72％がこれに拠っ投資判断を下すと回答しているという。 調査レポートがいう。 「明確にしておきたいのは、企業のIRサイトは

中国の全国人民代表大会常務委員会は現地時間8月20日、個人情報保護に関する新たな法案を可決した。中国国営通信社の新華社通信が伝えた。個人情報を収集、使用する手段が制限される可能性がある。この個人情報保護法は11月1日に施行される。個人情報のセキュリティに関して世界で最も厳しい法律の1つだと報じられている。 South China Morning Post（SCMP）によると、この法律によって、ハイテク企業が中国の消費者の情報にアクセスし、使用することが難しくなる可能性がある。ユーザーはターゲット広告をオフにすることができるようになるほか、企業や政府機関による「過度なデータ収集」を拒否する権利が与えられるという。 また新華社によると、この法律は、企業が生体認証情報や医療データ、金融口座、位置情報などの慎重に扱う必要のある個人情報を処理する際に、個人の同意を得ることを求める。 SCMPによると

Microsoftは6月24日（米国東部時間、日本時間6月25日深夜）、次世代Windowsとして開発を続けてきた「Sun Valley」（開発コードネーム：サンバレー）を、Windows 11（ウインドウズイレブン）として正式に発表した。 Windows 11では、Windows 10に比べてユーザーインターフェースを改良。人気のコラボレーションツールとなる「Teams」を標準機能として搭載し、OSへの統合を加速化するなど機能面で大きなアップデートが行われている。条件を満たすWindows 10搭載PCに対しては無償でアップグレードが提供される計画で、2021年の末までにリリースされる見通しだ。 その中でも、今回最も強化されたのは、同社が「Microsoft Store」と呼んでいるアプリストアだ。これまでもMicrosoftはAppleやGoogleなどに比べて少ないレベニューシェアで