経済発展に伴い、クラシック音楽の人気が中国で高まっている。大都市はもちろん、地方都市にも続々と豪華なコンサートホールが建設され、海外から招いた一流音楽家のパフォーマンスに人気が集まっている。国内でも、高度な音楽教育を受けた才能ある若い世代が登場。世界有数のクラシック音楽市場になると予測される中国だが、聴衆のマナーには問題が多いようだ。 ◆豪華な音楽施設が続々誕生 香港のサウス・チャイナ・モーニング・ポスト紙(SCMP、8月4日付)は、中国人は、経済的繁栄とともに文化を渇望するようになったと説明。クラシック音楽は人気で、ここ10年の間に、地方政府は大金を投じてコンサート施設を建設し、世界でもトップクラスの音楽家や楽団が招かれるようになったと述べる。 ドイチェ・ヴェレは、山東省の省都、済南市を演奏旅行で訪れたドイツ国立ユース・オーケストラを取材。音楽学校もプロのオーケストラもない都市なのに、オ
【北京=矢板明夫】中国政府は10日、「内容が公序良俗に反する」との理由で、ヒップポップ・ミュージックなど若者に人気の楽曲120曲を禁止する処分を布告した。主な拡散ルートであるインターネットの管理と、音楽への統制をそれぞれ強化する目的だ。 中国文化省が公表したブラックリストには、張震岳など台湾の歌手の楽曲も含まれるが、大半は中高生など若者にファンの多い国内グループの持ち歌だ。 禁止された楽曲を歌詞やタイトルで分類すると、(1)社会への不満や批判(2)暴力の肯定(3)あらわな性表現(4)下品な言葉を含むナンセンスな内容-などの理由で引っかかったようだ。 「ミイラみたいに生きるのはゴメンだよ。生活っていう棺おけの中で、楽しい振りをするのは嫌だ」 中国の男性デュオ「新街口組合」が歌う「自殺日記」は、行き場のない若者の不満をこんな厭世(えんせい)的な歌詞で表現している。
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ニューヨーク(CNNMoney) 世界最速のスーパーコンピューターをめぐる競争で、米国の「タイタン」が中国の「天河2」に世界一の座を奪われたのは2013年のこと。 だがオバマ米大統領は、何とかして首位の座を奪還する意向だ。同大統領はこのほど、世界最速のスーパーコンピューター開発に向けた「国家戦略コンピューティング・イニシアティブ」を定めた大統領令に署名した。 国防総省とエネルギー省、それに全米科学財団(NSF)が研究開発を先導する。新しい技術はより優れた「経済競争力と科学的発見」のために使われると大統領令は定めている。 開発されるのは、史上初の「エクサ級」のスパコンだ。計算速度は1エクサフロップ。つまり1秒間に100京回の計算ができる。 天河2は1秒間に3京8860兆回の計算が可能だから、エクサ級スパコンは天河2の30倍の演算能力をもつことになる。
中国政府は今年、福島第一原発の事故で凍結した新規の原発建設を本格化させる構えだ。5年で発電能力を約3倍に増やし、世界第2位のフランスに迫る計画。膨らむエネルギー需要と環境対策という課題を抱える習近平(シーチンピン)指導部は、「エネルギー生産と消費の革命」を掲げ、原発大国化に大きくカジを切ろうとしている。 中国・北京から南東に約600キロ。1月、黄海に突き出す山東半島の先に広がる造成地で巨大なクレーンが林立していた。石島湾の原発建設現場の守衛は「福島の事故で止まっていた工事が、やっと動き出した」。 石島湾では、高効率で安全性も高いとされる「第4世代」の高温ガス炉の世界初の実証炉が着工しているほか、実用炉では最先端の「第3世代」の原発も数基、建造する計画がある。 中国のエネルギー政策を統括する国家発展改革委員会は昨年11月、石島湾などで計6基の新規原発の建設許可を国務院常務委員会に申請。「初の
世界各国の政府などと連携して再生可能エネルギーの導入を推進している非営利機関のREN21(Renewable Energy policy Network for the 21st century、本部パリ)が2014年末時点の最新データをまとめた。再生可能エネルギーの発電量は全世界で増加して、火力や原子力を合わせた全体のうち22.8%を占めるまでに成長している(図1)。シェアは1年前と比べて0.7ポイント上昇した。 図1 電源別の全世界の発電比率(2014年末時点。発電設備の容量をもとに推定)。電源は左上から右下へ順に、火力・原子力(Fossil fuels and nuclear)、水力(Hydropower)、風力(Wind)、バイオマス(Bio-power)、太陽光(Solar PV)、地熱・太陽熱・海洋(Geothermal, CSP and Ocean)。出典:REN21 再生可
固定価格買取制度は、運用開始から2年以上が経過して大きな成果を挙げる一方で、電力会社が再生可能エネルギー発電設備に対する接続申込みの回答を保留する事態が発生するなど、大きな曲がり角を迎えています。 JFSでは日本のエネルギーの最前線を継続してお伝えしており、2014年12月のニュースレターでは「自然エネルギーの固定価格買取制度の成果と電力システム改革の課題」で、その現状と課題をお伝えしました。 JFSニュースレター: 浮体式洋上風力発電事業への挑戦(2014年2月号) 対話から生まれるまちづくりをめざして ~ これからの柏崎とエネルギーを考える取り組み(2014年5月号) 日本全国で「稼動原発ゼロ1年」達成――「自然エネルギー革命」を次のステージへと加速する起点の日に(2014年10月号) JFSニュース記事: 進み始めた再生可能エネルギー分野の規制改革 コミュニティパワー元年、地域主体の
「平成26年度エネルギーに関する年次報告」 (エネルギー白書2015) HTML版 第1部 エネルギーを巡る状況と主な対策 第1章 「シェール革命」と世界のエネルギー事情の変化 はじめに 第1節 米国の「シェール革命」による変化 第2節 「シェール革命」時代の国際的なエネルギー動向の変化 第3節 主要国の「エネルギー安全保障」の変化~「エネルギー白書2010」の定量評価による比較~ 第4節 今後のエネルギー事情の変化~見通しと課題 第2章 東日本大震災・東京電力福島第一原子力発電所事故への対応 第1節 東京電力福島第一原子力発電所1~4号機の廃止措置等に向けた取組等 第2節 原子力損害賠償 第3節 原子力被災者支援 第4節 原子力規制 第3章 エネルギーコストへの対応 第1節 エネルギーコストの状況 第2節 エネルギーコストの影響 第3節 エネルギーコストへの対応 第2部 エネルギー動向
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