東京大学先端科学技術研究センター准教授、小泉悠石破茂政権が発足した。本稿では、新政権の対露政策について期待することを述べてみたい。 ロシアに融和姿勢見せたが第1に、北方領土問題を含めた我が国の対露政策全般は、基本的に岸田文雄政権の基調を維持することが望ましい。すなわち政治・安全保障問題についてロシア側から誠意ある対応がなされない限り我が国の側から積極的な働きかけは行わないというものである。

ウクライナ東部ドネツク州ポクロウシクで、攻撃で破壊された家のそばを歩く女性=9月3日(ロイター=共同) ロシアによるウクライナ侵略で、英紙フィナンシャル・タイムズ(FT)は5日、欧米諸国やウクライナの当局者の間で最近、ロシアの占領下にあるウクライナ領の実効支配をロシアに認めることと引き換えに、ウクライナを北大西洋条約機構(NATO)に加盟させて安全を保証する形で停戦を実現する案が広がっていると報じた。 FTは「ウクライナは領土奪還を目指しているが、人員や兵器、支援が不足している」と指摘。こうした状況下で、NATOのストルテンベルグ前事務総長やNATO元高官のチェコのパベル大統領が最近、メディアに「境界線さえ引かれればウクライナはNATOに加盟できる」との考えを示したとした。 ただ、ロシアは「軍事作戦は目標達成まで続ける」と表明。ウクライナのNATO加盟を否定する「非軍事化」▽同国の反露派勢
衆院解散間際に政界引退を表明し、親族が後継者に取り沙汰される自民党の大西英男、桜田義孝、根本匠各衆院議員(左から) 石破茂首相が次期衆院選を15日公示、27日投開票の日程で行うと表明するのに合わせ、与野党で政界引退を表明する議員が相次いでいる。後継として自らの子供が名乗りを上げるケースも増えている。こうした状況下では、公募を行っても十分な選考時間を確保できず、ドタバタの中、引退議員の親族が公認予定候補者に決まるパターンが少なくない。 萩生田光一元文部科学相は2日、政治系ユーチューブ番組「魚屋のおっチャンネル」に出演し、ため息混じりにこう語った。 首相は9月27日、自民総裁として、党都道府県連に対し、次期衆院選の公認予定候補者を10月7日までに申請するよう通達を出した。9月30日には次期衆院選の日程を発表した。この前後で、駆け込むように自民の衆院議員が引退を表明し、それに呼応するように親族が
筆者の知るかぎり、世界中の人々の大多数は日本および日本人に好感を持っている。米国の大手旅行誌が昨年秋に発表した「世界で最も魅力的な国ランキング」でも、日本は堂々の1位だった。 だが困ったことに、日本に反感を抱き、貶(おとし)めようとする勢力が一定数を占める国が、少なくとも4カ国ある。 このうち3カ国は中国、韓国、北朝鮮だ。これらの国では、国民の不満をそらすために政府が反日感情を煽(あお)ることさえあるから誠に残念である。 ロシア政府もウクライナへの侵略開始後、西側諸国への反発を強めるようになった。ただしそれ以前のロシア国民の対日感情は概して悪くなく、右の3カ国とは並べられない。 では、日本を貶めようとする勢力が一定数を占める、もう1カ国はどこか。 日本である。 日本人は「劣等民族」ジャーナリストの青木理氏が動画サイト「ユーチューブ」の番組で発した〝一言〟が、物議を醸している。青木氏は、ジャ
TBS系報道番組「サンデーモーニング」のコメンテーターなどとして活動するジャーナリスト、青木理氏は27日配信された動画投稿サイト「ユーチューブ」の番組で、自民党支持者を念頭に「劣等民族」と指摘した自身の発言を撤回し、謝罪した。「例え軽口とはいえ、極めて不適切だった。それについて謝罪して、撤回する」と釈明した。地上波のテレビ番組の出演は当面自粛するという。 青木氏は共同通信社の元記者。12日配信のユーチューブ番組で、対談相手のジャーナリスト、津田大介氏に「人々はなぜ自民党に投票し続けるのか」と問われ、「一言で終わりそう。劣等民族だから」と発言し、2人で笑い合った。この発言はSNSなどで立憲民主党の議員が「極めて差別的だ」などと批判していた。 青木氏は27日の番組で、発言した理由について「経緯や背景、言葉に込めた意味は実はいろいろある」とした上で、「劣等民族」という言葉に関して「エスニシティ(
海上自衛隊は27日、小笠原諸島・父島の北東約900キロ沖で中国籍の調査船から救助要請があり、作業中に負傷した乗組員の中国人男性(50)を救助したことを明らかにした。調査船の目的は不明だが、男性はロープの巻き取り機に手を巻き込まれ、指を切断するけがを負ったという。 海上保安庁第3管区海上保安本部によると、通報したのは中国の調査船「向陽紅19」(3281トン)。26日午前10時ごろ、同船から海保へ「乗組員が左手の人差し指を半分切断した」と通報があり、海保から海自へ救助を要請した。 海自は岩国基地(山口)から水陸両用の救難機US2を出動させ、27日午前6時15分ごろ、犬吠埼(千葉)の南東約590キロ沖で同船から男性を救助した。 3管によると、中国調査船からの救助要請は今年に入り、2件目。令和2年に日本最南端の沖ノ鳥島周辺の排他的経済水域(EEZ)での活動が判明するなど小笠原周辺では近年、中国船の
謝罪会見を行う(左から)大平真弘市議、守屋聡市議、千葉維新の会の佐藤浩幹事長、山崎真彦市議、渡辺惟大市議=24日、千葉市役所(松崎翼撮影) 千葉市議会の会派「日本維新の会・無所属の会」(現・日本維新の会ちば)の市議が、市民の請願書の署名を偽造した問題を巡り、日本維新の会の県組織「千葉維新の会」の佐藤浩幹事長らは24日、同市役所で記者会見し、議会の混乱を招いたとして謝罪した。当面の間、市議会での一般質問を自粛する。 「市民の皆さんの政治不信を増大させてしまった。おわび申し上げる」 会見で佐藤氏はこう述べ、深々と頭を下げた。 会見に臨んだのは、佐藤氏のほか、請願書の作成に携わった大平真弘市議と、会派の守屋聡、山崎真彦、渡辺惟大の3市議の5人。署名を偽造した桜井崇市議は、元々無所属のため出席しなかった。 会派のいずれの議員も請願書の偽造に「気づかなかった」と釈明。請願書に名を連ねた山崎氏は「書面
米国やオーストラリア、韓国など環太平洋の先進国・地域で中国本土への渡航や滞在の「危険情報」が「レベルゼロ」は日本だけであることがわかった。中国・深圳の日本人学校男児刺殺事件を受け、国会議員などからもレベル引き上げの声が上がっている。 各国・地域の公式サイトによると、米国は4段階のうち上から2番目のレベル3で、「渡航の再考」を求めている。それ以上の危険レベルは「渡航禁止」のみだ。米国務省は「中国国内で、中国政府による米国民への不当な拘束の危険が存在する」と認定している。 台湾は今年6月に4段階のうち上から2番目のレベル3に引き上げており、「不必要な渡航を避けるよう勧める」としている。 また、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドは4段階のレベル2。韓国も4段階のレベル1としており、環太平洋先進各国・地域でレベルゼロなのは日本のみという状況だ。 一方、G7各国では英仏独伊の欧州4カ国は、中国
米東部ニューヨーク州政府で中国のスパイ活動をしたとして起訴された中国系米国人のリンダ・サン被告(右)と夫のフー被告(ロイター) 米東部ニューヨーク州知事部局の元職員女性、リンダ・サン被告(41)が在任中、中国政府の「秘密の代理人」としてスパイ活動を行ったとして9月3日に起訴された。この事件は、中国の対米工作が「地方政治の中枢」に浸透していることを示し、米社会に衝撃を与えている。中国の対外工作は、米軍やハイテク産業への諜報活動、米国に亡命して活動する民主派の取り締まり、交流サイト(SNS)を通じた情報の収集・拡散にとどまらないものとなっている。 コロナ対策の非公開会議を領事館員が〝傍聴〟2020年3月16日。中国湖北省武漢から広がった新型コロナウイルスへの対応を協議するニューヨーク州政府の非公開の電話会議を、一人の男がひそかに聴いていた。 米メディアによると、男は在ニューヨーク中国総領事館の
【北京=三塚聖平】中国広東省深圳(しんせん)市で日本人学校に通う日本人男子児童(10)が男に刺されて死亡した事件後、中国の交流サイト(SNS)で「日本でも同じように中国人を狙った襲撃事件が多く起きている」などとする投稿が相次いでいる。その大半は知人とのトラブルなどに起因する事件で、根拠がない投稿で深圳の事件を矮小化(わいしょうか)する動きとみられる。 中国の短文投稿サイト、微博(ウェイボ)では被害児童を悼む投稿に対し、「それなら日本で殺された中国人をどう見るのか?」などと反発する投稿が目立つようになっている。2022年10月に大阪市で中国籍の自営業男性が殺された事件や、今年2月に静岡県の浜名湖で中国籍の男子高校生が殺害されて遺体が見つかった事件など複数の「具体例」を挙げている。 今年7月には大阪市で中国人観光客が腕を刃物で刺されて金を要求される事件が起きているが、いずれも「中国人を狙った」
インタビューに応じる上川陽子外相=19日午前、国会内(春名中撮影)自民党総裁選(27日投開票)に立候補した上川陽子外相(71)が19日、産経新聞などのインタビューに応じた。主な一問一答は次の通り。 ◇ --総裁選出馬を決断した理由は 「『日本初の女性総理になってほしい』という声を、特に今年に入ってからたくさん寄せていただくようになった。大変な重責なので、その任に足るかどうか自問自答してきたが、期待に応え、声なき声を日本の未来につなげていく大きな役割を担っていきたい、との思いで決断した」 --台湾有事をいかに防ぐか 「台湾海峡の平和と安定は、わが国の安全保障はもとより、地域、国際社会全体にとっても極めて重要なテーマであり、対話により平和的に解決されることを期待するのがわが国の一貫した立場だ。中国側に絶えず(日本の立場を)伝えるとともに、米国を含む同盟国、同志国と緊密に連携しながら、各国共通の
【台北=西見由章】ロシア系のハッカー集団が今月上旬以降、台湾の官公庁や企業に大規模なサイバー攻撃を仕掛けている。台湾の頼清徳総統が「領土回復」を旗印に台湾統一を掲げる中国が、帝政ロシアに占領された土地は取り戻そうとしない「二重基準」(台湾メディア)を指摘したためだ。中国に領土奪還を呼び掛けたとして露ハッカー集団が報復を宣言する一方、中国当局は沈黙している。 「中国が台湾を併呑しようとしているのは領土保全のためではない。もしそうなら、なぜ愛琿(あいぐん)条約でロシアに占有された土地を取り戻さないのか」。頼氏は台湾のテレビ局のインタビューで「中国は世界秩序を改変し自らの覇権を実現しようとしている」だけだと訴えた。 米欧に対抗するため戦略的な協力を深めている中露にとって、領土紛争の歴史はデリケートな問題だ。帝政ロシアは清朝が第二次アヘン戦争で英仏に敗北を重ねたのに乗じ、1858年の愛琿条約でアム
日本旅行業協会の高橋広行会長(JTB会長)は14日までに共同通信のインタビューに応じ、18歳になった新成人に対し、旅券(パスポート)を無料配布するよう政府に要請していくと明らかにした。海外旅行は新型コロナウイルス禍後に「円安や旅行費用高騰などが重しとなり、回復がすこぶる鈍い」とし、若年層の意欲を高める施策として政官界に働きかける。 政府観光局によると、2024年1~7月の日本人出国者数は684万6800人と新型コロナウイルス禍前の19年の同期間を38・9%下回った。日本の旅券保有率は23年時点で約17%にとどまり、高橋氏は「若者が海外渡航する機会も極端に失われており、日本を背負って立つ国際感覚を持った人材を育てる上で問題だ」と懸念を示した。 対策として、新成人に5年有効の旅券を贈呈すれば「海外旅行が活性化するきっかけになる」と期待。配布時期の選択肢としては義務教育終了後も想定しており「その
【台北=西見由章】台湾の海巡署(海上保安庁に相当)は14日、ゴムボートで北部・新北市の海岸付近に侵入した中国籍の男を発見、拘束したと発表した。男は深刻な脱水症状があり、治療を受けている。調べに対し「中国国内で負債があり、台湾で新たな生活を始めようと思った」と供述しているという。 一方、現場の海岸は中国軍が台湾侵攻の際に上陸することが想定される淡水河の河口まで数キロの地点にある。同河口では6月上旬、小型ボートに乗って侵入した中国海軍の退役軍人が逮捕される事件が起きたばかり。中国からの「密航者」が台湾の軍事的要衝に相次いで漂着する事態を巡っては、台湾側の対応能力を探る「グレーゾーン作戦」を疑う見方もある。 海巡署によると、14日午前7時過ぎ、海岸から約100メートルの海上で男の身柄を確保した。男が乗っていたゴムボートは長さ3・6メートルと小さく、レーダーでは検知できなかったという。 台湾メディ
米大統領選の激戦州、西部アリゾナの共和党委員会が「子猫を食べる量を減らそう」と書いた看板広告を設置した。不法移民が市民のペットを食料にしているとの偽情報に基づき、民主党政権の移民対策を批判している。10日の大統領候補討論会でトランプ前大統領も同様の主張を展開した。 看板は牛の着ぐるみに身を包んだ子猫4匹が描かれ、「共和党に投票を!」と呼びかけている。州共和党委員会は州都フェニックスを中心に12カ所に掲げた。「もっと鶏肉を食べよう」と書いた鶏肉料理の人気ファストフードチェーンの広告をまねたとみられる。 偽情報の発端は、中西部オハイオ州でハイチ人移民が「市民のペットをさらって食べている」とする極右活動家らによる主張だ。警察は根拠がないと一蹴している。 討論会でトランプ氏は「不法移民は犬や猫など住民のペットを食べている」と発言した。(共同)
自民党総裁選の所見発表演説会に臨む(前列左から)小林鷹之前経済安保相、林芳正官房長官、小泉進次郎元環境相、高市早苗経済安保相、上川陽子外相、加藤勝信元官房長官、河野太郎デジタル相、石破茂元幹事長、茂木敏充幹事長=9月12日午後、党本部(春名中撮影) 自民党総裁選が告示され、過去最多の9人が立候補した。 多くの派閥が解散を決め、名乗りを上げやすい環境になったことなどが背景にある。投開票は27日で、岸田文雄首相の後継選びだ。 有権者である自民党の国会議員と党員・党友には、1億2千万人が暮らす日本の舵(かじ)取り役には誰が最もふさわしいかを考え、投票してもらいたい。目先の人気投票は禁物である。 世界は激動の時代を迎えている。日本は、反日的で核武装している専制国家の中国とロシア、北朝鮮に囲まれている。 転換期を担う自覚持てロシアが侵略するウクライナ、紛争の絶えない中東を除き日本は世界で最も厳しい安
公共放送のNHKラジオ国際放送で「釣魚島(尖閣諸島)は中国の領土」「南京大虐殺を忘れるな」などとした放送が流れた問題で、10日にNHK放送センター(東京都渋谷区)で記者会見した稲葉延雄会長は「今回のことは、放送乗っ取りともいえる。極めて深刻な事態だ」と苦渋の表情で語った。前代未聞の放送事故は、どのように起きたのか。再発防止は可能なのか。 リスク負えないNHKは先月26日に井上樹彦副会長をトップとした検討体制を設置。調査結果には当日の経緯が詳しく記されている。 先月19日午前、NHKグローバルメディアサービスの中国籍男性スタッフは、放送センターで「靖国神社の石の柱に落書き」というニュースを翻訳していた際、日本語原稿の中の「(石の柱には)トイレを意味する中国語に似た字のほかアルファベットなどが書かれていた」という部分について疑問を抱いた。 男性は外部ディレクターとニュース画像などを確認したが、
【ワシントン=大内清】米共和党重鎮のチェイニー元副大統領は6日、声明を出し、11月の大統領選で、同党のトランプ前大統領ではなく民主党のハリス副大統領を支持すると表明した。「米史上、われわれの共和政体にとってトランプより危険な人物はいなかった」とし、共和党支持層にハリス氏への投票を呼びかけた。 共和党の一部ではトランプ氏の当選阻止を訴える動きが表面化しており、チェイニー氏はこれまでにハリス氏支持を明言した共和党要人では最も大物。 チェイニー氏は、共和党のブッシュ(子)政権で副大統領を務め、2003年のイラク侵攻などで強い影響力を振るったが、近年は政治の表舞台から遠ざかっていた。 チェイニー氏は声明で、トランプ氏は落選した20年の前回大統領選で「権力にとどまろうと噓と暴力で選挙を盗もうとした」と指摘。「党派を超え、憲法を守る市民としての責務を果たすためハリス氏に投票する」とした。 娘で一時は下
3本足のカラスが翼を広げ、ボールを押さえている―。 ご存じ、日本サッカー協会(JFA)のシンボルマークである。3本足のカラスは、神武天皇が日本建国のため熊野(紀伊半島南部)から大和(奈良県)へ向かう際、郷導(道案内)した八咫烏(やたがらす)であると、古くからいわれてきた。 だが今、このシンボルマークを巡り問題が起きている。育鵬社の中学歴史教科書が、このマークは八咫烏がモデルであると記述したところ、JFAから修正を求められたのだ。 JFAによれば、マークの由来は八咫烏だけでなく、中国の古典に出てくる三足烏(さんそくう)でもあるという。育鵬社は修正を検討しているようだが、なぜ、日本サッカーのエンブレムが中国由来なのか、驚きである。 シンボルマークの歴史は古い。戦前のサッカー指導者であった東京高等師範学校(現筑波大学)教授、内野台嶺(たいれい)らの発案を基に彫刻家の日名子(ひなご)実三がデザイン
NHK朝の連続テレビ小説「虎に翼」が、多くの弁護士から支持されているという。 弁護士で社民党党首の福島瑞穂が、インスタグラムに「毎日見ていて、涙したり元気づけられたりしています。寅ちゃんがんばれ!」と投稿しているほど、その筋の法曹関係者から絶賛されている。 あの福島瑞穂党首も絶賛そんなもの見たくもない、というあなたはまともだが、先週の平均視聴率は17・6%と結構高い。 ドラマのモデルは、日本初の女性弁護士で戦後は裁判官となり、新潟家庭裁判所所長を務めた三淵嘉子で、NHKの司法担当解説委員が、時代考証をサポートしている。 かくいう私も毎朝、初回から見ていたが、確かに前半の脚本はよくできていて(考え方や歴史の見方にはまったく共感できないが)、主人公「寅ちゃん」を演じている伊藤沙莉をはじめ俳優陣も好演していた。 だが、戦後編になると、実際のモデルや当時の社会環境との乖離(かいり)が激しくなり、夫
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