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ブックマーク / engineer.fabcross.jp (4)

  • CPU性能を100倍にするチップ「PPU」を開発――フィンランドのスタートアップFlow - fabcross for エンジニア

    フィンランドのスタートアップ企業Flowは、2024年6月11日、あらゆるCPUの性能を100倍に向上させるという、「Parallel Processing Unit(PPU)」アーキテクチャを発表した。同時に、北欧のVCなどからの総額400万ユーロ(約6億9000万円)の調達も公表した。 PPUは、従来のCPUにおける並列処理の問題を解決するもので、あらゆるCPUアーキテクチャ、命令セット、プロセスジオメトリに統合できる。既存のソフトウェアと下位互換性があるため、PPU用に再コンパイルすることで大幅に高速化される。 従来のマルチコアCPUでは、共有メモリの参照処理に起因する実行速度の低下や、コア間通信ネットワークでの遅延の増大などの問題があった。PPUは、メモリにアクセスしながら他のスレッドを実行することで、メモリ参照の遅延を隠す仕組みを持っている。 PPUコアの数、機能ユニットの種類と

    CPU性能を100倍にするチップ「PPU」を開発――フィンランドのスタートアップFlow - fabcross for エンジニア
  • 磁場支援型レーザー核融合で核融合反応を3倍にまで幅増させることに成功 大阪大学ら - fabcross for エンジニア

    大阪大学は2022年11月25日、米ローレンス・リバモア国立研究所、米マサチューセッツ工科大学らの国際共同研究チームが、磁場を使ったレーザー核融合(磁場支援型レーザー核融合)によって、核融合反応を3倍にまで増大させることに成功したと発表した。 今回の研究は、上記の他に大阪大学、英インペリアル・カレッジ・ロンドン、米ロチェスター大学が参加している。核融合エネルギーは脱炭素エネルギーの1つとして注目されているが、反応を起こす際に燃料となるプラズマを十分な時間かつ高温、さらに十分な密度を維持することが技術的な課題となっていた。 それらの課題を解決する方法の1つとして研究されているのがレーザー核融合だ。レーザー核融合の最も単純な方式は、水素燃料にレーザー光を照射して燃料カプセルを爆縮させる方法だ。これにより燃焼プラズマのスポットが形成され、この「ホットスポット」が火種となり燃料全体を燃焼させること

    磁場支援型レーザー核融合で核融合反応を3倍にまで幅増させることに成功 大阪大学ら - fabcross for エンジニア
  • ハーバード大、「量子スピン液体」と呼ばれる物質の状態を観測 - fabcross for エンジニア

    ハーバード大学の研究チームが、「量子スピン液体」と呼ばれる物質状態を観察することに成功した。約半世紀前に予測されていたが、これまで実験的に観察されていなかったものだ。研究チームは、量子シミュレーターを用いて219個の原子を格子状に2次元配列した結果、超低温においてもスピンの向きが規則性を持たない一方、スピン同士が独特な相互作用を持つ量子スピン液体の状態を確認した。安定した量子ビットの創成に繋がり、量子コンピューターの発展に貢献すると期待される。研究成果が、2021年12月2日の『Science』誌に論文公開されている。 量子スピン液体は、1973年に物理学者Philip W.Andersonにより提案された新しい物質状態。水などの日常的な液体とは関係なく、電子スピンが常に液体のように流動的に変化する量子状態になっている物質状態を指すものだ。通常の磁性体においては温度が一定温度以下に低下する

    ハーバード大、「量子スピン液体」と呼ばれる物質の状態を観測 - fabcross for エンジニア
  • ついに核融合発電が現実に、米TAEが2030年までの実用化を目指す - fabcross for エンジニア

    米国の民間核融合エネルギー企業 TAE Technologies(TAE)は、独自のコンパクトな原子炉設計が、5000万℃以上で安定したプラズマを発生させられることを確認。核融合発電技術における重要なマイルストーンを達成したのに伴い、2億8000万ドル(約300億円)の追加資金調達を発表した(発表日は2021年4月8日)。 核融合エネルギーを実用規模の電力に利用するには、十分に高温なプラズマを長時間閉じ込める必要がある。TAEは2015年に、同社のアプローチがプラズマを無期限に持続できることを確認。最新のマイルストーンでは、「十分に高温」という条件もクリアしている。 TAEの原子炉設計では、温度が上昇するにつれてプラズマの閉じ込めが改善される。TAEは、核融合装置「Norman」にて、同アプローチが2030年までに、商業核融合発電所に適合した条件にまでスケール可能なことを実証した。 資金の

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