日本は、世界は 人気アプリにみる新潮流：日本経済新聞
米調査会社アップアニーがまとめた15カ国・地域のアプリダウンロード数と売り上げの月別ランキング（縦）、推移（横）を2016年から2017年8月まで、アプリのアイコンを使ってビジュアル化した。アイコンにカーソルを合わせるとアプリ名や開発企業の国・地域、カテゴリーを表示する。中国はiOSのみ。 国・地域別に人気アプリのカテゴリーや指標をボタンで切り替えていくと、どんなことが見えてくるだろうか。例えば中国を見ると、「フェイスブック」や「ワッツアップ」「インスタグラム」など世界的にメジャーなアプリが見当たらない。ダウンロードできるアプリを国が制限しているためだ。 ふだん日本では目にしないような「その国ならでは」のアプリがあったり、逆になじみのあるアプリが意外な国でつくられていたりと、様々な発見があるはずだ。（データ協力 App Annie） TOPICS - 01 ポケモンＧＯ、 ロングランになら
ビデオリサーチ＋電通総研共同リポート「スマホと日本人」（前編） | ウェブ電通報
“携帯電話を再定義する”を掲げてiPhoneが登場したのは2007年1月。 それから約8年で世の中にはスマートフォン（スマホ）があふれ返るようになった。スマホの登場で私たちの生活は大きく変わったが、具体的に何が変わったのか。ビデオリサーチと電通総研メディアイノベーション研究部による調査で、そのアウトラインが見えてきた。今、スマホと日本人はどう関わっているのか、その一部をリポートする。 事実1 スマホとガラケー、ティーンとF3以外の普及率は100％超 〈解説〉 男性ビジネスマンはガラケーと2台持ち 2台持ちが最も顕著なのは、35〜69歳の男性。業務連絡はメールに加えて電話で行われることが原因と思われる。またスマホで各種文書を受け取って仕事のやりとりをする際も、従来型の携帯電話（いわゆるガラケー）所有が合理的なためか。これから消費を支える20〜34歳は約90％、ティーンも約70％がスマホを使う
LINEがトップでFacebookが続く、動画ではYouTubeが一番…日本のソーシャルメディア実情（不破雷蔵） - エキスパート - Yahoo!ニュース
LINE、そしてFacebook。ただし動画まで含めるとYouTubeがトップネットを介した意思疎通ツールの主力として君臨しているソーシャルメディア。その利用実態を総務省の情報通信政策研究所が調査結果として2015年5月に発表した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」から探る。 利用率を確認するのは主要ソーシャルメディア、具体的にはLINE、Google＋、Facebook、Twitter、mixi、Mobage、GREEの計7サービス。さらに動画系のソーシャルメディアYouTube、ニコニコ動画、Vineが2014年分調査から加わっており(今調査は経年的なものとしては今回で3年目)、合計で10サービスとなっている。LINEは厳密にはソーシャルメディアでは無くコミュニケーションサービスだが、今件ではソーシャルメディアとして取り扱われている。 具体的サービス毎の利用
GoogleとGoogle+を混同？ 「SNS利用率2位はGoogle+」調査結果への疑問、総務省に聞いてみた
GoogleとGoogle+を混同？ 「SNS利用率2位はGoogle+」調査結果への疑問、総務省に聞いてみた 日本のSNS利用率、Google+がLINEに次ぐ2位――総務省がこのほど発表した「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」速報が、ネットで話題になっている。Google+がTwitterなどより高いという実感がないネットユーザーが大半で、「回答者がGoogle+とGoogleを間違えたため、Google+の数字が大きくなっているのでは」と推測する記事も注目を浴びた。 総務省に取材したところ、「Google+をGoogleと間違った回答が含まれる可能性は認識しており、調査票では『Google+（グーグルプラス）』と表記して誤解を招きにくいよう配慮している。間違いによる誤差があったとしても、それが数字を大きく押し上げることはない」（三島由佳・情報通信政策研究所主任検査官）
【ウェブユーザビリティ洞察】ユーザー調査の証拠の説得力……ニールセン博士のAlertbox | RBB TODAY
ユーザビリティ調査等のユーザー調査からの提言を信頼してよいのはどういうときなのか。 この疑問が生じる状況とは主に以下の2つである： ・自分で行う調査を計画するとき。プロジェクトに与える影響を最大限にするように、調査資金の優先順位をつける必要がある。そうすることで利益の高いデザインを導き出す確率が高まる。 ・外部で行われた調査を解釈するとき。重要なのは他者による調査結果がどの程度信頼できるものなのかを知ることだ。つまり、自分のところのデザインについての判断を外部の調査に基づいて行っても大丈夫なのか。調査結果が対立するとき、どの調査を信頼すればよいのか。 幸いにも、どちらの状況でも答えはほぼ同じだ。信頼すべき調査とは投資すべき調査と同じ、つまり、幅広く多様な基盤から結論を導き出す調査、である。 この2つの状況における主な違いとは、ROIを考慮することによって自分のところの調査にかかる資金を減ら
国勢調査など政府統計データをCSV化してダウンロードできる「統計くん」 政府API活用
個人開発者の矢野さとるさんは6月12日、10日に公開された「次世代統計利用システム」のAPIを活用し、国勢調査などの政府が持つ統計データをCSV形式でダウンロードできるWebサービス「統計くん」を公開した。 次世代統計利用システムは、統計のオープンデータの高度化に向け、統計センターが総務省統計局と協力して提供しているシステム。政府の統計ポータル「e-Stat」でデータベース化されている統計データを、XMLやJSONなどで出力するREST方式のAPIを提供している。 統計くんは同APIを活用し、国勢調査、事業所・企業統計調査、全国物価統計調査、家計消費状況調査などについて、調査結果をWebブラウザ上に表示したり、条件を絞り込んで分類したり、CSV化してダウンロード可能。今後は、グラフ生成やクロス集計機能などの実装を検討している。 関連記事 「PM2.5まとめ」正式公開 現在地のPM2.5濃度
Webデータ分析＆データサイエンスで役立つ統計学・機械学習系の分析手法10選 - 銀座で働くデータサイエンティストのブログ
追記 2016年3月に以下の記事によってこの内容はupdateされています。今後はそちらをお読み下さい。 主に自分向けのまとめという意味合いが強いんですが（笑）、僕が実際に2013年6月現在webデータ分析＆データサイエンスの実務でツール・ライブラリ・パッケージを利用しているものに限って、統計学・機械学習系の分析手法を10個挙げて紹介してみようと思います。 追記 回帰分析（特に線形重回帰分析） 独立性の検定（カイ二乗検定・フィッシャーの正確確率検定） 主成分分析(PCA) / 因子分析 クラスタリング 決定木 / 回帰木 サポートベクターマシン(SVM) ロジスティック回帰 ランダムフォレスト アソシエーション分析（バスケット分析・相関ルール抽出） 計量時系列分析 おわりに おまけ1：「素性ベクトル＋分類ラベル」なるデータ前処理 おまけ2：グラフ理論*10 {igraph}パッケージでグラ
事業所・企業統計調査
事業所・企業統計調査は、我が国すべての事業所を対象として行われる国の最も基本的な統計調査の一つです。この調査は、我が国における事業所及び企業の産業、従業者規模等の基本的構造を明らかにするとともに、国や地方公共団体における各種行政施策の計画、立案のための基礎資料を得るほか、事業所及び企業を対象とした各種統計調査実施のための母集団情報としての事業所及び企業の名簿を作成することを目的としています。 ※事業所・企業統計調査は、平成18年の調査を最後とし、平成21年から経済センサスに統合しました。 ※昭和56年～平成18年事業所・企業統計調査結果はこちらから御覧ください。 の項目は、政府統計の総合窓口「e-Stat」掲載の統計表です。
衛生行政報告例(抜粋)
※以下の結果表は、政府統計の総合窓口(e-Stat)(衛生行政報告例)から入手出来ます。 平成26年度:第２表 [第４章生活衛生]特定建築物施設数・管理技術者選任建築物数・立入検査等回数・説明又は資料の要求・処分件数・改善の勧告，建築物の種類・都道府県－指定都市－中核市(再掲)別 平成25年度:第２表 [第４章生活衛生]特定建築物施設数・管理技術者選任建築物数・立入検査等回数・説明又は資料の要求・処分件数・改善の勧告，建築物の種類・都道府県－指定都市－中核市(再掲)別 平成24年度:第２表 [第４章生活衛生]特定建築物施設数・管理技術者選任建築物数・立入検査等回数・説明又は資料の要求・処分件数・改善の勧告，建築物の種類・都道府県－指定都市－中核市(再掲)別 平成23年度:第19表特定建築物施設数・管理技術者選任建築物数・立入検査等回数・説明又は資料の要求・処分件数・改善の勧告，建築物の種類
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