ソニー、6100万画素のフルサイズミラーレス「α7R IV」発表 連写合成で2億4000万画素の写真も撮影可
ソニーは7月16日（米国時間）、フルサイズのミラーレス一眼カメラ「α7R IV」を発表した。約6100万画素のイメージセンサーを搭載する。米国での価格は3500ドルで、9月に発売する。日本への投入は未定。 α7R IVは、ソニーが2017年11月に発売した「α7R III」の後継機種。「III」は約4240万画素だったが、「IV」はさらに高画素化し約6100万画素を実現。イメージセンサーはソニー製の裏面照射型CMOSセンサー「Exmor R」。ニコン「D850」やキヤノン「5Ds R」、パナソニック「S1R」など他社の高画素機を抜き、フルサイズ機では最高画素数となる。画素数が多いため、APS-Cサイズにクロップしても約2620万画素の写真を撮影できる。
米国旅行で「SNS上の名前」提出義務化 米紙報道
海外旅行などで米国に入国するためのビザを申請する際、6月からソーシャルメディアのアカウント名などの提出が義務付けられるようになったと、米New York Timesや米Bloombergなどが2日に報じている。 この変更は、海外テロリストの入国を阻止するために米国への入国審査を強化するという2017年3月に発行された大統領令に基づくもので、米New York Timesによれば過去5年間に使用したソーシャルメディアアカウントの情報の提出が求められるという。 米国自由人権協会（ACLU）ディレクターのヒナ・シャムシさんは米New York Timesに対し、「このような義務化は旅行者やその友人、家族などに監視の疑念を抱かせる。そして政府はソーシャルメディアの情報をどう利用するのか説明できていない」と、SNS情報申告義務化への懸念を示した。 関連記事 Facebookの5000万人の個人情報、
「ZenFone 6」発表、フリップカメラ搭載でノッチなし その中身を徹底解説する
「ZenFone 6」発表、フリップカメラ搭載でノッチなし その中身を徹底解説する（1/3 ページ） ASUSは5月16日（現地時間）、スペイン・バレンシアで、ZenFoneシリーズの新たなフラグシップモデル「ZenFone 6」を発表した。 ZenFone 6は、狭額縁の6.4型「All-screen NanoEdge Display」と、背面に搭載した「Flip Camera（フリップカメラ）」が特徴的なAndroidスマートフォン。フリップカメラは、セルフィーや顔認証の際にモーターで素早く立ち上がるため、本体正面にカメラはなく、正面はほぼディスプレイで占められている。最近のスマホによく見られるノッチもなく、6.4型と大画面だが持ちやすいサイズに収まっている。
Google、新スマホは廉価版 「Pixel 3a／3a XL」発表 4万8600円から FeliCaも対応
18年11月に発売した「Pixel 3／3 XL」の廉価モデル。Pixel 3aは5.6インチ（2220×1080ピクセル、441ppi）、Pixel 3a XLは6インチ（2160×1080ピクセル、402ppi）の有機EL（OLED）ディスプレイを搭載。いずれも画面上部のノッチ（切り欠き）はない。前機種同様、画面消灯時でも情報を常時表示できる「Always On Display」、本体側面を握るとGoogleアシスタントを起動できる「Active Edge」などに対応する。 Pixel 3／3 XLからの主な変更点として、ボディー背面がガラス製からポリカーボネート製に変わり、ワイヤレス充電に非対応となった。背面の指紋認証センサーは引き続き搭載している他、新たにイヤフォンジャックを搭載する。 バッテリー容量は、2915mAh（Pixel 3）→3000mAh（Pixel 3a）、3430
「iPhone SE2」登場か ネット上でうわさ広がる
米Appleが3月26日（日本時間）に開催するスペシャルイベントでは「iPhone SE2」が発表される――ネット上でそんなうわさが広がっている。小型ディスプレイを搭載したiPhone SE（2016年発売）の“後継モデル”は登場するのか。うわさをまとめた。 ネット上で「iPhone SE2が来るかもしれない」と声が上がる理由の1つは、スマートフォンケースメーカーのCASETiFYが、iPhone SE2向けのケースを「近日発売する」というページを公開していたことだ。だが同ページは25日午後4時ごろ、削除された。 CASETiFYによれば「（同ページは）1年以上前にiPhone SE 2の発売が予想された時期に作成されたページで、削除されていなかった」という。 【編集履歴：2019年3月25日16時00分更新 ※CASETiFYのページが削除されたことを追記しました】 【編集履歴：2019
「Googleマップが劣化した」不満の声が相次ぐ ゼンリンとの契約解除で日本地図データを自社製に変更か
Googleマップの見た目が変わってから、地図の右下にあるコピーライト表記にあったZENRINの文字が消え、「地図データ©2019 Google」となっている。これまで採用していた国内大手の地図メーカー・ゼンリンの地図データから、Googleが自前で用意した地図データに変更した可能性が高い。 Googleは6日、Googleマップの日本向け地図を一新すると発表。より分かりやすい徒歩ナビゲーションや乗換案内、地図のダウンロードが可能になるとしていた。今回の変更はその一環とみられる。新機能として提供する「オフラインマップ」は、地図を事前にダウンロードしてオフライン環境でも見られるようにするものだが、日本ではこれまで「契約上の制限」として提供していなかった。 ゼンリンはGoogleマップのサービス開始当初（2005年）から地図データをGoogleに提供。オフラインマップがついに日本で実装されると
経産省「プレミアム“キャッシュレス”フライデー」を発表 キャッシュレス決済の拡大目指す
経済産業省とキャッシュレス推進協議会が、キャッシュレス決済の認知や利用の拡大に取り組むと発表。まずは3月29日に「プレミアム“キャッシュレスフライデー”」を実施する。 経済産業省とキャッシュレス推進協議会は3月13日、キャッシュレス決済の認知や利用を拡大するための施策を始めると発表した。決済サービス事業者に、ポイント付与やキャッシュバックなどの取り組みを一斉に実施してもらい、消費者の利用を促す他、小売店舗への導入拡大にもつなげる狙い。第1弾を3月29日に「プレミアム“キャッシュレス”フライデー」として実施する。 プレミアム“キャッシュレス”フライデーには、交通系電子マネーを提供するJR東日本や九州旅客鉄道、クレジットカード事業を行う三井住友カードやビューカード、コード決済サービスを提供するPayPay、LINE Payなど数十社が参加予定。 経済産業省消費・流通政策課の永井岳彦課長は「プレ
「USB4」発表 「Thunderbolt 3」ベースでデータ転送速度は40Gbps
米Intelや米Appleら業界大手7社が中心となるUSB推進団体、USB Promoter Groupは3月4日、次世代USBアーキテクチャであるUSB4規格のリリースを発表した。米Intelの「Thunderbolt 3」に基づいており、USBの帯域幅が現行のUSB 3.2の2倍になる。 これは、Intelが2017年にThunderbolt 3をロイヤリティフリーにしたことで可能になった。Intelは同日、Thunderboltプロトコル仕様をUSB Promoter Groupに提供したことを発表した。これにより、Intel以外のチップメーカーがThunderbolt互換のチップを構築できるようになった。 仕様の詳細は2019年中頃に発表の予定。今回は以下の特徴のみ発表された。 既存のUSB Type-Cケーブルを使った2レーン動作および40GBpsケーブルを介した最大40Gbps
「Yahoo!ブログ」12月15日にサービス終了 ジオシティーズに続き
ヤフーが運営するブログサービス「Yahoo!ブログ」が12月15日に終了する。ブログサービス市場や技術的な運用課題、今後の事業方針など、さまざまな点を総合的に検討し、「これ以上の継続が難しい」と判断したという。ユーザーには他社ブログサービスへの移行を促している。 Yahoo!ブログは2005年1月にβ版の提供をスタート。オープンから約2年でブログ開設数が100万を突破。携帯電話向け表示やアフィリエイト機能の実装などを行ってきた。 まずは先行して4月15日に「Yahoo!ブログβ版」を終了する。5月9日には他社ブログへの移行ツールを提供。同日から移行に対応するのはアメーバブログ、ライブドアブログ、Seesaaブログ。7月上旬以降は、はてなブログにも対応する。
Amazon.co.jpの全商品にポイント1％付与へ 5月23日から
Amazon.co.jpで、全商品に5月23日から、1％のAmazonポイントが付与される。Amazon直販商品、出品者からの商品すべてが対象という。 Amazon.co.jpの出品者向けポータル「セラーセントラル」で2月20日に発表されたもの。出品商品のポイント費用は出品者の負担になるとあり、出品者の間で衝撃が走っている。 5月23日以降はAmazonの直販商品だけでなく出品者の商品にもポイントが付くが、その費用は出品者の負担になるとAmazonは説明。ポイント付与分を考慮した価格設定にするよう求めている。出品者の間では「従わざるを得ないが、販売価格を1％上げるわけにもいかない。価格を据え置いたら利益が減ってしまう」と心配する声が広がっている。また、「独占禁止法に抵触するのでは」との指摘もある。 Amazon.co.jpはリリース当初、ポイントプログラムは存在しなかったが、2007年、日
PayPay、100億円キャンペーン再び 2月12日から
ソフトバンクとヤフーが設立したPayPayは2月4日、モバイル決済サービス「PayPay」の支払額の最大20％をPayPayの残高として還元する「第2弾100億円キャンペーン」を2月12日～5月31日まで行うと発表した。抽選で全額を還元する「やたら当たるくじ」も行う。昨年12月に実施したキャンペーンの第2弾。 銀行口座を登録するなどしてPayPayの残高で支払う場合、還元率が20％になる。Yahoo! JAPANカードの場合は19％、その他のクレジットカードの場合は10％。いずれも還元額の上限は1回当たり1000円にする。キャンペーン期間中に還元を受けられる総額は5万円まで。 また10回に1回の確率で全額を還元する（Yahoo! JAPANカード以外のクレジットカードを利用している場合は対象外）。Yahoo!プレミアム会員であれば、当選確率が5回に1回にアップする。還元の上限額は1回当たり
mixiまだ使っている人、7割が「毎日利用している」
ミクシィが運営するSNS「mixi」は2004年のサービス開始から急成長し、11年にはアクティブユーザーが1500万人を突破したが、その後はTwitterなどほかのSNSが台頭して利用者が急減。アカウントはあるがもう利用していない“幽霊会員”が大多数とみられる。 だがmixiは終わっていない。昨年9月～10月にミクシィが行った利用者アンケートによると、現在も利用しているユーザーのうち、毎日利用している人は7割に上るという。ユーザー規模は縮小したが、まだ使っているユーザーの間では、濃密なコミュニケーションが行われているようだ。 アンケートは昨年9月28日～10月12日にかけWebで行い、1879人から回答を得た。 mixiを利用している人の利用年数は「10年以上」のベテランが過半数の57.9％。性別は、男性が52.2％と男性がやや多かった。住んでいる地域は「関東」が44.3％と最多。利用頻度
喉に貼るだけ、“いびき解消”小型デバイス 振動与えて「気道を広げる」
喉に貼るだけで、いびきを軽減する──そんな小型デバイスが、1月16日から開催中の「第5回 ウェアラブルEXPO」（東京ビッグサイト）に展示されている。低周波EMS（筋電気刺激）を流すことで、寝ている人を起こすことなくいびきを止めるという。日本では2月下旬に発売予定。価格は1万6200円（以下同）。 いびき解消グッズを手掛ける中国VVFLYが開発し、ウェザリー・ジャパンが日本の販売代理店を務める。本体の電源をオンにし、デバイスを喉に貼ると、いびき中に起こる音や振動を検知し、いびきの強度と頻度に合わせて10～60Hzの低周波EMSを発生。いびきの主な原因である喉の筋肉の緩みに直接働きかけ、いびきを止める効果があるとしている。 ウェザリー・ジャパンの佐々木仁セールスマネージャー（マーケティング）は、「いびきの主な原因である喉の筋肉の緩みを引き締めることで、気道が開いてスムーズに呼吸できます。喉を
Adobe CC、2月12日から値上げ 全部入りは月700円アップ
アドビシステムズは予告されていたAdobe Creative Cloudsの価格改定を発表した。 2月12日からクリエイティブ系全アプリが利用できるAdobe Creative Cloud All Apps（コンプリートプラン）の価格は月額4980円から5680円（いずれも税別）に値上げされる。 学⽣・教職員向けプラン、Creative Cloudフォトプラン、Acrobatの個⼈版プランは変更されない。現時点では価格はユーザーのみに通知されており、一般向けには2月12日からの公開となる。 アドビは2018年12月14日に、Adobe Creative Cloud、Adobe Document Cloud、Adobe Captivateの価格改定を2019年2月初旬に行うと予告していた。 関連記事 Adobe CC、グループ版は月額1000円値上げ アドビは2019年2月初旬からAdobe
PayPay、クレカの1日利用上限を2万円に 不正利用対策として
PayPayは1月8日、モバイル決済アプリ「PayPay」で、クレジットカード決済の24時間の利用額上限を2万円にすると発表した。昨年12月21日から、1カ月の利用上限を5万円としていたが、直近24時間の利用でも上限を設定し、クレジットカードの不正利用への対策を強化する。 複数のクレジットカードを登録していても、決済できるのは24時間で合計2万円まで。引き続き、Yahoo!マネーを使った決済や銀行口座からのチャージには上限を設けない。 同社はクレジットカードの不正利用対策として、1月中に3Dセキュアに対応する予定。利用上限の設定はそれまでの暫定措置としている。 関連記事 PayPay、クレカ決済の上限5万円に 不正対策整うまでの「暫定的措置」 モバイル決済サービス「PayPay」が、クレジットカード決済の上限金額を5万円に設定した。クレジットカードの不正利用問題を受け、暫定的な措置として実
コード決済、利用者トップは「楽天ペイ」 話題の「PayPay」は…… ICT総研調査
ITC総研が実施したアンケート調査によると、スマートフォンを使ったコード決済サービスで最も利用者が多いのは「楽天ペイ」で、2位は「PayPay」、3位は「LINE Pay」だった。PayPayは2018年12月に実施した「100億円あげちゃうキャンペーン」で話題を集めたこと、LINE Payは「LINE」との連携で多くの登録者を獲得したことが利用者数増につながったという。 18年12月、ネット上で4062人を対象に「モバイルキャッシュレス決済の市場動向調査」を実施した。コード決済サービスの利用者279人のうち、楽天ペイの利用者が最も多い130人、PayPayが102人、LINE Payが97人だった。その後、NTTドコモの「d払い」が69人、Origami（東京都港区）の「Origami Pay」が46人、ヤフーの「Yahoo!スマホ決済」が46人と続いた。 ICT総研によれば、17年度末
「現金お断りの店」は、その後どうなったのか？ ロイヤルHDの実験
「現金お断りの店」は、その後どうなったのか？ ロイヤルHDの実験：水曜インタビュー劇場（キャッシュレス公演）（1/5 ページ） レストランに入って「ハンバーグ定食を食べたいなあ」と思ったら、どうしたらいいのか。店員さんにメニューを伝える。しばらくすると、目の前に注文した料理が運ばれて、味を楽しむ。店を出る前に会計を済ませて、終わり――。 「いきなり、なんだよ。当たり前のことをつらつらと書きやがって」と感じられたかもしれないが、飲食店のこれまでの常識をくつがえすかもしれない店舗が登場した。「現金お断り」だ。 ファミレスチェーン「ロイヤルホスト」を運営するロイヤルホールディングス（HD）は2017年11月、現金お断りの店「GATHERING TABLE PANTRY（ギャザリング テーブル パントリー）」をオープンした。看板には大きく「CASHLESS」と書かれているだけあって、店内での決済手
[半角/全角]キー不要に？ WindowsのIME切り替えがMac方式に
Windowsで[かな]と[英数]の入力モードを切り替えるときは[半角/全角]キーを使ってトグルする。これが近々Macと同じ方式に変わりそうだ。 マイクロソフトWindows Blogの12月20日公開版によれば、Windows 10 Insider Preview 18305では、IMEのオン／オフを切り替える設定を強化しているという。これにより、スペースバーの左右にある[無変換]と[変換]キーの動作が変わる。 従来は再変換などが割り当てられていたが、今回の変更により[無変換]はIMEオフに、[変換]はIMEオンとなる。つまり、MacやiOSのJISキーボードと同じだ。 同ブログでは「フィードバックに基づき、[変換] キーを IME オンに [無変換] キーを IME オフにする設定を既定にしています」と説明。Macと同じくスペースバーの左にある[無変換]キー（Macでは[英数]）で英数
![[半角/全角]キー不要に？ WindowsのIME切り替えがMac方式に](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/a78b85228daf51ab24a4e1c8eca7f83054500f41/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fimage.itmedia.co.jp%2Fnews%2Farticles%2F1812%2F26%2Fcover_news094.jpg)
GMO、仮想通貨マイニング開発中止 特損355億円 「世界トップ性能」うたうも冷え込みに耐えきれず
GMOインターネットは12月25日、2018年第4四半期決算で仮想通貨マイニング事業について約355億円の特別損失を計上すると発表した。仮想通貨価格の下落を受けた需要の減少などにより、収益性が悪化したという。マイニング事業のうち、マイニングマシンの開発・製造・販売事業は継続しない。 特別損失355億円の内訳は、自社設備によるマイニング事業の減損損失115億円と、マイニングマシン事業の債権譲渡損240億円。 GMOインターネットは17年12月から、100％子会社のスイス法人GMO-Z.com Switzerland AGで自社設備による北欧地域での仮想通貨マイニングや、マイニング専用マシンの開発を進めてきた。 しかし、仮想通貨価格の下落や、同社の想定を上回るグローバルハッシュレートの上昇により想定していたハッシュレートシェアを得られず、マイニングの収益性が悪化していた。 マイニングマシンの開
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仕事に使える“皇帝の印鑑” バンダイ、横山光輝「三国志」をカプセルトイに
