東日本大震災規模とされる平安時代の貞観(じょうがん)地震(869年)や関東直下型地震、東海・東南海・南海地震の3連動とみられる仁和(にんな)地震など9世紀に起きた地震が、阪神大震災(平成7年)以降の地震の状況と酷似していることが、産業技術総合研究所の寒川(さんがわ)旭(あきら)・招聘(しょうへい)研究員(地震考古学)の分析でわかった。近い将来に首都圏直下型や3連動型地震が起きる可能性が高いとの見解を示し、「千年に一度の巨大地震の世紀になるかもしれない」と警鐘を鳴らす。関連記事地震後、なぜ津波の有無すぐ分かるのか震災に専門家「地震学者の無力さ」痛感記事本文の続き 寒川氏は、古代以降の文献史料とともに、各地の遺跡で発掘された地割れや液状化現象による噴砂などの地震痕跡を調査。9世紀前半に関東北部や東北などでマグニチュード(M)7前後の地震が相次いだ後、貞観地震が発生していることを確認した。 貞観
東海・東南海・南海地震の震源地になるとされる南海トラフ(海溝帯)で江戸時代に起こった「宝永地震」(1707年)はマグニチュード(M)9クラスだった可能性が静岡大学防災総合センターの石川有三客員教授の研究で判明し、12日、静岡市で始まった日本地震学会で発表された。宝永地震はこれまで、M8・6で西日本最大の地震とされてきただけに、今回の研究成果は東海・東南海・南海地震対策に影響を与えそうだ。関連記事巨大地震の謎は解明できたのか千年に一度の巨大地震の世紀 平安時代…記事本文の続き 石川客員教授は「東日本大震災の発生により、M9地震の震度分布や、その後の余震の震度分布が明らかになったことから、宝永地震との比較が可能になった」としている。 石川客員教授は宝永地震による震度分布と発生から1カ月間に余震が起きた地域の面積を東日本大震災と比べた。その結果、震度6だったエリアは宝永地震が590キロで東日本大
政府の地震調査委員会は11日、国内の主な地震の発生確率を更新し、1日現在の数値を公表した。1年前と比べて東海地震は30年以内の発生確率が1ポイント増の88%に、南海地震は10年以内の発生確率が従来の「10~20%」から20%程度に、それぞれ上昇した。関連記事M9の地震、30年以内に30%東海3連動地震 想定震源域2倍に記事本文の続き 東南海地震の30年以内の確率は70%程度で従来と同じ。南海地震も30年以内は60%程度で変わらない。千島海溝沿いの地震の30年以内の確率は、十勝沖が「0・3~2%」から「0・5~3%」、根室沖が「40~50%」から50%程度、択捉島沖が60%程度から「60~70%」に上がった。 阿部勝征委員長は会見で「確率が高くてもすぐ起こらない場合もあるし、低くてもすぐ起こることも多々ある。一喜一憂せず、防災について考えることが大事だ」と話した。
「『想定外』の津波という弁明では済まない」。東京電力福島第1原発事故の政府事故調査・検証委員会が26日まとめた中間報告は、東電の津波対策の不備や、事故対応のまずさを厳しく指摘した。「想定を超える津波」を理由に「対応に問題はなかった」などとした東電の社内事故調査(2日に中間報告とりまとめ)とは対照的な内容となった。関連記事「長靴ズルッと溶けた」東電事故調報告原発事故 大津波が原因 東電中間報告記事本文の続き ■状況誤認とミス 事故直後の初動対応について、政府事故調は大きく2つの点を指摘した。 一つは1号機で緊急時に原子炉を冷やす「非常用復水器(IC)」が機能不全に陥ったにもかかわらず、吉田昌(まさ)郎(お)所長(当時)らが稼働していると誤認していた点だ。報告書によると、事故当時、運転員はIC作動状況に疑問を持っていたにもかかわらず、詳しい状況を吉田所長や東電本店に報告せず、代替注水もされなか
【上海=河崎真澄】28日の中国国営新華社通信の報道によれば、高速鉄道事故が起きた路線を管轄する上海鉄道局は同日、現場に近い温州南駅の信号設備に設計上の欠陥があり、落雷で故障して「赤」とすべき信号が「青」になっていたことが原因とする現段階での調査状況を明らかにした。一方、中国中央テレビは、追突防止のための警告を運行指令担当が発しなかったことを上海鉄道局が把握していると報じた。 これまで「落雷」による「天災」を強調していた当局が初めて「人災」を認めたものだ。 一方で、原因究明の焦点になっている列車制御システムに関し、納入業者の中に、中国の原発にも安全管理システムを納入している北京の企業が含まれていたことが明らかになった。 中国では原発建設も高速鉄道と並び、急ピッチで整備が行われている。だが、建設スピードに安全管理が追いつかない実態が今回の事故で浮き彫りになっており、原発安全性への懸念も指摘され
の概要 「いま読む 震災前の警告」特集 東日本の広い範囲を襲った震災。過去に繰り返していた大地震は、我々に未来へ向けた警鐘を鳴らしている。いま改めて読む、3・11前に想定されていた被害、そしてそれは未来への警告でもある。
■消費電力9割減 全国的な電力不足が懸念される今年の夏。休業日の変更、サマータイム制の導入など各企業が電力消費削減に知恵を絞るなか、工場が丸ごと地下にある「地下工場」が注目を集めている。エアコンの設置が不要になり、消費電力全体の9割削減に成功した事例も表れたためだ。見学の申し込みも急増するなど、関心が高まっている。(内山智彦)関連記事ピラミッドの下に地下工場 その涼しさ…穴を掘って節電? 「地中熱」に注目記事本文の続き 電力を9割削減したのは工作機械大手、ヤマザキマザック(愛知県大口町)が岐阜県美濃加茂市内に設けたレーザー加工機の組立工場。地上に工場設備はなく、延べ約1万平方メートルの工場すべてが地下11メートルに収まっている。一部の施設が地下という工場はあるが、すべてが地下に潜っている工場は世界でもほとんど例がないという。 ■“一石二鳥” “エアコン要らず”は、地中の熱を室内の温度調節に
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