疑惑の発端になったのは、昨年７月２６日に将棋会館で開催された竜王戦決勝トーナメントの久保（利明）九段との対局でした。対局中の私の行動から不正を疑い、（日本）将棋連盟に提案したことがきっかけです。「自分は気持ち良く指したいからルール作りをしてほしい」という趣旨で、対局中の電子機器の使用を規制すべきと訴えていたそうです。その提案後、連盟の理事が対局中の私の行動を監視していたそうですが、報告書にもあった通り、私にはソフト指しを疑わせる不審な行動はなかったのを理事自身が確認しています。 このとき対局したのは、丸山（忠久）九段でしたが、丸山さんは私の行動を「不審に思うことはなかった」とはっきり言ってくださったんです。疑惑の対象となった四局のうち、二局が丸山さんじゃないですか。しかも、その前にも一局指しているんで計三局なんです。つまり、疑惑が浮上してから一番多く指したのは丸山さんだった、ということにな

週刊誌的洗礼、というのがあって、誰しも初めてはなかなか度肝を抜かれる。それは、それなりに慎重でそれなりに脇の甘い、フツウの一般社会人が「そんなことはさすがにしないであろう」とごくフツウの感覚で考えることをいとも簡単に飛び越え、少しでも見えた脇の甘さからこぼれ出るものを、サラッと攫っていく根性にある。 （瀧誠四郎撮影） 以前、週刊文春出身の勝谷誠彦氏が週刊朝日の橋下徹氏に関する記事に対する意見を求められ「週刊誌記者としての訓練」という言葉を使っておられた。要は新聞記者になくて、週刊誌記者にあるものについて示唆していたのだと思うのだが、当時、大手新聞社記者というある意味では温室育ちの立場にあった私は、何故か甚くその言葉に感化され、それは一体何であるのか考えた。 当時の私のぬるい脳みそでは、危険なこともちょっと飛ばして書くくらいの度胸や、危険すれすれを見極める眼力くらいにしか想像力が及ばなかった

トマ・ピケティの『21世紀の資本』（みすず書房）は、本人の来日もあり、現在そのブームはピークを迎えている。国会でもピケティの議論を援用した討論が行われ、書店にいけば関連書籍や雑誌の特集はまさに山積み状態だ。ピケティの主張自体は極めて簡潔であり、それは以下の三点にほぼ集約できる。 １）世界中で所得と富の分配の不平等化が進んでいる。２）その原因は（税引き後の）資本収益率（r）＞経済成長率（ｇ）にある。つまり経済の大きさが拡大するよりも資本の取り分が大きくなる。例外はふたつの世界大戦とそれに挟まれた期間だけである。３）この世界的所得格差を是正するためにグローバル資産課税やまた累進課税を促進すべき、というものだ。

私が朝日新聞での連載「新聞ななめ読み」を始めたのは、朝日だけでなく、いろんな新聞の比較をすることがそもそもの狙いでした。月に１回、言ってみれば新聞時評みたいなものですよね。「朝日新聞の記事は分かりにくい」と随分批判もしてきましたが、それに対して担当部局のデスクから抗議が来たりすると、それも紹介しつつ、反論も書いたりして、新聞記者との双方向性を持つというやり方でやってきました。 朝日以外にも読売や産経の話も書いたりしたことはあったんですが、ある日突然、掲載できないという話になったんです。もちろん、新聞社には編集権がありますから、最終的に掲載する、しないを判断するのは、それぞれの新聞社が決める編集権ですよね。それについて著者が「載せないのはおかしい」とか、そういうことを言う立場ではないと思うんですよ。

１２月２６日、理研は記者会見し、「ＳＴＡＰ細胞はＥＳ細胞の混入」であったと発表した。また、小保方晴子元研究員らが、『ネーチャー』の論文で発表した図や表の多くで、オリジナルデータが存在せず、実験自体が本当に行われていない可能性に言及した。今回の理研の調査で、ＥＳ細胞を混入させた人物については同定できなかったようだが、ＳＴＡＰ細胞の研究は振り出しに戻ったことになる。 ２０１４年１月２９日、小保方氏が割烹着お姿で記者会見してから、一年弱でＳＴＡＰ細胞研究は、世界の科学史に残る不祥事となってしまった。我が国の科学界の信頼を大きく損ねたことになる。 今後、小保方氏や他の研究員の理研内部での処分、研究費不正使用に関する民事責任が検討される。さらに、今回の記者会見により、理研だけでは真相究明が出来なかったことが明らかとなったので、世論次第では「偽計業務妨害」などの理由で刑事告発される可能性もある。