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2022年2月6日のブックマーク (6件)

  • デルタ株の新たな変異種出現 東大先端研・児玉名誉教授「コロナウイルスはまだまだ進化している」【報道1930】

    とうとう新規感染者が10万人を超えた。現在の感染者のほとんどはオミクロン株によるものだが、デルタ株による感染も根強く残っている。実はこのデルタ株の新たな変異株が現れ、既に感染者が出始めていた。番組では、東大先端研の児玉名誉教授をスタジオに招き、現状と対策などを聞いた。 ■第5波のデルタ株は、たまたま壊れやすい株だったが… 去年の夏、第5波と呼ばれる感染のピークがあった。これはデルタ株によるのもで、致死率、重症化率は、現在主流のオミクロンより遙かに高かった。欧米ではデルタ株が猛威を振るったが、日ではなぜか早々にピークアウトした。だがこのデルタ株、今も侮れないと児玉名誉教授はいう。 東京大学先端科学技術センター 児玉龍彦 名誉教授 「第波の時に日に入ってきたのはAY29という特殊な(デルタ)株で、NSP14という変異があって壊れやかったから、すーっと引いた。でもアメリカ・ヨーロッパでは、か

    デルタ株の新たな変異種出現 東大先端研・児玉名誉教授「コロナウイルスはまだまだ進化している」【報道1930】
    hat_24ckg
    hat_24ckg 2022/02/06
  • 「うちね。父のDVがひどくて、母は小さい私を連れて離婚したよ。そのDV父が数年前からなんか火でもついた…」猫さんのスレッド

    うちね。父のDVがひどくて、母は小さい私を連れて離婚したよ。そのDV父が数年前からなんか火でもついたかのように「娘が連れ去られた、誘拐だ、娘に会わせろ」って言ってさ。母も私も住民票閲覧制限かけたら虚偽DVって言ってさ。悪いもんった?と思ったらこの議連が火元だったんやで。これガチ。 https://t.co/N50vOcA3nL

    「うちね。父のDVがひどくて、母は小さい私を連れて離婚したよ。そのDV父が数年前からなんか火でもついた…」猫さんのスレッド
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    hat_24ckg 2022/02/06
  • 「トイレ詰まった」検索しないで!若者ほど陥る高額請求の"わな"

    東京都下水道局提供 自宅のトイレが詰まってしまい、慌てて修理業者を検索する人に「ちょっと待って!」ー。東京都下水道局が大学生向けにこんな注意喚起のイラストを制作し、話題となっている。2022年1月18日にツイッター上に投稿されると、絵柄のインパクトもあってすぐに拡散し、リツイート(転載)回数は1週間で4万5000回超に。しかし、なぜ若者がターゲットなのか。背景を取材してみると、高齢者よりも若者の方がトイレの修理費トラブルに巻き込まれている意外な実態と、悪質業者の間で広まる高額請求の手口が浮かび上がってきた。(時事ドットコム編集部 太田宇律) 【特集】時事コム ◇「水回り修理500円から」 千葉県内で1人暮らしをしていたある20代の女性は、休日の夜に賃貸アパートのトイレが詰まったことがきっかけで、高額請求トラブルに遭った。管理会社と連絡が取れず、困った女性はスマートフォンで修理業者を検索。上

    「トイレ詰まった」検索しないで!若者ほど陥る高額請求の"わな"
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    hat_24ckg 2022/02/06
  • 15分時短のパート公務員 自治体の4割に 総務省が見直し求める | NHKニュース

    一日の勤務時間をフルタイムより15分短くした「パートタイム」の職員が働く自治体などは全体の40%に上ることが総務省の調査でわかりました。 昨年度から待遇改善に向けた制度が始まりましたが、「パートタイム」は退職手当などが支給されず、総務省は合理的な理由がなければ見直しの検討を求める通知を出しました。 都道府県や市区町村などで1年ごとの契約を繰り返し働く「会計年度任用職員」はおととし4月時点で全国で62万人余りと職員全体のおよそ18%です。 昨年度から待遇改善に向けた制度が始まり、一日の勤務が7時間45分などのフルタイムの場合は退職手当などの支給が可能になりましたが、「パートタイム」はその対象ではありません。 総務省が全国の2927の自治体や一部事務組合を調査した結果、去年4月の時点で一日の勤務時間をフルタイムより15分短くした「パートタイム」の職員が働いていた自治体などは1173、率にして4

    15分時短のパート公務員 自治体の4割に 総務省が見直し求める | NHKニュース
    hat_24ckg
    hat_24ckg 2022/02/06
    国が金を出さない(財政健全化してる)のが諸悪の根源。財政破綻とかいう実態のない妄想を振り回すのはやめて、国がもっとお金を出して社会を支えるべき。
  • インフラ、とまらぬ高齢化 トンネルの4割に寿命迫る チャートは語る - 日本経済新聞

    全国で道路や橋などのインフラの老朽化がとまらない。9人が亡くなった2012年の中央自動車道のトンネル崩落事故から9年。総点検して修繕・更新を進めるはずが、予算や人手の不足で対応は後手に回る。トンネルの約4割は早急に手当てしないと危険な状態のままだ。人口減も見据えて優先順位をつけ、ばらまきを排した投資を急ぐ必要がある。センサーやドローンなど新技術を活用した保守点検の効率化もカギになる。1月中旬、

    インフラ、とまらぬ高齢化 トンネルの4割に寿命迫る チャートは語る - 日本経済新聞
    hat_24ckg
    hat_24ckg 2022/02/06
    財政健全化(緊縮)なんてやってる場合じゃない。国が予算つけてインフラ整備していかないと。予算出すべきなのは福祉教育研究にも。
  • 吉村・松井“維新コンビ”で大阪パンデミックが加速! コロナ新規感染者数データもデタラメ|日刊ゲンダイDIGITAL

    大阪府が悲惨だ。新型コロナウイルス第6波による感染爆発で保健所業務は逼迫し、新規感染者数の計上漏れが判明。4日の府内の新規感染者数は積み残されていた2921人を含め1万3561人に上った。全国ワーストの惨状を再び招いた“維新コンビ”こそつける薬ナシだ。 ◇  ◇  ◇ …

    吉村・松井“維新コンビ”で大阪パンデミックが加速! コロナ新規感染者数データもデタラメ|日刊ゲンダイDIGITAL
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    hat_24ckg 2022/02/06