全349社、すべて実名! 10年後「大きくなっている会社」「小さくなっている会社」 トヨタ 三菱商事 みずほ銀行 野村證券 日本生命 朝日新聞ほか 働く人も、株をやる人も、就活生も必読 （週刊現代） @gendai_biz
全349社、すべて実名! 10年後「大きくなっている会社」「小さくなっている会社」 トヨタ 三菱商事 みずほ銀行 野村證券 日本生命 朝日新聞ほか 働く人も、株をやる人も、就活生も必読 強いのはデンソー、ファナック、JR東日本。キッコーマン、良品計画、オリンパスも好評価。東芝と日立は差が明確に。死滅しそうな業界はどこか—。たった10年で、「業界地図」は様変わりする。 グーグルがトヨタのライバル 「多くの日本人経営者は、未来を予測するのは不可能だと訳知り顔で語り、目先のことばかりに執着した経営を行っています。しかし、先を見通せないというのは言い訳でしかない。世界のトップ企業では、経営陣が生き残りのために必死で未来のシナリオ分析に力を注いでいるのが実情です。 これからはあらゆる業界が劇的な変化に襲われる。いますぐにでも先に向けて一歩を踏み出さなければ、多くの日本企業が小さく萎んでいく悪夢の道を
大前研一が語るアベノミクスが失敗する理由と対策が秀逸！ - 自由を求めて、世界を周る
大前研一氏が2014年の世界の経済の総括と今後の見通し、並びに日本での対策を話した動画が非常に参考になったので、ここにまとめてみました。私と考えが違う個所もありますが、特に経済対策については是非国で実施してほしい内容です。 向研会 2014年経済総括 - YouTube アベノミクスは成功するのか？ アベノミクスは、安倍総理の経済参与である本田氏、浜田氏とノーベル経済学賞を受賞したポール・クルーグマンらによる発案だが、彼らは日本の経済の実態を理解していない。アベノミクスは、あくまで20世紀型の経済対策である。 20世紀型の経済対策は、３つしかない。１．金融政策 ２．財政政策 ３．成長戦略である。現在の日本の状況は過去の経済史上初めての現象の為、これらは効果を発揮しない。特に、円安効果は薄く、世界中で自国通貨が安くなって喜ぶのは日本と韓国だけである。現在の1ドル120円はデメリットの方が大き
統計次第で一挙に撲滅される貧困：JBpress(日本ビジネスプレス)
1日1.25ドルで暮らさなければならないとしたら、貧しいと感じるだろうか？ 1.50ドルならどうだろう？ その違いは、気にする価値がほとんどないように見えるかもしれない。本コラムを読んでいる人たちの多くは、朝のカプチーノに1.50ドル以上費やしている。 だが、どの数字を選ぶかによって、極度の貧困の中で生活していると分類される人たちの数は大きく変動する。 アジア開発銀行（ADB）は今月、高まる一方の要求に加勢する形で、貧困の新たな定義を求めた。ADBは報告書の中で、アジアでは、1.25ドルではもう暮らせないと主張している。人は、適切なカロリー摂取量を確保し、ADBが「貧困を避けるために必要な最低限ぎりぎりの生活水準」と呼ぶものに達するためには、1日1.25ドルより多くのカネが必要だという。だが、あとどれくらい必要なのだろうか？ アジアの貧困層、従来の想定より10億人も多かった？ ADBは、1
原油価格の急落に万歳二唱：JBpress(日本ビジネスプレス)
原油価格の下落は世界経済にとって何を意味するのか？ その答えは、原油価格が下落した理由と原油安が続く期間によって変わってくる。だが、総合的には、原油安は注意事項を伴うとはいえ、世界経済にとって有益なはずだ。 とりわけ重要なのは、石油純輸出国に与える影響かもしれない。脆弱な生産国の中には、弱体化が切に望まれる政権が含まれる。その筆頭格がウラジーミル・プーチン大統領のロシアだ。 だが、ここでも、良いことがあれば悪いこともある。モスクワのガイダル研究所のキリル・ロゴフ氏が指摘している通り、原油価格の下落はプーチン氏の失地回復主義を激化させる恐れがあるのだ。 6月下旬から今月初めにかけて原油価格は38％下落した。これは大幅な下落だ。だが、それ以上に大幅な原油安が1985年の春から1986年の夏にかけて起きた。1980年代の初めから半ばにかけての原油急落――偶然ではなく、ソ連崩壊に先行して起きた出来
経済学の視点から考える思考法／『思考の「型」を身につけよう』 - ぐるりみち。
「論理的思考」とは、なんだろう。 「ロジカルシンキング」なんて言うこともある、筋道立てて物事を考え、答えを導き出す思考法。年号や人名を暗記するだけでは養うことのできない、実践的な方法論。 書店に行けば、この手のハウツー本は多く見つけることができると思います。「論理学」なる学問もあるくらいだし、それをより噛み砕いて身近にしたビジネス本の類も多いのではないかしら。 そんな “論理本” と言われるものを、僕はほとんど読んだことがございませぬ。 強いて挙げれば、かの有名な（？）『知的複眼思考法』くらいでしょうか。 “◯◯法” といった種類の本はあまり読まない僕ですが、この本は気付きが多い、多すぎる良書でした。たまに再読しているくらいには。 とは言え、それ1冊を盲目的に信じきってしまうのも怖いもの。そこで今回は、友人に勧められた本『思考の「型」を身につけよう』を読んでみました。Kindleのセールで
なぜアベノミクスによって輸出が増えないのか 中国に競り負ける日本 | JBpress (ジェイビープレス)
アベノミクスの目玉は大胆な金融緩和によって為替を円安に導くことであったが、そこまでは成功したとしてよい。円は1ドル80円付近から100円台にまで下落した。 その結果、トヨタ自動車など海外での生産が多く、海外で得られた利益を日本に送金している企業は大幅に利益を伸ばすことができた。だがその一方で、石油など輸入品の価格は高くなった。海外で生産している企業が潤い、輸入品を消費する人々が損をした。 もちろん、アベノミクスはこのようなことを目的にしたものではない。円安によって輸出が増えることを期待したのだ。輸出が増えれば国内メーカーが儲かり、そこで働く人の給与も上がる。彼らが消費を増やせば、その効果は飲食業などにも及ぶ。アベノミクスによって輸出が増え景気が良くなると考えたのだ。 しかし、輸出は思うように伸びていない。円安になった最初の頃は、企業が生産を増やすには時間がかかる（Jカーブ効果）と説明されて
2015年、不動産業界に革命が起きる！？：日経ビジネスオンライン
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
『年収は「住むところ」で決まる』 プログラマーが多い街にはヨガ教室が多い - HONZ
中国から“ものづくり”を取り戻せ。こんなスローガンが聞かれるのは、かつてのものづくり大国・日本だけではない。リーバイスのようなアメリカン・スピリッツを象徴する企業までもが製造拠点の全てを海外に移し、失業率が高止まりするアメリカでも“製造業保護活動家”たちが製造業の復権を強く訴えているようだ。しかし、カリフォルニア大学バークレー校教授で経済学者の著者エンリコ・モレッティは、彼らの主張は多くの誤りに基づいていると指摘する。 そもそも、アメリカの製造業は長年のあいだ拡大を続けており、2009年時点の生産高は中国とほぼ同じである（日本の約2倍）。1970年代からの生産高増加と反比例して製造業関連従事者が減少したのは、生産性が飛躍的に向上したから。ジェネラル・モーターズ従業員１人当たり年間生産台数は、1950年代に約7台だったものが、現在では約28台にまで増えているという。この生産性の向上は、エンジ
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