『Wordle』世界的ヒットした単語当てゲームの作者が明かす、セオリーを外れまくった開発の裏側【GDC 2022】 | ゲーム・エンタメ最新情報のファミ通.com
『Wordle』は、その日ごとに変わる“お題”となる5文字の英単語を6回のチャンスの間に当てるゲーム。PCやスマートフォンのWebブラウザーで誰でもプレイ可能で、ルールを簡単にまとめると以下のような感じ。 1日にプレイできるのは1回だけ正解でも不正解でもローカル時刻で日付が変わるまで次をプレイできない 回答の中にお題の単語と位置も一致している文字が含まれていれば緑色で示されるつまり最終的に全文字緑色＝全文字正解になるのを目指す お題の単語の中に含まれているが位置は違う文字があれば黄土色で示される お題に含まれない文字を回答すると黒で示されるヒントのためにあえて黒になった文字を再使用することはできる お題に同じ文字が複数含まれることもある プレイヤーはまだ使っていない文字と、緑や黄色になった文字を元にお題を推測していく ヒントを得るために英単語ではないものを答えることはできないシステムに単語
ブロックチェーンの作り出す価値に付いて - Software Transactional Memo
TL;DR 疑いの目を向けてみると怪しい奴ばかり 通貨発行は楽しい、これは真理である。 www.sinseihikikomori.com 1人プレイ用のゲームの中で敵を倒してゲーム内の通貨を得る行為は広義の通貨発行と見做せる。ドラクエの世界でスライムを倒して3ゴールドを得る行為すら通貨の発行であるという観点で考えた時、このブログの読者は誰しも通貨発行の体験があるはずである。 現実で使われる通貨を鋳造したら普通の犯罪であるが、この日本で法に触れずにこれに近い行為を達成できるのが借金である。人から10万円を借りて、その引き換えに「x万円を○月○日までにお返しします」と借用書を書けばその「○月○日にx万円を受け取る権利」自体が債権としてそれなりの値段y円で市場で取引される一方で自分はx万円を得ることができ、世界に存在する価値の総量がy円だけ増えたことになる。これは経済の基本である。 この借用書、
準委任契約に基づく報酬請求と善管注意義務違反 東京地判令2.9.24（平28ワ28934） - IT・システム判例メモ
開発は途中で終わった場合でも、準委任契約に基づく報酬請求はできるが、適切な計画立案・実行ができていなかったとして善管注意義務違反が認められた事例。 事案の概要 イベント企画会社Ｙは、自社の企画するイベントを管理するためのシステム（本件システム）の開発をＸに依頼することとした。 平成28年3月にＸは開発に着手したが、その時点では契約書が取り交わされておらず、4月になって、Ｘ・Ｙ間で以下の内容（抜粋）の契約書が取り交わされた（本件契約）。 1条2項 本件契約は，Ｘが（中略）業務に従事する技術者の労働をＹに対し提供することを主な目的とし，民法上の準委任契約として締結されるものとする。したがってＸは，善良なる管理者の注意義務をもって（中略）業務を実施する義務を負うものとし，原則として成果物の完成についての義務を負うものではないものとする。 3条3項 前各項にかかわらず，Ｙは，Ｘの本件サービスの業務
顔出しNG「世界で最も悲観的な哲学者」デイヴィッド・ベネターが説く「悲惨すぎる人生論」 | 私たちの存在意義はなく、人間は生殖をやめるべき
デイヴィッド・ベネターは、約束の時刻のちょうど1分前にビデオ通話に接続した。礼儀正しく優雅に挨拶し、彼の新著に対する関心に感謝する──だが、コンピュータのカメラをオンにすることは拒む。 すでに彼からは、インタビューを承諾するうえで2つの条件を出されていた。まず、私生活に関する質問は一切しないこと。もう一つは、いかなる名目でも彼の顔が公開されないようにすることだ。 「私は自分の思想が異端であり、一部の人たちを憤慨させていることに気づいています」とベネターは言う。 「自分の生活について話せば、多くの人が私を心理分析し、私の思想をトラウマやら精神的不調やらのせいにしようとするでしょう。私が唯一目指しているのは、私を批判するという近道をとらずに、主張の妥当性を評価してもらうことなのです」 言うまでもなく、ベネターの思想は「正統」と呼べるものではない。ポジティブ心理学と自己啓発の「ベストセラー」が支
【コラム】プーチン氏の戦争、勝てない場合のロシアの未来－ブランズ
【コラム】プーチン氏の戦争、勝てない場合のロシアの未来－ブランズ Henry Brands "Hal" 世界はウクライナの国家存亡をかけた戦いにくぎ付けになっている。戦争が長引く中、そろそろロシアがどうなるのかについても考え始めた方が良さそうだ。 プーチン大統領が率いるロシアは現在、近年にどの大国も経験したことがないほど急激かつ完全な孤立状態に陥っている。その先にあるのは、好ましい状況ではないだろう。 ２月下旬以降、ロシアは経済、貿易、金融の面で制裁を受けている。債務不履行（デフォルト）へ突き進み、テクノロジー面のデカップリング（切り離し）も進行している。外国企業はロシアから撤退し、サッカーなどスポーツ界でもロシア代表は国際大会から排除されている。 ロシアはキューバもしくは北朝鮮のような小さな独裁国家ではなく、つい最近まで国民が国際社会と深く結びついていた大国だ。それが今や、ある国が世界を
横領事件で無罪確定の前社長 捜査にあたった検事を刑事告発へ | NHK
大阪地検特捜部が捜査した横領事件で逮捕・起訴され、裁判で無罪が確定した東証1部上場の不動産会社の前社長が、捜査にあたった検事2人について取り調べで関係者を脅すなどして検察の描いたストーリーに沿う供述を引き出した疑いがあるとして、近く最高検察庁に刑事告発することを決めました。 検事2人を刑事告発するのは、東証1部上場で大阪に本社がある不動産会社「プレサンスコーポレーション」の創業者で前社長の山岸忍さん（59）です。 3年前、大阪地検特捜部が捜査していた大阪の学校法人の当時の理事長や会社の部下らが土地取引をめぐって21億円を横領した事件に、社長の山岸さんも関与していたとみなされ逮捕・起訴されました。 山岸さんは一貫して不正への関与を否定し、大阪地方裁判所は去年、検察が立証の柱とした部下の供述は「信用できない」と判断して無罪を言い渡し、その後、確定しました。 特捜部の捜査について弁護団が取り調べ
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