NHK放送文化研究所が発表した最新の国民生活時間調査の結果が、メディア業界内外で話題になった。平日に15分以上リアルタイムでテレビを視聴した人の割合が、高齢層を含むすべての世代で減少したことが明らかになったためだ。視聴者のライフスタイルが激変する中、これまで日本社会の共通基盤として機能してきたテレビの役割が根本から揺らぎ始めている。リアルタイム視聴の減少がもたらす社会的影響や、岐路に立たされたテレビ局が今後進むべき生存戦略について「ABEMA Prime」で議論が行われた。 【映像】広告費 ネットは4兆円、テレビは? 同研究所が公表したデータによると、平日にリアルタイムでテレビを見る人の割合は全体で前回比8%減の71%へと落ち込んだ 。世代別では、10〜15歳が42%(14%減)、16〜19歳が27%(20%減)、20代が33%(18%減)、30代が43%(20%減)。さらに今回の調査では

