安保法案が可決されたが、その直後から「賛成した議員に落選運動を仕掛けよう」という声が反対派の市民から出始めている。ネット上にもそういった声が多数書き込まれた。落選運動の標的としては、まず安倍晋三・首相、次に担当閣僚である中谷元・防衛相と岸田文雄・外相、菅義偉・官房長官、自民党では解釈改憲を主導した高村正彦・副総裁や、谷垣禎一・幹事長、稲田朋美・政調会長などの名前が取り沙汰されている。 そうはいっても、安保法案の責任者として名前があがっている有力政治家の多くは固い地盤を誇り、選挙に強い議員たちだ。 衆院山口4区の安倍首相の場合、昨年12月の総選挙で約10万票を獲得し、次点の共産党候補（約1万7000票）に6倍近い8万票以上の差をつけて楽々当選している。山口1区の高村氏も次点の維新の党候補に8万票以上の差で当選した。 「落選運動」といっても、この2人のように解釈改憲の象徴ともいえる議員たちを追

これは、9月に開催された世界最大級のゲーム見本市「東京ゲームショウ2015」にて、ソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE）のブースで味わった試遊の一幕。最新の「VR（バーチャルリアリティ＝仮想現実）」技術に触れ、「ゲームの未来」を感じると同時に、ゲームの枠を超えた可能性も垣間見た。 東京ゲームショウにはこの10年ほど、毎年欠かさず通っている。今年の出展社数は過去最多の480社となり、うち海外からは246社と初めて過半数を越えた。スマートフォン・タブレット端末向けゲームの展示が増えたことが社数増大の要因だが、来場者やメディアの話題と人気を最もさらっていたのはVRだ。 開場とほぼ同時に整理券配布が終了 VRで人を惹きつけたブースは2つある。1つは、昨年、米フェイスブックが買収したベンチャー、オキュラスVRのブース。もう1つは、家庭用ゲーム機「プレイステーション（PS）」を展開するSCE

ウェブページのアーカイブを保存しておくために欠かせない「ウェブ魚拓」は2005年にリリースされた老舗サービスだ。ユーザーからの切実なニーズに応え、有料課金で長いあいだ継続的に収益をあげている稀有な事例である。 そんなウェブ魚拓を運営する会社の創業者である新沼大樹さんはどんな人物なのか。前回は開発秘話やネット炎上について聞いたが、今回は新沼さん本人の知られざる一面に迫った。 スタートアップ経営者として成功していながら、なぜかネット業界よりも、“筋トレ業界”で有名のようだ。（取材場所は宮城県内にある新沼さん宅） トランプを素手でやぶるのはトレーニングだった –すごい…。このトランプはどういうことなんでしょうか？ トランプを破るのは“握力”における有名な技で、一時期流行ったんです。流行ったといっても、できるは人あまりいないかもしれませんが。 –新沼さんの場合はもう簡単に破けちゃうものなんですか。

佐々木まりな @marinax911 好きなことがお仕事。宝塚&観劇全般も大好き。#Overwatch♡ #BrienneOfTarth♡※ツイートは組織を代表するものではありません。ツイートの無断転載はご遠慮下さい。 佐々木まりな @marinax911 漫画原作でアニメ化する→アニメが話題になる→原作の漫画が売れ始める→しかしアニメのBlu-rayは売れない の辛さは、2億近く出してアニメを作った出資社のものが売れず、アニメに全くお金を出してない原作ものが売れるという点。原作売るためにアニメ化したんでしたっけ？となる… 佐々木まりな @marinax911 (続き) それで、原作が売れると書店で大きく取り上げられたり、この漫画が来てる！のような感じになって当然アニメも2期があるだろうという流れになったりしがちですが、原作売れてもアニメ出資社には1円も入らない→Blu-ray売れてない→