安倍政権が沖縄・辺野古の海への土砂投入を始めた。 これまで進めてきた護岸の造成工事に比べて環境に及ぼす影響はより深刻で、米軍普天間飛行場の移設問題は新たなステージに入ったといえる。 「辺野古ノー」の民意がはっきり示された県知事選から２カ月余。沖縄の過重な基地負担を減らす名目の下、新規に基地を建設するという理不尽を、政権は力ずくで推進している。 「いつまで沖縄なんですか。どれだけ沖縄なんですか」 先月の安倍首相との会談で玉城デニー知事が発した叫びが、あらためて胸に響く。 ■まやかしの法の支配 政府の振る舞いはこの１年を見るだけでも異様だった。 ３月、辺野古の海底に想定していなかったマヨネーズ並みの軟弱な地盤が広がっていることがわかった。防衛省による地質調査で判明しながら政府は結果を２年間公表せず、情報公開請求でようやく明らかになった。 そればかりか、８月末に県がこの問題に加え、他の違法行為や

玉木雄一郎・国民民主党代表（発言録）　そう遠くないうちに政権を担う中核になりたいという思いで、単なる批判や否定だけでなく、未来に進む新しい答えを作り出していける政治勢力を作り上げたい。我々は改革中道を綱領に掲げている。中道というのは非常に難しいポジションなんですね。右から左からたたかれますから。私、ネットに色んなことを発言したら、必ず右から左からたたかれるので、「ああ、自分は真ん中にいるな」と確認するんです。 ただ、世界的に見ても極端に走りがちな政治の言説があるなかで、現実的な、でも現政権ではできないような、新しい視点や価値を出していくことに私たちの意義があるのではないか。新しい未来を開く、新しい政治を実現したい。（同党の小熊慎司衆院議員の会合で）

日産自動車会長のカルロス・ゴーン容疑者（６４）が役員報酬を過少に偽った金融商品取引法違反の疑いで逮捕されたのを機に、役員報酬のあり方に改めて注目が集まっている。最近は日本でも「１億円プレーヤー」が増加。高額報酬で企業を渡り歩く「プロ経営者」や外国人トップも目立ち、米欧流に近づきつつあるようだ。ただ一般の働き手との格差は大きく、高額報酬への視線は国内外で厳しくなっている。 東京商工リサーチによると２０１８年３月期決算で国内上場企業の報酬トップだったのはソニーの平井一夫会長の２７億１千万円。２位にソフトバンクグループのロナルド・フィッシャー副会長の２０億１千万円が続いた。トップ１０の半数は外国出身者だ。 報酬１億円以上の役員は５３８人で、過去最多だった。円安・株高傾向で好調な企業業績が続いたことや、業績連動型の報酬体系を採用する企業が増えたためとみられる。 ただ、高額報酬の経営者が多い米国の大

人気のバラエティー番組にいったい何があったのか。すみやかに真相を明らかにして、社会に報告する責任がある。 日本テレビ制作の「世界の果てまでイッテＱ！」に疑念が持たれていることに対し、大久保好男社長が謝罪した。 きっかけは週刊文春の記事だ。芸人が世界の祭りを訪ねる番組中の企画について、５月に放映されたラオスの祭りは存在せず、日テレ側の自作自演によるイベントだと報じた。 当初日テレは「番組サイドで企画した事実はない」と反論していたが、タイの祭りでも同様の疑いがあると指摘されると、一転して非を認めた。企画は当面休止し、放送済みの１１１本の内容を可能な限り検証するという。当然の対応だ。 高視聴率が生んだおごりか、あるいは数字を維持するために逸脱行為に及んだのか。 娯楽の要素が強いバラエティー番組は報道と違う、多少の演出は必要だ、という声もある。だが、「ない」ものを作り出して「ある」とする行為は、公

韓国外交省は６日夜、元徴用工への損害賠償を認めた韓国大法院（最高裁）判決を批判する日本側の反応について、「我が国の国民感情を刺激する」などとして強い遺憾の意を表明した。韓国の政党やメディアも相次いで日本の対応を批判し、混乱が深まっている。 同省は「最近、日本の責任ある指導者らが問題の根本を無視して、国民感情を刺激する発言を続けていることを非常に憂慮している」と指摘。安倍晋三首相や河野太郎外相らが判決を厳しく批判していることに反発した。 さらに、「わが司法の判断に、節度もない表現で評価するなどの過剰な対応に、深い遺憾を禁じ得ない」と主張。「三権分立の基本原則に沿って、行政は司法の判断を当然尊重すべきだ。これは日本を含め、どの民主主義国も例外ではない」と指摘した。 また、同省は日本政府に対し、「今回の事案を政治的に過度に浮き彫りにすることは、韓日関係の未来志向的発展に全く助けにならないというこ

欧州連合（ＥＵ）の行政機関、欧州委員会のカタイネン副委員長は２３日、東京都内で開いた記者会見で、７月に署名された日ＥＵ経済連携協定（ＥＰＡ）について、ＥＵ側は１２月中に議会採決などの手続きを終える予定だと説明した。日本とＥＵは、来年３月末までの協定発効をめざしている。 カタイネン氏は１２月中旬に予定されている欧州議会でのＥＰＡの採決について「何も問題は見当たらない」と述べ、同月にも加盟国間での承認手続きが進むだろうとの見通しを示した。 日ＥＵのＥＰＡが発効すれば、世界の貿易額の約４割を占める巨大な自由貿易圏ができる。最終的に日本側は全品目の９４％、ＥＵ側は９９％の関税を撤廃する。日本では、ＥＵ向けの自動車輸出などを増やしたり、ＥＵからチーズやワインなどを安く輸入したりすることが期待されている。 ＥＰＡは、日ＥＵが協力して保護貿易に対抗し、自由貿易体制を維持する狙いもある。カタイネン氏は会見

２００８年秋のリーマン・ショック後、中国が打ち出した４兆元（当時のレートで約５７兆円）の景気対策は「世界を救った」とされた一方、中国では地方政府や国有企業の債務を急増させ、不動産バブルといった後遺症ももたらした。習近平（シーチンピン）指導部は改革に着手したが、米中摩擦の激化で景気の先行きに暗雲がたれこめ、再び投資による景気対策に追い込まれつつある。 景気対策頼み、米中摩擦で再び　江蘇省蘇州市。上海ガニの産地・陽澄（ヤンチョン）湖の南にできる夷亭路（イーティンルー）駅から地下鉄新線の建設が始まる。Ｓ１号線を東に向けて建設し、３０キロ先に終点がある上海地下鉄１１号線に接続する。 ただ、すでに蘇州と上海の間には高速鉄道（中国版新幹線）に加え、通常の列車やバス便もある。そのため、新線建設にも地元の反応は鈍い。レーザー機器メーカーに勤める金さん（２４）は「上海まで地下鉄は時間がかかって不便。高速鉄道

先月末の沖縄県知事選で示された民意を無視し、新知事との対話の土台を崩すことになる。容認できない。 沖縄の米軍普天間飛行場の名護市辺野古への移設について、防衛省がきのう、県による辺野古沿岸部の埋め立て承認撤回への対抗措置をとった。 安倍首相が玉城デニー知事と会って、わずか５日後の決定である。翁長雄志（おながたけし）前知事時代に広がった沖縄との深刻な亀裂を修復する意図など、もとよりなかったのだろう。 沖縄県民は知事選で連続して「辺野古ノー」の意思を明確にした。民主主義国の指導者であれば、重く受け止め、打開策を探って当然だ。そのそぶりさえ見せない強圧的な対応は、傲慢（ごうまん）そのものというほかない。 辺野古での工事は、県が８月末に埋め立て承認を撤回して以降、止まっている。今回、防衛省は行政不服審査法に基づき、国土交通相に対して、県の処分に対する不服審査請求と撤回の効力停止を申し立てた。 だが、

韓国は１１日、南部の済州島（チェジュド）で文在寅（ムンジェイン）大統領らが出席し、国際観艦式を開いた。自衛艦旗（旭日〈きょくじつ〉旗）の掲揚自粛を求められた海上自衛隊の護衛艦は参加を見送った。日韓は防衛交流を続ける方針だが、影響は避けられない見通しだ。 文氏は観艦式で、「海は我々の生命線だ。海洋強国は韓国の未来。海軍をさらに強化する」と語った。海自の不参加については触れなかった。 韓国はシーレーン防衛を念頭に、周辺海域へ進出できる大洋艦隊の編成を急いできた。海上自衛隊がイージス艦や大型輸送艦を導入する度に、同じ装備を整えてきた。韓国の元国会議員は「自衛隊が持っているといえば、国会で予算が通りやすかった」と語る。防衛交流によっても海自の戦術や技術を学んできた。 日韓関係筋によれば、韓国海軍は過去、自衛隊の機雷掃海訓練を視察したほか、Ｐ３Ｃ哨戒機による自衛隊の対潜水艦戦術にも強い関心を示したと

内閣改造後初となる臨時国会。政府・与党は補正予算案や国民投票法改正案などの早期成立を目指す。一方、野党は森友学園の決裁文書改ざん問題の責任を問われた麻生太郎財務相や、教育勅語を一部評価する発言をした柴山昌彦文部科学相ら、閣僚の資質について厳しく追及する構えだ。 野党がまず照準を合わせるのは、内閣改造で留任した麻生太郎財務相だ。森友学園問題をめぐる財務省の決裁文書改ざんや前事務次官のセクハラ問題に加え、自身の軽率な発言がたびたび批判されたが、首相は政権の「土台」の一人として続投させた。 社民党の又市征治党首は４日の記者会見で「常識では考えられない。国民をバカにしているのか」と指摘。国民民主党の中堅議員も「麻生氏続投は、いくら批判しても誰からも文句は出ない」と意気込む。 初入閣した１２人の閣僚の適性についても、野党側は厳しく吟味する方針だ。 柴山昌彦文科相は２日の就任会見で、教育勅語について「

「ネット右翼」はどのくらいいて、どのような人たちなのか。その実像に迫ろうと、８万人規模の過去に例のない大規模調査が行われた。ネット右翼と呼べる人たちは全体の１・７％だったほか、これまで語られてきたネット右翼像とは異なるタイプの「オンライン排外主義者」が３・０％存在することも浮かび上がった。 ネット右翼とは一般的に、保守的・愛国的な政治志向を持ち、中国や韓国などの近隣アジア諸国に対して排外的な言動を行う人を指すことが多かった。規模は小さいとされるが、膨大な情報を生み出すことから、その影響力に注目が集まっている。一方で、ネット右翼の担い手がどんな人たちなのかについて実証的に検証したケースは少なく、多様なネット右翼像が流通しているのが現状だ。 東北大の永吉希久子准教授（社会意識論）らのグループが東日本大震災以後の人々の社会活動の変化を調べようと、昨年１２月に「市民の政治参加に関する世論調査」を実

行政の信頼を失墜させた組織のトップを、そのまま続投させる。そんなゆがんだ人事の先に、まっとうな政治が実現するとは思えない。 安倍首相が米ニューヨークでの記者会見で、来月２日に内閣改造を行い、首相官邸の要である菅義偉官房長官とともに、麻生太郎副総理兼財務相を続投させる意向を明言した。 「平成のその先の時代に向かって、新たな国づくりを進めていく」。そう語り、麻生氏に「土台」として政権を支えてほしいとの考えを示した。 自民党総裁選で３選し、新たな３年の任期を得た首相が一歩を踏み出す人事である。長期政権の弊害に真摯（しんし）に向き合い、失われた政治の信頼を回復させる。その覚悟を、具体的な顔ぶれで国民に示せるかどうかが問われている。 決裁文書の改ざんを生んだ森友学園問題、事務次官が辞任に追い込まれたセクハラ疑惑……。財務省を舞台にした数々の不祥事は、すべて麻生氏のもとで引き起こされた。 その政治責任

米ツイッター社は、ヘイトスピーチ対策を強化する。新たに「集団に対する人間性の否定」という項目を禁止事項に加える。特定の個人への暴言だけでなく、集団一般に対する攻撃も禁じる姿勢を明確にし、ツイッター上での健全なやりとりを促す考えだ。 米国時間の２５日に発表した。ツイッター社はこのポリシー（施策）変更について一般から初めて意見を募り、年明けにも日本を含む全世界で実施する方針だ。 ツイッター上では現在でも、人種、民族などを理由に他者を攻撃するヘイトスピーチは禁じられている。ただ、これまでは、特定の個人に対する攻撃は明確に禁じられていたものの、集団への攻撃については禁止されているのかどうか、あいまいなところがあった。 このため、「集団に対する言葉による人間性の否定」に対処するポリシーを新たに作成。人種、民族、国籍、性的指向、性別、職業、政治理念など共通の特性があるさまざまな集団に対し、その人間性を

安倍晋三首相は９日、北海道を訪問し、胆振（いぶり）地方を震源とする最大震度７の地震の被害状況を視察した。高橋はるみ知事らとの意見交換では「被害の爪痕を目の当たりにした。『プッシュ型』で物資や自家発電機で用いる燃料などの供給を進める」と述べた。 首相は厚真（あつま）町の土砂災害の現場や札幌市清田区の液状化の現場を視察し、航空自衛隊のヘリコプターで上空からも被災状況を確認した。厚真町や安平町では避難所を訪問した。高橋知事らは首相に対して、早期の激甚災害指定や必要な予算措置を要望した。 首相は地方視察の際に記者団の取材に応じるのを慣例としているが、今回は応じなかった。今回の地震を受け、自民党は７～９日、総裁選の選挙活動を自粛している。総裁選に関する質疑を避けようとしたとみられる。

社会の中に「敵」をつくり、自分の支持層の歓心をかう。そんな分断の政治が招く破局は、世界史にしばしば現れる。 近年、各地で政治による敵視が目立つのはメディアである。とりわけ民主主義の旗手を自任してきた米国の大統領が、「国民の敵」と公言した。 明確にしておく。言論の自由は民主主義の基盤である。政権に都合の悪いことも含めて情報を集め、報じるメディアは民主社会を支える必須の存在だ。 米国の多くの新聞や雑誌が、一斉に社説を掲げた。「ジャーナリストは敵ではない」（ボストン・グローブ紙）とし、政治的な立場や規模を問わず、結束を示した。その決意に敬意を表したい。 報道への敵視や弾圧は広がっている。中国のような共産党一党体制の国だけでなく、フィリピンやトルコなど民主主義国家でも強権政治によるメディアの閉鎖が相次いでいる。 そのうえ米国で自由が揺らげば、「世界の独裁者をより大胆にさせる」と、ニューヨークの組織

通常国会の会期末まで１週間を切った。６月下旬からの延長国会では、政権・与党のおごりが際立っている。 長時間労働を招きかねない働き方改革関連法を強行成立させ、問題だらけの「カジノ法案」や参院６増の公職選挙法改正案も、ひたすら成立に向け突き進んでいる。 一方で、加計・森友問題をめぐる野党の審議要求はたなざらしである。行政を監視する立法府の責任を果たさぬまま、国会を閉じることは許されない。 加計学園の獣医学部新設問題では、愛媛県議会が先週、学園に説明責任を果たすよう求める決議を全会一致で採択した。 県は、学園に約９３億円を補助する今治市に対し、約３１億円を支援する。巨額の公金が投じられる学園に、自ら疑念を晴らすよう求めた決議は、国会にとってもひとごとではない。 学園の加計孝太郎理事長は先月、３０分足らずのおざなりな記者会見を開いただけで、再度の会見要請を拒んでいる。ただ、加計氏は会見で、国会招致

玉木雄一郎・国民民主党共同代表（発言録）　（参院厚生労働委員会での働き方改革関連法案の採決をめぐる対応で、立憲民主党との亀裂が指摘されていることについて）割れたというよりも、労働者のために反対だといって反対の印象を残して終わるのがいいのか、それとも一つでも二つでも付帯決議をとって、解決策を１個でもとっていくのがいいのか。 付帯決議は１個もとれず、労働者が不安なまま、問題の多い、立法事実もない高度プロフェッショナル制度が通ってしまうよりも、１個でもとろうと思って振る舞ったのが今回の参議院国民民主党だった。問題に対しての向き合い方の方針が参議院では多少ずれたということです。 政府与党にしても、一部メディアにしても、野党は割れさせたいと思っている勢力がいるので、ちょっとした違いを割れた割れたと新聞では大きく書きますが、私たちは割れていません。国民民主党をつくったのは野党が大きな塊になっていくため

辻元清美・立憲民主党国会対策委員長（発言録）　（自身が）いっつも怖い顔して、テレビのニュースに出てくるんですよね。いっつも怒っているんですよ。安倍政権あきません。麻生さん辞めさせないかん。実はそれが私の役割なんです。希望を捨てずにいきましょう。 前の衆院選のどさくさで、みなさんほんまに野党どないなってんねんと、これからどうすんねんと、思っている人が多いと思います。ところが比例区の票を見たら、立憲１１００万、希望９６５万。両方で２千万以上なんですね。公明党は６００万台で立憲の半分くらい。自民党は１８００万なんです。 ですから、候補者をうまいこと調整してやっていけば勝てるはずなんです。この２千万以上というのは（民主党が）政権下りてから、民主党時代も民進党時代も１回もないんです。（立憲と国民民主党が）それぞれの持ち味を生かして両方で徹底的に票を稼いで、私は今度の参院選で、（衆参の）ねじれに手がか

手薄だった子育て支援を思い切って拡充することには賛成だ。それだけに、貴重な財源の使い道をよく考えてほしい。 安倍首相が昨秋の衆院選で掲げた幼児教育・保育の無償化の具体策が政府の「骨太の方針」の原案で示された。３～５歳では認可保育所の利用を無料にしたうえで、認可外の施設を利用する人にも一定の補助をする内容だ。今後、法改正などの準備にとりかかるという。 国の懐に余裕があるならば、無償化は理想だろう。しかし待機児童の解消も進まぬなか、すでに施設を使っている人たちの経済的な負担を軽くすることが最優先の課題だろうか。無償化ありきでなく、政府は政策の優先順位を柔軟に見直すべきだ。 選挙戦の目玉として唐突に打ち出された無償化だけに、具体策には無理が見える。 認可施設の利用者だけを対象にすると、希望しても認可施設に入れない人との間で不公平感が広がる。一方で、施設の面積や保育士の配置が不十分な施設の利用にま

ロンドン郊外のウィンザー城で１９日、英王室のハリー王子とメーガン・マークルさんが結婚式を挙げた。早くに母を亡くし、かつては飲酒や大麻吸引などの問題を起こした「やんちゃな弟」と、俳優としてのキャリアを築いた離婚歴のあるアフリカ系米国人という異色のカップルは、結婚式にも独自色があふれた。 メーガンさんの白いドレスのデザインは、仏ブランドのジバンシィで初の女性アーティスティック・ディレクターに昨年就任したクレア・ワイト・ケラーさんが担当。ベールには英連邦に加盟する各５３カ国・地域を象徴する花の刺繡（ししゅう）があしらわれた。ブーケには故ダイアナ元妃のお気に入りだった忘れな草も入れた。 結婚式には、メーガンさんの母ドリア・ラグランドさんが出席した。政治家は招かず、サッカー元イングランド代表のデビッド・ベッカムさんと歌手でデザイナーのビクトリア・ベッカムさん夫妻や、英歌手エルトン・ジョンさん、米テレ