それでは、ここで今までの話を簡単に整理してみたいと思います。 地球温暖化には特に二酸化炭素の排出を削減していく必要がある。 二酸化炭素排出量の削減には化石燃料の使用を減らしていく必要がある。 民生部門に関してはより快適な生活を求める傾向にあり、それに伴い消費エネルギーが増加している。 家庭内では、エネルギーを熱に変換して使っている割合が約6割となっている。 熱を得るためにはヒートポンプを使うことが非常に有効である。 大気を利用したヒートポンプには気温が低い時には効率が悪くなると言う弱点がある。 地下水の温度は年間を通じてほぼ一定である。 これらのことから、地球温暖化のを阻止するための一つの手段として地中熱を利用したヒートポンプの利用が非常に有効であるということがわかります。 これまでの話で、「地中熱利用ヒートポンプシステム」と言うものは実際にはどんなものなのか興味が湧いてこられた方もいらっ
噴火湾にも大津波痕跡 500年間隔地震 襟裳沖も連動か (06/13 18:29) 500年間隔地震のイメージ 【森】渡島管内森町の海岸で、300〜500年周期で大津波を起こしてきた道内最大規模の「500年間隔地震」と時代が重なる津波の痕跡が確認された。これまで大津波は主に道東の太平洋沿岸で起きるとされてきたが、見つけた北大大学院の平川一臣教授(地質学)は、道東から日高・胆振両管内、噴火湾にわたる広範囲で大津波が起きていた可能性を指摘している。 平川教授が噴火湾沿岸のがけの断面を調査したところ、森町内の400年前の地層で津波で生じたとみられる砂の層を確認した。これまで500年間隔地震は、釧路・根室沖と十勝沖の地震が連動して起きるとされてきたが、今回の津波の痕跡により、襟裳岬沖の地震も連動していた可能性が出てきた。 <北海道新聞6月13日夕刊掲載> < 前の記事 | 次の記事 >
みずほ銀のSTEPSは1988年に稼働を開始した。当時は、ATMの24時間稼働も、インターネットバンキングも、携帯電話を用いた振り込みサービスも存在しなかった。 その後、これらのサービスを追加する一方、みずほ銀はバッチ処理の上限値の設定を、23年間一度も見直さなかった(表-18)。 さらに、携帯電話での振り込みといった新サービスを導入する際に、夜間バッチの負荷テストを行っていなかった(表-19)。 みずほフィナンシャルグループなどによるシステムに関する内部・外部監査が機能していなかった(表-20)ため、こうした問題に気付くこともなかった。 みずほ銀はシステム監査において、「システム運用管理体制」のリスクを最高レベルとしていない(表-21)など、リスクの大きさを正しく把握することができていなかった。 夜間バッチが異常終了した原因は、口座bの振り込みデータを振り分ける(分割する)処理で、上限値
inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 日本の液晶パネルメーカー各社に大きな転換点が訪れている。 6月3日、シャープが液晶パネル事業の構造改革を発表した。亀山第2工場(三重県亀山市)で生産する薄型テレビ用の液晶パネルの生産能力の8割を、スマートフォンやタブレット型端末などモバイル端末用の中小型液晶パネルの製造ラインに転換するという。ちなみに、亀山第1工場の製造ラインは中国メーカーに売却されており、空いたスペースに中小型液晶パネルの製造ラインが導入される。 「亀山ブランド」として名を馳せたシャープ亀山工場は、テレビ用液晶パネルの生産拠点から一転、中小型液晶パネルの生産拠点へと大きく軸足を移すことになる。 そして、シャープの発表から4日後の6月7日、東芝とソニ
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