意図せず「映画の醍醐味を詰め込んだ一作」に 今年6月に東京都内の劇場2館で公開した本作品は、10月時点で全国330館上映、観客動員数200万人を記録した。映画祭では「Japan Now」部門に選出された。 トークセッションは上田監督と、同部門のプログラミング・アドバイザーである安藤紘平氏が登場した。37分間のワンカット撮りについて安藤氏に聞かれると、「撮る時間が長ければ長いほど難しくなっていく。スタッフ、キャストの力をひとつに合わせないと撮れない」と上田監督。「その難しさが、映画制作者にとってすごく大きなロマン」だと話した。 上田監督にとって「カメラを止めるな！」は「自分の好きなものを全部詰め込んだ」「自分の引き出しにあるものを全部出した」映画だという。それが結果的に「意図せず、映画の醍醐味を詰め込んだ一作」になり、「（多くの人が興味をそそられる）普遍性のある映画になってくれた」と喜んだ。

UBIソフト「アサシンクリードオデッセイ」と藤村シシン氏の公式コラボ企画、 #古代ギリシャから見るACオデッセイ タグを中心に、同ゲーム関係のツイートをまとめさせて頂きました。

「突然、タワーレコードの販売ページが閉鎖され、Ａｍａｚｏｎも予約受け付けできなくなり、ただごとではない事態になっています」（ＩＴライター） ワークショップでこしらえたインディーズ作品でたった２館での上映からスタートしたにもかかわらず、口コミであれよあれよと累計観客動員２００万人、累計興行収入は３０億円突破目前。上田慎一郎監督やキャストらは開催中の東京国際映画祭でレッドカーペットを練り歩くなど、ワールドワイドな作品に化けた「カメラを止めるな！」。公開から２カ月後の８月、パクリ疑惑が報じられケチがついたかと思いきや、結果的にその話題性も味方につけ、客足はいまだに伸びているという。 そんななか、盗作疑惑を訴えていた側に新たなトラブルが……。原作（のちに「原案」扱いとなった）を主張していた舞台「ＧＨＯＳＴ　ＩＮ　ＴＨＥ　ＢＯＸ！！」の新録版ＤＶＤ（写真＝右）の発売が突然、ポシャったのだ。 販売元の

自分が作ったものではなくコンビニのおにぎりはよく食べるという子供をもつお母さん…ある一言でずいぶん救われたようです。 ꧁刺繍屋　いの꧂ @kaku_ka38 ｢私が作ったものはあまり食べないのに、コンビニのおにぎりはよく食べる｣と笑いながら話してたママさんに｢うちもー！楽で助かりますよね～～！✨｣って返したら2~3秒置いて涙流されて、何の地雷踏んだかとビビりまくったんだけど｢そう考えれば良かったんだ…｣って言われて死ぬほどほっとした… ꧁刺繍屋　いの꧂ @kaku_ka38 なんだろうな。すっごい気にしてるのに笑顔でなにげなく平気そうにしか話せないって事あるもんね。本当はめっちゃ凹んでたんだろうな。私なんて心底｢すげぇ助かる！！｣と思ってるから泣かれるまで気付かなかった。青菜で巻いたおにぎりなんて野菜まで摂れちゃうんだもの✨

NATROMせんせい、リスクじゃなくて「害」という言葉をつかうのはナンデなのかしら。 たとえば「すべての予防接種には害がある」という言い方をされたりするんやろか。https://t.co/NS4z4tR1ek— flurry (@flurry) October 31, 2018 このような意見を見かけました。 NATROMせんせい、リスクじゃなくて「害」という言葉をつかうのはナンデなのかしら。 このかたは、疫学におけるリスクの概念について、ご存知では無いようです。 疫学においてリスク（危険：risk）とは、 好ましく無い事象の起こる確率 を表す用語です。疫学の教科書から引用してみましょう。 risk　リスク（危険）　あらかじめ規定された期間内に特定の事象が生じる確率．疾患発症のリスクは累積罹患率で測定される． これは、『しっかり学ぶ基礎からの疫学』の用語解説の文です。また、『今日の疫学　第

ちょっと前に、英国のヘビメタバンド、ブラック・サバスのメンバーを請求人とする拒絶査定不服審判がありました（特許情報プラットフォームの審決公報DBメニューに審決番号2017-650015を入力すると審決文を参照できます）。 これは、「BLACK SABBATH」という商標登録出願（マドリッドプロトコル国際登録経由）が、商標法4条1項8号違反で拒絶されていたのに対して、出願人であるブラック・サバスのメンバーが不服を申立てた審判です（他にも論点はありますが、補正により解消したので説明省略）。 商標法4条1項8号　他人の肖像又は他人の氏名若しくは名称若しくは著名な雅号、芸名若しくは筆名若しくはこれらの著名な略称を含む商標（その他人の承諾を得ているものを除く。） 特許庁のもともとの拒絶理由は、 本願商標は，イギリスのヘビーメタルバンドを表すところ，同バンドは３名で構成されているものの，出願人は，その

２０１９年１０月の消費税率１０％への引き上げに伴う経済対策で検討している商品券を巡り、財務省がまとめた原案が分かった。１人あたり２万５０００円分を２万円で購入できる「割引商品券」とし、５０００円分多く買い物ができる。購入できるのは低所得者を中心とする方向だ。 希望者は、２万円を支払えば１０００円の商品券を２５枚受け取ることができる。買い物の際は原則としてお釣りをもらえず、使い切りを前提とする。使用できる地域は発行した自治体内に限定し、有効期間は１９年１０月～２０年３月とする。 商品券の発行は、公明党が強く求めていた。政府は現金を使わないキャッシュレス決済で買い物をした消費者に２％分をポイント還元する制度を検討しているが、クレジットカードなどを持っていない低所得者らに恩恵が及ばないためだ。 商品券を巡っては、１４年末にまとまった緊急経済対策で「プレミアム付き商品券」が盛り込まれた。当時、各自

2018年秋の臨時国会が始まった。今年前半の通常国会は異常事態の連続だったと言っていい。立法の根拠となるデータの捏造、閣僚による虚偽答弁、議論を無視した強行採決…。国会審議を軽視するような行動が相次いだ。しかし、そうした異常事態の報道は、朝夕のニュースでほんの少し触れられるのみ。野党側も世論喚起の決め手を欠いていた。 そうした状況に一石を投じることになったのが、「国会パブリックビューイング」。法政大学の上西充子教授のSNS上でのつぶやきをきっかけに始まったこの取り組みは、新橋の駅前に国会での答弁の矛盾点をわかりやすくまとめた映像を上映する形で始まり、街を歩く人々の注目を引いた。 9月の自民党の総裁選がテレビ報道されたことで、上西教授が指摘する現政権の「ご飯論法」は、他の論者の指摘による「信号無視話法」とともに、多くの人の目に触れることになった。臨時国会がスタートする中、上西教授の問題提起は