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1980年代に開発され、それ以来30年以上にわたって最先端の素粒子物理学で使われ続けているソフトウェア「FORM」の陳腐化が進んでおり、もし使えなくなればこの分野の研究者にとって手痛い打撃になる危険性があると、科学系ニュースサイトのQuanta Magazineが報じました。 Crucial Computer Program for Particle Physics at Risk of Obsolescence | Quanta Magazine https://www.quantamagazine.org/crucial-computer-program-for-particle-physics-at-risk-of-obsolescence-20221201/ Quanta Magazineによると、科学の中でも素粒子物理学は特に長大な方程式を扱う研究分野だとのこと。例えば、大型ハド
情報セキュリティ企業のラックは1月14日、同社の社内ビジネス文書が保存されたHDDがフリーマーケットに出品され、購入者に情報が流出したと発表した。HDDは回収済みで、情報の拡散はないという。 ラックは2021年10月31日、匿名の個人から「フリーマーケットで購入したHDDにラックのビジネス文書が入っていた」とする通報を受けた。通報者とのやりとりの中で情報流出があったと判断し、12月17日にはHDDを回収。通報者以外への情報の流出がないことを確認した。 HDDに含まれていた情報は、03年から17年に作成されたビジネス文書が2069件、同社社員や取引先社員の会社名、部署名、氏名、連絡先などの情報が最大1000件。 HDDを流出させた元社員はラック在職中、業務用PCの入れ替え時にルールに反して業務情報を個人PCにバックアップ。データ消去が不完全なままフリマに出品していた。 ラックは、流出データを
キリンホールディングスは9月1日、在宅勤務を行う社員を対象に、通勤手当の支給方法を実費精算に変更し、在宅勤務手当を支給すると発表した。また、首都圏でシェアオフィスを契約し、働く場所の選択肢を広げる。新型コロナウイルス感染拡大を機に進めている取り組みの一環として、柔軟な働き方への対応を加速する。 10月1日から通勤手当の支給方法を通勤定期代から実費に変更する。対象となるのは、事業所への出社を前提とせず、週3日以上在宅勤務を行う国内グループ社員で、本社や営業部門などで勤務する約4000人。工場や物流部門、研究所など、週3日以上の出社が必要な社員については、変更の対象にはならない。 また、週3日以上の在宅勤務を行う社員に対して、光熱費などの費用の補填、また新しい働き方を支援する目的で、10月から月3000円の支給を始める。 シェアオフィスは9月1日から東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県で導入。利用
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米国時間4月21日に、IBMのセキュリティ製品に存在する4件のゼロデイ脆弱性に関する詳細情報が開示された。情報を開示したのは、これらの脆弱性を発見したAgile Information Securityの研究ディレクターPedro Ribeiro氏だ。同氏が独自に情報を開示したのは、IBMに脆弱性に関する情報を報告したにもかかわらず、対応を拒否されたからだという。 このバグの影響を受けるのは「IBM Data Risk Manager(IDRM)」だ。IDRMは、管理者がセキュリティの問題を把握できるように、脆弱性スキャンツールやその他のリスク管理ツールからの情報を集約するためのエンタープライズセキュリティツールだ。 Ribeiro氏は
こんにちは。今回は、「消える電子書籍」問題を取り上げたいと思います。 というのも、こんなニュースを目にしたからで。 “「2015年12月31日24:00」以降、Newsstandでの『MacPeople』『アスキークラウド』電子版のダウンロードができなくなります。あらかじめお手持ちの端末に、『MacPeople』『アスキークラウド』のアプリ及び購入済の雑誌データをダウンロードをしていただきますようお願いします。” 要するに「休刊して1年経ったからサーバから消すね。もし欲しい場合は自己責任でダウンロードして管理してくださいよろしく!」というのが、運営側の言いたいことのようです。 現在の電子書籍には、いくつか重要な「欠点」があるとされています。その一つが、電子書籍を提供している企業などが、事業をやめたりすると、本が読めなくなってしまう、いわゆる「消える電子書籍」問題です。 今回と似たような事例
日頃よりエコキャップ運動へご協力いただきまして誠にありがとうございます。 本日掲載された記事の件に関しまして、本日中にホームページへコメントを掲載致します。 今しばらくお待ち頂きますようお願い申し上げます。 日頃よりエコキャップ運動にご協力いただき、まことにありがとうございます。 エコキャップ推進協会は2007年の設立より、「地球に愛を 子どもに愛を」という趣旨の下、市民の皆様にご提供いただいたキャップの売却金をもって、ワクチン代の寄付を通じた感染症対策活動をはじめ、子どもたちへの環境教育・啓発活動や、障がいをお持ちの方々の自立支援・雇用創出活動を実施しております。また、東日本大震災の折には、緊急措置として義援金の寄付を実施させていただきました。 このうち、感染症対策活動につきましては認定NPO法人世界の子どもにワクチンを日本委員会のお考えに賛同し、皆様ご存知の通りこれまで継続的
消費税率10%への再引き上げをめぐり、財務省が来年10月から予定通りに実施するよう固執し、自民党議員に「ご説明」に回った。これに対し官邸サイドは、「増税容認」で固めてしまおうとする動きだとして激怒、安倍晋三首相が衆院解散・総選挙を決意した遠因とされている。 10月下旬、自民党有志でつくる「アベノミクスを成功させる会」会長の山本幸三衆院議員は、出席者が減ったことについて「財務省が根回しをしている」と同省への不満をみせた。 財務省はとくに、再増税に慎重な議員に集中して押しかけた。同省幹部は、ある若手議員に再増税をしきりに訴えたという。 「社会保障費が膨れ上がる中、消費税率がこんなに低いのは、国民を甘やかすことになる。経済が厳しくても10%に上げるべきだ」 若手は「景気はかなり悪い」と反論すると、財務省幹部は「景気は回復していきます」と楽観論を振りかざした。その言いぶりは、まさに「上から目線」だ
読者の皆さんがご自宅を売却することになったとき、お住まいの自宅の適正な値段をどうやって調べますか。 今はその予定がなくても転勤の辞令が突然出て、「その時」がいきなり来るかもしれません。引退後の第二の人生を田舎で送ろうと夢みている方は、その時が来たとき、自宅を売却することになるかもしれません。 いずれにしても、自宅の値段、すなわち「価値」を評価する方法を知っておいて損はないでしょう。人生の三大イベントの一つにも挙げられる持ち家の購入や売却は、資産形成に大きく影響します。金額だけで考えれば一生で一番大きな決断といってもよいはずです。 なるべく高く売りたいのは人情ですが、売買は買い手がいて成立する話ですから、希望の価格で売れるとは限りません。いや、希望価格で売れることは稀と言ったほうがよいでしょう。 ハムレットではありませんが、自宅を売るか売らないか、それが問題です。自宅の適切な価値を知るにはど
ウクライナ情勢の不透明さなどを背景に、工業用などとして使われる希少金属の「パラジウム」の供給が滞るのではないかという懸念が高まり、東京商品取引所では24日、パラジウムの先物価格が12年11か月ぶりの高値となりました。 パラジウムは、自動車の排気ガスの抑制や銀歯など、工業用や医療用に使われる希少性の高い金属で、東京商品取引所によりますと、ロシアと南アフリカで、世界全体の生産の70%以上を占めています。 東京商品取引所では、24日朝方からパラジウムの先物に買い注文が集まり、取引価格は一時、連休前の20日の終値より118円高い1グラム=2627円まで上昇しました。 これは、取り引き時間中としては12年11か月ぶりの高値となります。 価格上昇の要因は、世界2位の生産国である南アフリカでストライキが起き、生産が不安定になっていることに加えて、ウクライナ情勢の不透明さからロシアに対する欧米の経済制裁が
毎年冬になると、各種メディアでしきりに取り上げられるインフルエンザやノロウイルス。大阪府において1医療機関あたりのインフルエンザ患者数が30人を超え、「警報レベル」に達したとの発表(国立感染症研究所調べ・2014年1月23日時点)があるなど、この冬も猛威を振るっている。そこでネオマーケティングは、全国の男女600人を対象に「除菌に関するアンケート」を実施した。 ■除菌対策を「している人」は「通年除菌」 の傾向 「あなたは普段、除菌対策をしていますか。家庭内と屋外でそれぞれお答えください」という問いかけに対して、「屋内で除菌対策をしている」と答えた人は春夏シーズンで43.0%、秋冬シーズンで41.3%、「屋外で除菌対策をしている」人は春夏シーズンで21.0%、秋冬シーズンで20.2%との結果が出ている。 シーズン毎にあまり違いがないことから、除菌をしている人は通年で行っていることが推測でき
小泉脱原発発言で揺れた永田町。政治の世界を裏の裏まで知り尽くした政界OB、村上正邦氏(元自民・80歳)、平野貞夫氏(元民主・77歳)、筆坂秀世氏(元共産・65歳)の3人が、議論を交わした。 ──現役政治家に代わって、小泉元首相の「原発ゼロ」発言が話題になったが。 筆坂:私は、そんなにインパクトを与えたと思ってない。要は、元総理で人気のあった小泉さんがいったから、マスコミが騒ぎ、社民党から共産党まで喜んじゃったというだけの話。 村上:私らも政界OBだけど、発言したって箸にも棒にも……(笑い)。しかし彼は、どういえば受けるか、絶妙な秘技を心得ている。あの発言も深い考えがあるわけではなくて、世間が驚愕することをいうことに意味があって、そこは天才的なんだよ。「反対だ、捨て場がないんだから」って単純で明解だけど、これ以上、議論するつもりはないんだ。 平野:専門家が考えることだっていってたもんね。 筆
金を使わない客は客にあらず…。 ドコモは6月26日、ドコモの利用者向けポイントプログラムである「ドコモプレミアクラブ」のサービス内容を改定すると発表しました。ドコモによると「お客様への更なる優遇特典拡充のご要望が多いことを踏まえ改定しました」とのこと。 今年の冬以降に順次改定されることになります…内容は以下のように。 ステージ決定条件が厳しく変更 まず、何よりも気になるのは画像の5番の部分で、ステージ決定条件に継続利用年数の他に有料オプションへの加入が条件となりました。 スマートフォン、タブレットの場合は「安心パック or おすすめパック」+「Myインフォメール」の受信登録、その他の携帯の場合は「ケータイ補償 or iコンシェル」+「Myインフォメール」の受信登録をしてステージを維持することができます。 それらに加入しない場合は何年継続利用していようとも最低ランクのベーシック会員となります
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