毎日新聞と社会調査研究センターが13日に実施した全国世論調査では、今年夏に開催が予定されている東京オリンピック・パラリンピックについても尋ねた。「中止すべきだ」との答えが32%で最も多く、「再び延期すべきだ」も17%あった。「予定通り開催すべきだ」は9%にとどまり、「海外からの観客は入れずに開催すべきだ」が21%、「国内の観客も入れずに無観客で開催すべきだ」は15%、「わからない」は6%だった。 政府は東京五輪を開催する姿勢を崩しておらず、新型コロナウイルスの感染拡大を考慮して、海外からの観客の受け入れを見送る方向で調整。国内の観客も入れず無観客とするかについては結論が出ていない。質問の仕方が異なるので単純に比較できないが、2020年6月の調査で、21年に五輪が開催できると思うかとの問いでは、「開催できないと思う」が59%で、「開催できると思う」の21%を大きく上回った。
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