先日、打ち合わせをLINEですませたことがあった。会って話すよりアイデアもよく出た。 これなら飲み会もチャットですませられないか。話すよりも書くほうがおもしろいことを言える気がする。 チャットだけの飲み会を実施した。結論からいうと一長一短だったがやってみる価値はあると思う。

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AI（人工知能）研究のパイオニアとして知られるコンピュータ科学者のマービン・ミンスキー氏が1月24日（現地時間）に亡くなった。88歳だった。死因は脳溢血。 同氏が1951年に立ち上げたマサチューセッツ工科大学（MIT）人工知能研究所（CSAIL）が25日に発表した。ミンスキー氏は1985年のMITメディアラボの立ち上げメンバーでもある。 CSAILおよびMITメディアラボの電子工学およびコンピュータ科学の教授だった同氏は、人工知能理論の専門家で、「The Society of Mind（邦題：心の社会）」をはじめとする多数の著書がある。 1951年には24歳で世界初のニューラルネットワークラーニングマシンを開発し、ロボット研究の先駆者でもあった。その研究で、ACMチューリング賞（1969）や日本国際賞（1990年）などの多数の賞を受けた。 ミンスキー教授の最後のツイートは、MITメディアラ

ながらく独身だった姉が４０にして結婚がきまり、 すぐに子どもができた。 それは喜ばしいことなんだけど、名前をキラキラネームというか、 なんていうか、微妙ネームなんだけど「シャチ」にしたいと言っている。 『シャチって、動物の種類じゃん、やめときなよ』って言うと、 「昔の人で、ウシとかいたでしょ？シャチだって変じゃないよ？」 とこうおっしゃる。 いくら弟が言っても止める気配がないので、増田で意見を募って、 姉に見せたいと思う。 屈託のない意見をお願いします。 ちなみに、来月頭に出産予定で、性別は男の子だそうです。 ----- ＜追記＞ たくさんのご意見ありがとうございます。 漢字の質問がありましたが、カタカナで「シャチ」が第一候補だそうです。 ＜追記2＞ いじめられるという意見、すごくわかります。 ただ、姉に言っても、 「そのいじめをはねのけるような、強い子にならなくてはいけない」 と言うので

東北大学 乾・岡崎研究室で 2016/01/25 に行われた研究会でショートトークを行った際に使用した GNU Parallel のイントロダクションです。Read less

東京五輪の２年前、国鉄（現ＪＲ）東京駅近くの路上風景。植え込みも路上もごみだらけ＝東京都中央区京橋１丁目で１９６２年５月２７日、池田信さん撮影 日本人は「伝統」という言葉にヨワいらしい。例えば選択的夫婦別姓制度の是非を巡る議論。安倍晋三首相ら反対派は「同姓が日本の伝統だ」と主張し、いくら専門家が「同姓は明治中期以降の新しい制度」と指摘しても聞く耳を持たない。このように最近は、新しく、ウソに近い「伝統」がやたらと強調されている気がするのだが……。【吉井理記】 この記事は有料記事です。 残り2618文字（全文2777文字）

結果から先に書くと、即答に近い形で個人情報が漏れた。購買情報に関しては聞いてもないのに勝手に教えてくれた。 予想より反響が大きかったので文末にgmailを使った対策を追記した。 なお、米Amazonと同様、数日遅れて問い合わせ内容についてのメールが来たので追記しました。 Amazonのカスタマーサービス経由でアカウント情報が流出したことが判明 - GIGAZINE http://gigazine.net/news/20160125-amazon-customer-service-backdoor/ こーんな記事があったものだから、嘘くせえと思って実際に（英語めんどくさいので日本の）カスタマーサービスにチャットで問い合わせてみた。いうまでもなく、ソーシャル・エンジニアリングはクラックの基本である。セキュリティにうるさいAmazon社がこんなにザルなわけがないと思ったからだ。 なお、ニセの住所

レンタル大手ＴＳＵＴＡＹＡ（ツタヤ＝東京都渋谷区）が、国が身分証明書として使わないよう求めていたマイナンバー（社会保障・税番号）の通知カードを、入会・更新手続きの本人確認に使えるようにして、ホームページなどで公表していた。マイナンバー違憲訴訟新潟弁護団の斎藤裕弁護士の指摘で２５日、分かった。 通知カードは昨秋から各世帯に送られ、表面にマイナンバーが記載されている。ツタヤの入会手続きでは、通知カードと住所が確認できる書類があれば本人確認ができるとされている。 内閣府や総務省は昨年８月、防犯カメラにうつったり店員がメモをとったりしてマイナンバーが流出する危険があるため、通知カードを身分証明書として使わないよう各省庁や自治体に通知を出し、経済産業省を通じてレンタル業界にも求めていた。 ツタヤの広報担当者は取材に対し、「国からの業界団体を通じた明確な通達は受け取っていなかった。マイナンバーを記録す