5年ほど前、通っていた小学校が廃校になった。私が通っていた20数年前にも全校生徒数は70名弱だったというのに、30代となった同世代のうち今も地元にとどまり子どもを育てているのは数名だというのだから、当然ともいえる結果だ。小学校の次は何がなくなるだろうか。パンチパーマのオヤジがやっていた床屋だろうか、帰り道に寄っていた駄菓子屋だろうか。30年後には街そのものがなくなっても不思議ではない、帰省するたびにそんな思いが強くなっていた。 人であふれる東京で暮らしていると想像し難いが、似た状況に陥っている日本の自治体は少なくない。著者らが全国の人口データを分析した結果、「消滅可能性都市」とされた自治体は全自治体の半数にも及ぶ896である(消滅可能性都市の定義は、2010年を基準として2040年までに20~39歳女性が5割以下に減少する自治体)。消滅可能性都市のリストは本書の巻末にも収録されており、日本