視点・論点 「シリーズ防災（３） 古地図を防災にいかす」 | 視点・論点 | 解説委員室ブログ:NHK国土地理院地理情報解析研究室長 小荒井 衛 昨年2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震は、津波で多くの人命や家屋等が失われ、東北日本の太平洋沿岸に甚大な被害をもたらしました。一方、関東地方の広い範囲で液状化現象が発生し、家屋や公共施設、ライフライン等に甚大な被害が生じました。特に、東京湾岸の埋立地や利根川下流域では、多量の噴砂や流動化現象に伴う地表の変状、構造物の傾斜や沈下、地下埋設物の抜け上がり、耕作地における砂泥の堆積などの被害が発生しました。今回の地震で震源から遠い場所で広範囲に液状化が発生したのは、関東地方の広い範囲で震度6弱や5強などの強い揺れを記録したことや、揺れが長時間にわたって継続したことなどが、その理由としてあげられます。 このように液状化が発生しやすい地域を把握するためには、土地の成り立ち、すなわち土地の履歴を知ることが重要です。国の地図作成機関である国土
