日本のITエンジニアの地位はなぜ低いのか：日経ビジネスオンライン
日本になぜグーグルのような会社ができないのか――。 古くはマイクロソフト、最近ではグーグル、フェイスブックなど、アメリカではテクノロジーに強みを持つ企業が多数登場している。日本でも、LINEなどの世界的に影響を与える会社が登場しつつあるとはいえ、アメリカに比べれば圧倒的に数が少ない。 この理由として、日本人は新しいことにチャレンジしたがらない、ベンチャーキャピタルなどの投資環境が整っていない、前例主義や過去の実績を重視するのでベンチャー企業の製品やサービスを敬遠しがち、などがよく挙げられる。 だが、「日本ではエンジニアが評価されない」ことが、大きな阻害要因になっているのではないかと、ギノの片山良平CEOは指摘する。 ギノは、ITエンジニア（システムエンジニア）に実際にプログラム（コード）を書いてもらって技術を評価するサービス「paiza」（パイザ）を昨年10月に開始したベンチャー企業。これ
デモが映す米国民の失望：日経ビジネスオンライン
細田 孝宏 日経ビジネス 副編集長 1995年早稲田大学卒業。日経BPに入社し、日経ビジネス編集に配属される。日経アーキテクチュア編集、日経ビジネス・ニューヨーク支局長などを経て現職 この著者の記事を見る
世界で“ガラパゴス化”するアップル：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本メーカーの製品は海外では売れない。スペック的には非常に高機能かつ高品質であるにも関わらず。日本という特殊な市場にのみ適用してしまった結果、世界では受け入れられなくなっている。そうした状況を、独自の生態系を反映させて栄えるガラパゴス諸島に見立て、日本はガラパゴス化していると多くの人が問題提起をしている。 ガラパゴスで何が悪いのか――。 スマートフォン「iPhone（アイフォーン）」やパッド型端末「iPad（アイパッド）」を擁する米アップルは、そうした意味では世界でガラパゴス化している。米アドビシステムズの動画技術「Flash（フラッシュ）」は動かない（ただし、2010年9月9日、アップルは開発規制を緩和する計画を発表している）。基本的に1カ
まさに至れり尽くせり、“究極”の働きやすさを追求するベンチャー企業：日経ビジネスオンライン
「日経ビジネス」は6月28日号で以下のような特集を組んだ。「日本一楽しい職場――『もしドラ』を超える現実があった」（購読申し込みはこちら）。 長引くデフレとグローバル競争の激化で多くの企業には閉塞感が漂う。個々の職場に目を転じても、強いられる効率化と求められる成果の重みで職場に吹く風は滞る。「毎日でも会社に行きたい」。胸を張ってこう言い切れるビジネスパーソンはそれほど多くないのではないだろうか。 だが、つまらない職場に未来はない。 この国は今、時代の転換点に立っている。新興国が猛烈な勢いで飛躍する一方、足元を見れば、会社は閉塞感ばかりで成長の芽に乏しい。日本を牽引した製造業はより高い付加価値を求められ、国内ではサービス産業が経済成長の主体となりつつある。 この時代に必要なのはイノベーションであり、顧客を感動させるサービスだ。そして、それを実現するのは楽しい職場にほかならない。この特集に関連
「草食男子」の男らしさとは？：日経ビジネスオンライン
2006年9月に開始した「U35男子マーケティング図鑑」。その第5回（2006年10月）に登場した「草食男子」が、2年の時を経て各方面で話題を呼んでいる。今、「草食男子」が注目を浴びる理由は何か。連載著者であり、名づけ親である深澤真紀氏にお聞きした。 （聞き手：日経ビジネス オンライン編集委員 大塚 葉 構成：橋中 佐和） ――最近「草食男子」「草食系男子」という言葉がメディアで頻繁に取り上げられていますが、もともと「草食男子」は深澤さんが名づけた言葉でしたね。 深澤 はい。最初に書いたのは、2006年10月です。連載「U35男子マーケティング図鑑」の第5回で「草食男子」を紹介しました。 ――もう2年以上前ですね。 深澤 そうです。だから最近になって「草食」という言葉が注目されて、ちょっとびっくりしています。 ――連載は後に、単行本『平成男子図鑑』 として弊社から発行しましたが、改めて、深
若者のクルマ離れ、その本質は「購買力」の欠如：日経ビジネスオンライン
世界の新車需要が同時崩落した2008年、日本も1980年の規模まで市場が縮小した。このところの日本の持続的な需要減は、少子・高齢化の進展や、若年層のクルマ離れなど複合的な要因による。 このうち「クルマ離れ」については、若者の消費の多様化や、魅力的なクルマの不在といったことが指摘されてきた。だが、昨今の雇用情勢の悪化を見ると、実は「購買力」が大きな問題であることが浮き彫りになる。「クルマなんてとても手が届かない」という若者が増えているのだ。 2008年の国内新車需要は、前年を5％下回る508万台と1980年（502万台）以来のレベルになった。4年連続の減少であり、ピークだった90年（777万台）の3分の2まで縮小した。日本自動車工業会は、2009年の市場も5％減となる486万台と見込んでいる。500万台割れとなれば31年ぶりだ。 本質的な問題は「購買力」の低下か 金融危機に端を発する世界同時
悪化する日本の労働環境：日経ビジネスオンライン
Ian Rowley （BusinessWeek誌、東京支局特派員） 田代弘子 （BusinessWeek誌、東京支局記者） 米国時間2009年1月5日更新 「Recession Puts More Pressure on Japan's Workers」 昨年あたりから、長年苛酷な労働を強いられてきた日本の労働者環境にも、改善の兆しが見え始めていた。確かに、日本の“サラリーマン”は今でも夜遅くまで働き、仕事後も上司との酒のつき合いが待っている。 それでも、政府の強い指導により、雇用主は仕事量を減らそうと努めるようになった。また、労働訴訟でも最近は社員の訴えを認める判決が増えている。こうした流れは、労働者の仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）の実現への期待を抱かせるものだった。 うつ病、名ばかり管理職、サービス残業、そして過労死 トヨタ系列の自動車部品製造大手、デンソーで働く男性技
楽天、国を相手に訴訟辞さず：日経ビジネスオンライン
「意味が分からない。筋が通らない。これはアンシャンレジュームとの戦い。裁判でも何でもする。必ず崩す」 医薬品のインターネット販売を規制しようとする厚生労働省。それに断固反対の姿勢を貫くネット業界。両者の攻防戦が大詰めを迎えた2008年暮れ、楽天の三木谷浩史会長兼社長は日経ビジネスの取材に応じ、怒りをぶちまけた。 通じなかった主婦らの陳情 「消費者として、ネットで薬を購入できなくなるのは本当に困ります」 昨年12月11日、午前10時、厚労省大臣室。1歳の双子と5歳児、3人の子育てに追われる千葉県在住の主婦はそう、舛添要一厚労相に訴えた。ほかにも、障害者や消費者団体の代表など、外出が困難だったり近隣に薬局がなかったりと、ネット通販を重宝する消費者の姿も。極めつきは、ネットで集めた10万人超の署名と、4000人分の規制反対意見。消費者の声とともに連なるのは、ヤフーやNPO法人（特定非営利活動法人
【第39回】解雇になりそうな気配です…：NBonline(日経ビジネス オンライン)
社長から「解雇だ！」とか「辞めろ！」と言われます。前々から関係が良くなかったのですが、仕事で大きなミスはしていません。解雇になったらどうすればいいのでしょうか。今のうちから会社との争い方を知っておきたいのです。教えてください。 人事ジャーナリストが返信 解雇ですか…。仮に事実であるならば、最悪ですね。でも、正式に決まったわけではないようなので、まずは落ち着きましょう。 まず、私のスタンスをはっきりさせると、会社と争うことは好ましい行為とはとても思えません。会社と争うのはデメリットがあまりに大きい、と労使紛争を取材していていつも感じるからです。 何よりも、訴える社員の側が精神的なエネルギーを使い込むことが懸念されます。解雇にしろ、退職強要にしろ、セクハラにしろ、訴える人は職場で孤立無援の闘いになりがちです。孤独の中でどれだけ争いを続けることができるか、率直なところ私は懐疑的にならざるを得ませ
第16回 ガンダム男子 ～大人を信じるな、組織を頼るな：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン かつて、アニメが好きだとオタク呼ばわりされました。いまでも熱心なアニメファンはオタク扱いされますが、しかし「機動戦士ガンダム（以下ガンダム）」だけは別格です。 テレビを見れば、キムタク、Gackt、西川貴教など、数多くのイケメン芸能人が、ガンダムへの愛を語り、ガンダム好き芸人が「誰が一番ガンダムファンか」を語り合っています。 ガンダムを愛し、ガンダムに影響を受けた、そんな彼らを「ガンダム男子」と名づけます。 上場企業の業績を左右する「ガンダム」 「機動戦士ガンダム」は1979年に放映されたテレビアニメです。 当初はあまり視聴率がふるわず、1年の放映予定が10カ月に短縮されたほどでした。 それが、アニメ雑誌で話題になり、再放送で人気に火がつき、
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