東北大学大学院医学系研究科の下川宏明客員教授らの研究グループは、低出力パルス波超音波治療がアルツハイマー病に有効で安全であることを動物実験と治験によって世界で初めて明らかにした。超音波で自己治癒能力を活性化する画期的な治療法で、超音波照射機器は厚生労働省から先駆的医療機器指定制度の対象品目に選ばれた。 認知機能の低下は動物実験で血管を拡張させる一酸化窒素が脳内で低下することが原因と分かっている。低出力パルス波超音波治療を受けたマウスは、脳内で一酸化窒素が増加していた。研究グループは低出力パルス波超音波治療が微少血管の内皮細胞で一酸化窒素合成酵素の発現を促し、結果として微小な血流循環障害を改善させたとみている。 この研究結果を基に東北大学病院で早期アルツハイマー病の患者22人を対象に治験したところ、同様の結果が出た。さらに、治療回数を重ねるたびに有効となる症例が増えることも分かった。 研究グ

奈良先端科学技術大学院大学と株式会社国際電気通信基礎技術研究所の共同研究グループは、強迫症（強迫性障害）のメカニズムを計算論モデルで明らかにした。 より価値が高い行動を選択しやすくなるように脳が行う学習とされる「強化学習」に着目し、強化学習のプロセスをある種の計算とみなした計算論モデルを作成した。この計算論モデルで様々な学習パラメータを用いながらシミュレーションや解析を行ったところ、「どのくらい過去の行動までを学習に関連付けるか」という特性を表す学習パラメータが極端にアンバランス（現在の結果が予想より悪かった場合のパラメータが、予想より良かった場合のパラメータよりも極端に小さい）であるときに、いつのまにか強迫症状が学習されてしまう可能性があることがわかったという。 実際に強迫症患者の学習パラメータを選択課題で計測して推定したところ、計算論モデルの予測通りに、健常者と比較してアンバランスな学

2022年度の入学者が定員より少ない定員割れの私立大学が47.5％に達することが、日本私立学校振興・共済事業団の調査で分かった。この数字は1999年度の調査開始以来最も多く、特に地方の私立大学や小規模校で定員割れが加速している。 地域別でみると、三大都市圏の定員充足率は前年度を1.5ポイント上回る102.1％と回復したが、東京周辺を除く関東地方は5.1ポイント減、愛知を除く東海地方は4.2ポイント減と減少が加速した。 文部科学省は人口の東京一極集中を緩和する目的で2016年度から定員超過の私立大学に対する補助金交付を厳格化し、2020年度まで地方の私立大学や小規模校の定員割れに改善傾向がでていた。 しかし、2021年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて海外からの留学生が途絶え、全国的に定員割れが加速した。2022年度はコロナワクチン接種の普及などから地元の大学を選んでいた層が大都市

2023年度の国立大学入学定員が前年度比106人増の9万5,627人となることが、文部科学省の8月末集計で分かった。人文社会、教育系が減少する一方、理工系の枠が広がる。医学部の入学定員は今後、増員にかかわる審査が予定されており、最終的な数字は変動する可能性がある。 2023年度に新設が決まった学部は一橋大学のソーシャル・データサイエンス学部、静岡大学のグローバル共創科学部、島根大学の材料エネルギー学部。学部の改組は高知大学の農林海洋科学部、学科などの改組は東京学芸大学教育学部、金沢大学融合学域、滋賀大学経済学部、大分大学医学部、農学部で予定されている。 入学定員の改訂は定員増が広島大学情報科学部、徳島大学理工学部など10大学12学部、定員減が電気通信大学情報理工学域、長崎大学経済学部など13大学24学部である。 大学院の入学定員は前年度より179人多い5万9,886人。内訳は修士課程が59

TOP > トピックス > 調査結果 > 大学生の63.8％が預貯金、コロナ禍の先行き不安影響か　SMBCコンシューマーファイナンス調査 大学生の63.8％が預貯金をしていることが、消費者金融のSMBCコンシューマーファイナンスのアンケート調査で分かった。1年前の前回調査に比べて1.8ポイント上昇しており、コロナ禍で社会や経済の先行きに不安感があるからではないかとみられる。 それによると、預貯金をしている大学生は全体の63.8％で、平均額は26万7,718円だった。平均額は1年前の21万6,215円に比べ、5万1,503円増えている。SMBCコンシューマーファイナンスは社会の経済活動再開が進む中、アルバイトをする大学生が増える一方、社会情勢の不透明感が貯蓄行動を促し、貯蓄額が増加したとみている。 高校生も含めて「預貯金している」「預貯金したい」と回答した人の中で、最も多かった理由は57.9

仮想現実教室による発達障害児の感覚・認知の評価システム、熊本大学が開発 大学ジャーナルオンライン編集部 熊本大学大学院の大河内彩子教授らのグループは、学童年齢の発達障害児の特性を評価するために、仮想現実（VR）教室を利用した評価システムを開発し、視線パターンなど定型発達児とは異なる特徴を明らかにした。 研究では、VR教室で教師がホームルームで90秒間の説明を行い、その間にいくつかの気が散る事象が起こるように設計し、視線・インテロセプション（心拍や呼吸パターンなどの体の中の状態を感じ取る感覚）・理解の特性を評価した。 その結果、発達障害児群では、VR教室映像の開始から30～45秒時点の15秒間、教師への注視時間が有意に長くなった。また、VR教室での教師の説明内容に関するクイズと、自分の心拍数を正確に数える心拍知覚テストの平均点は、定型発達児群より有意に低かった。さらに、MAIA（自身の身体感

慶應義塾大学の岸本泰士郎特任教授らと株式会社FRONTEOは、自然言語処理（NLP）を用いた「会話型認知症診断支援AIプログラム」を開発した。高齢者と医療者の間で行う自由会話文を基に認知症の可能性をAIが検知できる。 認知症は記憶力や注意力など、さまざまな機能に影響を与えるが、言語機能にも影響が出る。そこで研究グループは、自由会話を録音し、自然言語処理（NLP）の技術を使って認知症の可能性を判定する研究を行った。協力者135人から合計432回分の会話を書き起こし、形態素と品詞への分解、ベクトル変換、機械学習を実施。その結果、認知症の有無を高い割合で正しく認識することに成功した（精度0.90、感度0.88、特異度0.92）。この精度は3～5分程度の発話から得られる語彙数で実現が可能だった。 今回の研究成果は高齢者と医療者の間で行う自由会話文を基に認知症を検知するもので、記憶や計算等の検査を行

日本の戦前期株価データベースを明治大学が構築、株式市場140年史明らかに 大学ジャーナルオンライン編集部 明治大学の株価指数研究所（研究・知財戦略機構）は、明治11年以降の日本の企業個別株価などのデータを収集して戦前期の株価データベースを構築し、株価指数を算出した。戦後のTOPIX等の指数も用いれば、140年超にわたる日本の株式市場の歴史的な趨勢が明らかになる。 そこで、株価指数研究所は1878～1951年の長期清算取引の株価データをもとに指数（三和・岡本日本株価指数）を算出し、それ以降は、株式会社ＪＰＸ総研が算出するTOPIXを利用して日本の株式市場の通時的な趨勢を明らかにした。 この指数は、一切の修正を施さない価格指数PI（Price Index）、戦前期に特有な金融制度や増資権利落ちなどを勘案した修正株価指数API（Adjusted Price Index）、APIに対して配当の再投

中央教育審議会大学分科会大学院部会は人文科学・社会科学系大学院教育改革の方向性について中間取りまとめを公表した。幅広い進路を念頭に置いた教育課程・研究指導の質保証、大学と産業界、地域社会の相互理解に基づく教育プログラムの推進などを掲げている。 この問題を引き起こしている原因としては、人文科学・社会科学系高度人材に対する社会的評価や認知不足と同時に、大学院の人材養成モデルが学生の幅広い進路を支えるものとなっていないなど大学院そのものが課題を抱えているためとの見方を示している。 この現状を打開するために、人材養成の明確化と学内外への提示、高度人材が持つ価値の産業界、地域社会の積極的認知、大学と産業界、地域社会の相互理解に基づく教育プログラムの推進と体制の構築、学生の幅広い進路を念頭に置いた教育課程や研究指導の質保証、学生の多様で自主的な「問い」に対応できる研究指導体制の構築が必要としている。

東京五輪組織委員会は五輪開催のレガシーとして国民のスポーツ実施率向上を挙げているが、五輪の開催決定が国民のスポーツ実施率に影響を与えなかったことが、東京大学大学院医学系研究科の鎌田真光講師、天笠志保客員研究員らの調査分析で明らかになった。組織委が公表したレポートは経年変化の分析に不適切なデータで結論づけられ、誤りと指摘している。 その結果、国民の歩数や運動習慣、スポーツ実施率は開催決定前後で変化が見られず、開催決定の影響を確認できなかった。開催都市の東京都は2009年以降、スポーツ実施率の増加が見られたが、開催決定の翌年に当たる2014年以降に動きが止まっている。 東京五輪組織委は2021年の五輪終了後、「アクション＆レガシーレポート」を発表し、五輪開催で国民のスポーツ実施率が2016年の42.5％から2020年の59.9％に高まったとしたが、分析に使用したデータはスポーツ種目に階段昇降が

佐賀大学理工学部の冨永昌人教授らの研究グループは、京都大学の白井理教授らとの共同研究で、皮膚に貼るだけの超高感度なアルコールガスセンサを開発した。 研究グループは、アルコールと特異的に反応する酵素を用いて、酵素の反応を直接的に電気信号に変換できる高効率検出デバイスを開発した。このデバイスは、約30ppb（ppb=10億分の1、1ppbは1立方メートル中に1立方ミリメートルの気体を含む状態）のアルコールガス濃度を検出できる。実際に手首にデバイスを貼り付けて、アルコール（15%日本酒、おちょこ約一杯の22.3 mL）を飲酒したところ、手首から放出されるアルコールガスを検出し定量することができた。 検出部分は、定期的な交換が必要だがディスポーザブルタイプになっており（携帯型血糖値センサのようなイメージ）、生分解性のセルロース材とカーボン材から構成され環境負荷の低い素材を用いている。 今後、高感度

学生の作品を大手出版編集者が講評、京都精華大学が「マンガ編集部合同講評会」をオンライン開催 大学ジャーナルオンライン編集部 2022年8月8日（月）・9日（火）、京都精華大学は、学生に対するキャリア支援の一環として、全学部の学生を対象とした「マンガ編集部合同講評会」をオンライン開催する。週刊少年ジャンプ、ジャンプ＋、月刊少年マガジン、少年サンデー、別冊マーガレットなど10誌以上の編集部が参加予定。 今回参加予定の編集部は、月刊少年マガジン／comico／ゲッサン／ジャンプ＋／週刊少年ジャンプ／週刊少年マガジン／週刊少年サンデー／マンガMee／ハルタ／別冊マーガレット／モーニング／ヤングジャンプ／ヤングマガジン／LINEマンガ。 コロナ禍以降、マンガ業界でも漫画家志望の投稿者が出版社に直接作品の持ち込みを行うことが難しくなっており、オンラインで開催している。講評会では学生たちが自身のマンガ作

大学や研究機関と有期契約を結んだ研究者のうち、数千人が2023年3月末で雇止めされる可能性がある問題で、日本学術会議幹事会は2022年7月12日、政府と大学、研究機関、日本学術会議が協力して解決に当たる必要があるとする声明を発表した。 この事態への対処は大学や研究機関が個別に進めており、一律で無期契約への転換を認める動きがある一方、無期転換を認めないために雇止めしようとする動きも見られる。 雇止めとなると、進行中の研究が停滞するばかりか、若い世代が研究職に希望を見い出せなくなることが予想される。日本の研究力向上に対しても、極めて深刻な事態の発生となる。 日本学術会議幹事会はこの問題の解決に雇用維持制度の確立や財源の確保などが欠かせず、個別機関の対応で解決するのが困難だと指摘した。そのうえで、最悪の事態を回避するために、政府と大学、研究機関、日本学術会議が状況の深刻さを共有し、抜本的な解決策

慶應義塾大学医学部の野村周平特任准教授らの研究グループが新型コロナウイルスワクチンの接種意向に関する大規模全国調査を実施したところ、接種の利点を認識したり、身近な人が接種したりすることで接種する方向へ心変わりしていることが分かった。 1回目の調査で「接種しない・するか分からない」と答えた人8,077人のうち、2回目の調査では5,861人が「接種した・するつもり」と心変わりしていた。このグループをクラスター分析という統計手法で解析したところ、 ・接種の利点を認識した ・身近な人の接種状況を知った ・接種の社会的意義を認識した ・ワクチンの副反応や安全性に対する不安が払しょくされた ・仕事や人間関係上の都合 －の５つの特徴で説明できることが分かった。 逆に、1回目の調査で「接種する」と答えた1万1,118人のうち、2回目の調査で「接種していない・するか分からない」と答えた434人を回帰分析とい

近年、国立大学に新設される学部で文理融合を標榜する学部が増えています。2023年度も金沢大学（融合学域スマート創生科学類）、静岡大学（グローバル共創科学部）などの新設が予定されています。これらに加えて、一橋大学（ソーシャル・データサイエンス学部）も文理融合と言って良いでしょう。ところで、今年の6月から中央教育審議会の大学分科会に新しい部会（大学振興部会）が加わりましたが、そこでの論点は文理横断・文理融合教育です。今や国家政策となりつつある文理融合系学部です。 大学振興部会の第１回の議題は文理横断・文理融合教育　文部科学省の教育政策を審議する中央教育審議会には、いくつかの分科会が設けられています。その中で主に大学など高等教育政策は、大学分科会が担っています。その大学分科会のもとには様々な部会やワーキンググループが設けられていますが、今年の６月から新たに大学振興部会が加わりました。 大学振興と

香川大学教育学部の青木高明准教授、一橋大学大学院経済学研究科の藤嶋翔太准教授、東北大学大学院情報科学研究科の藤原直哉准教授らの研究グループは、人々の移動行動データの背後にある引き寄せる力（ポテンシャル場）を抽出することで都市空間を可視化する方法を開発した。 そこで、研究グループは各エリアの人流を引き寄せる力であるポテンシャル力を定量化し、人流の全体像を可視化した。これにより、人口密集地ではなく、人流の流入地点や流出地点を地図上に落とせるようになった。 これを首都圏に当てはめてみたところ、1988年から2018年にかけて千代田区、中央区、港区、渋谷区、新宿区が流入地点のトップ5である続ける一方、1998年から東京都立川市、2008年からさいたま市大宮区が新たな流入地点として発展していることが確認された。 英国のロンドンで同じように分析した結果、中心地区と再開発地区が流入地点になっていることが

難病の潰瘍性大腸炎患者に患者の腸組織から培養した「ミニ臓器」を移植する治療を、東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科の岡本隆一教授らの研究グループが世界で初めて行った。引き続き移植後の経過観察を進めることになっているが、ミニ臓器を使ったオルガノイド医療の実用化に道を開くと期待されそうだ。 潰瘍性大腸炎は消化器に慢性の炎症を引き起こす難病で、全国に22万人以上の患者がいると推計されている。症状を抑えるには炎症で傷んだ腸の粘膜上皮を修復再生しなければならないが、免疫調節薬やステロイドなど従来の治療法で効果を期待できない難治性患者が約1万人いるといわれている。 移植したミニ臓器は細胞が立体的に集まって臓器のような構造と機能を持つ。東京医科歯科大学は今後7人の別の患者にも移植して効果を検証するほか、小腸や大腸の粘膜に慢性的な炎症が起きるクローン病など別の消化器系の難病に対しても、応用を目指している

山梨大学大学院の若山清香助教らの研究グループは、フリーズドライで長期間保存した体細胞からクローン動物を作り出すことに初めて成功した。液体窒素を使わないため、安全かつ低コストで遺伝資源の保存が可能になる。 そこで研究グループは性別や年齢、健康状態に関係なく採取可能な体細胞に着目。新鮮な体細胞であればクローン技術で子孫を作ることができるため、体細胞も遺伝資源となるが、これまでフリーズドライ化した細胞からクローン動物を作ることはできなかった。今回研究グループは、最適な凍結乾燥保護剤（エピガロカテキン）を見つけた。様々な試行錯誤の末に、ついにフリーズドライ化して最長で9か月間保存した体細胞からクローンマウスを作り出すことに成功した。調べたクローンマウスはすべて正常な繁殖能力を持っていた。 今回開発した方法は、遺伝資源をどんな個体からでも回収でき、液体窒素を使わないため安全かつ低コストで保存できるた

産業技術総合研究所がスポーツイベントでの声出し応援が新型コロナウイルスをどれだけ感染させるかについてリスク評価したところ、不織布マスクを着用していれば感染リスクを低く抑えられることを確認した。ウレタンマスクを着用したケースでは感染リスクが大きく増加することも分かった。 その結果、Jリーグで現在実施されている観客100％で声出し応援なしの感染リスクを1とした場合、50％以下の収容人員、声出し席の不織布マスク着用、マスク着用率95％などで0.46まで感染リスクを抑えられることが分かった。 しかし、声出し応援時の感染リスクはマスク着用率が50％に低下すると2.96倍に増え、マスクの種類がウレタンになると大きく伸びることも明らかになった。産業技術総合研究所は高いマスクの着用率、不織布マスクの選択という基本的な対策の重要性があらためて立証されたとしている。 研究成果はJリーグに提供され、声出し応援段

多摩大学、学生が多摩ニュータウンで高齢者向け「みんなのメルカリ教室」開催 大学ジャーナルオンライン編集部 多摩大学経営情報学部・長島剛教授のゼミ生は、豊ヶ丘商店街（東京都多摩市）のコミュニティ拠点「健幸つながるひろば とよよん」において、2022年4月5日・19日の2日間、地域の高齢者を対象とした「みんなのメルカリ教室」を実施した。また、5月12日には、株式会社メルカリの社員、長島ゼミ生、長島教授が参加し、今回の取り組みの振り返りと今後の展望について意見交換会を行った。 2日間開催した教室には、同地域に居住する11名の高齢者が参加。その動機として人との交流も目的の一つとして挙げられたが、捨てがたい思い出のある品をこれからも活用してもらいたいと望んでいる人も多かった。ゼミ生らはそのような高齢者たちの想いに寄り添いながら、出品するための手順や写真の撮影方法などについてレクチャー。高齢者にとって