政治を志す女性たちを支える仕組みをどうつくるか～自民一強と民主党の終焉 「女性のための政治スクール」30年の歩みから考えるジェンダーと政治【16】 円より子　元参議院議員、女性のための政治スクール校長 元参院議員の円より子さんが1993年に「女性のための政治スクール」を立ち上げてから来春で30年。多くのスクール生が議員になり、“男の社会”の政治や社会を変えようと各地で奮闘してきました。平成から令和にかけて、「女性」をはじめとする多様な視点は政治にどれだけ反映されるようになったのか。スクールを主宰する円さんが、自らの政治人生、スクール生の活動などをもとに考える「論座」の連載「ジェンダーと政治～円より子と女性のための政治スクールの30年」。今回はその第16話です。（論座編集部） ※「連載・ジェンダーと政治～円より子と女性のための政治スクールの30年」の記事は「ここ」からお読みいただけます。 野

刑法の性犯罪条項見直しに関わる、法制審議会刑事法(性犯罪関係)部会の試案が提出された。後述するように、親等の「監護者」に関わる特別な条文を設ける等の改善を図った2017年の刑法改定に比べて、前進した部分もあるが、本質的な点で被害者・支援者の期待を裏切ったと判断される。 若干の前進 強かん罪の適用が配偶者間に広げられたこと(試案5p)、撮影罪(盗撮罪)が提案されたことは、評価できる(同10p)。後者について言えば、近年検挙件数は増加しており、10年で2倍以上になったという(2022年8月2日付東京新聞)。従来、盗撮への対処は自治体まかせだったが、試案どおりに刑法が改定されれば実質的な盗撮禁止法となる(論座「「男女共用トイレ」と盗撮について、反論に応える」)。 子どもの被害者に対するいわゆる「司法面接」の証拠化も評価できる(試案8-9p)。ただし大人についても司法面接に準ずる面接を証拠化する体

テレビ朝日系「羽鳥慎一モーニングショー」の玉川徹コメンテーターが、安倍元首相の国葬で菅前首相が述べた弔辞には「(演出に)電通が入っていた」と発言した「事件」の波紋が広がっている。 9月28日の発言翌日、玉川氏が番組で事実誤認と謝罪した後もネットやテレビ、自民党政治家らが玉川氏の番組降板を要求するバッシングが続いた。 玉川氏は10日間の出勤停止処分を受けたあと、10月19日に同番組に出演し、電通と菅前首相に対して改めて謝罪した。そして、事実確認の取材の基本にもう一度立ち返る、自分に慢心や驕りがあった等と反省を語り、深々と頭を下げた。 電通の関与があったとする玉川発言に事実誤認があったとしても、いやしくもジャーナリズムの現場に身を置くベテランが全く根も葉もないことを口走るものだろうか。玉川氏の発言が問題になったとき、私はまずそれを考えた。事実確認を怠ったのはプロとして弁解の余地はないが、まだ語

学者たちの沈黙～エンターテイナーが解説する「旧統一教会」「国葬」問題に思う 価値判断の前に、市民が考え・行動するためのニュートラルな情報を 三田地真実　行動評論家／言語聴覚士 社会的に大きく取り上げられる時事問題について、その是非を問うために歴史的背景やそこに至る経緯をもう少し詳しく知りたい、そう思って様々な問題をいつも眺めている。まずは、賛成・反対といった価値判断をなるべく入れない形での情報という意味だ（真に価値判断がない情報というのは多分あり得ないだろうが、なるべくニュートラルという意味においてである）。 今はもちろん「旧統一教会」と「国葬」がホットなテーマで、大メディアでも連日これらの問題を取り上げて報じている。そこから聞こえてくるのは、「～～はけしからん」といったトーンのすでに価値づけされた内容が主に見受けられる。しかし、本当に今、一般市民（私もこのテーマに関しては全くの素人だ）が

明らかにされている山上徹也容疑者の供述から判断すると、安倍晋三元首相殺害はいまのところ宗教団体に入れ上げた母親による家庭崩壊と破産への恨みに基づくものであり、テロや暗殺と呼ぶべき政治的あるいは宗教的な動機は薄いということになっている。 もっとも、元首相をこの宗教団体=旧「統一教会」(現「世界平和統一家庭連合」)と関連づけて殺害しようと強く決意するためには、両者の間にある政治的で宗教的な背景と歴史とをかなり調べ込む必要があったろう(以下、敬称・呼称略)。 旧統一教会と安倍元首相との「距離」 「世界平和」とか「家庭」とかやわらかい言葉に変名していても、「統一」という単語を残しているこの宗教集団は、かつて合同結婚式や霊感商法で社会問題化し、日本ではオウムが現れるまではカルトの代名詞的な組織だった。70、80年代には「統一教会」教祖文鮮明の提唱する教理「統一原理」を研究するサークル「原理研究会」が

自民党・民主党は新人議員をどう教育してきたのか？～中央政治大学院の役割は 「政党」としての公明党～一学究の徒の政治学研究【7】 岡野裕元　一般財団法人行政管理研究センター研究員 「論座」では「『政党』としての公明党～一学究の徒の政治学研究」を連載しています。1999年に自民党と連立を組んで以来、民主党政権の期間をのぞいてずっと与党だったこの党はどういう政党なのか、実証的に研究します。7回目は、小選挙区時代に自民党、民主党が直面した新人議員教育について論じます。（論座編集部） ◇連載「『政党』としての公明党～一学究の徒の政治学研究」はこちらからお読みいただけます。 候補者リクルートとジェンダー 「特に今、できたら女性専門の塾を作りたいです。それから、そもそも女性の受講者をもっと増やしていきたいと思っています。日本は、国会議員だけでなく、地方議員も含めて女性の比率が世界の中でもランキングとして

食べログ賠償3840万円が問う　ネット社会との向き合い方 アルゴリズムから離れ、自分の目と舌で判断するために 花田吉隆　元防衛大学校教授 「人の口に戸は立てられぬ」と言うが、今や「人の口から出た声が世界中を駆け回る」。 ネット社会とは、万人が発信能力を獲得した社会だ。そうだとすれば、「その声を束ねて商機に結び付ける者」も出てこよう。問題はその「束ね方」だ。無論、その束ね方がおかしければ信頼を失う。しかし、それがブラックボックスに入っていれば、人はなかなかおかしいと気づかない。他方、この「声を束ねる商売」が多くのフォロワーを獲得すれば、商売をする者は一定の市場影響力を持つようになる。個々の店の売り上げが左右されるなら、それはもう独占禁止法の立派な規制対象だ。しかし、この問題が我々に問いかけているのはそれとは別のところにあるのではないか。 東京地裁は3840万円の支払い命じる 6月16日、食べ

政党は選挙候補者をどうリクルートしているのか？～自民党都連と立憲民主党の場合 「政党」としての公明党～一学究の徒の政治学研究【8】 岡野裕元　一般財団法人行政管理研究センター研究員 「論座」では「『政党』としての公明党～一学究の徒の政治学研究」を連載しています。1999年に自民党と連立を組んで以来、民主党政権の期間をのぞいてずっと与党だったこの党はどういう政党なのか、実証的に研究します。８回目は、選挙の候補者のリクルートについて、自民党東京都連と立憲民主党のケースをもとに論じます。（論座編集部） ◇連載「『政党』としての公明党～一学究の徒の政治学研究」はこちらからお読みいただけます。 前回に引き続き、今回も選挙の候補者リクルート（自民党、立憲民主党、公明党）についての議論を引き続き展開したい。前回「自民党・民主党は新人議員をどう教育してきたのか？～中央政治大学院の役割は」では、自民党の新人

議員政党の立憲民主党は国政・地方でどのように新人議員を教育しているのか？ 「政党」としての公明党～一学究の徒の政治学研究【6】 岡野裕元　一般財団法人行政管理研究センター研究員 「論座」では「『政党』としての公明党～一学究の徒の政治学研究」を連載しています。1999年に自民党と連立を組んで以来、民主党政権の期間をのぞいてずっと与党だったこの党はどういう政党なのか、実証的に研究します。6回目は議員教育に関して、組織政党の公明党とは異なる議員政党である立憲民主党について論じます。（論座編集部） ◇連載 「政党」としての公明党～一学究の徒の政治学研究は「こちら」からお読みいただけます。 本稿は、前回「組織政党の公明党と日本共産党は議員教育でどのように創意工夫しているのか？」に引き続き、議員教育をテーマとして各党を比較する。前回は公明党東京都本部と日本共産党京都府委員会の事例を扱ったが、今回は議員

何と日本的。「女子に三角関数、何になる？」発言 伊藤鹿児島県知事、あわてて撤回するなど日本男児として恥ずかしいですよ 高橋真理子　ジャーナリスト、元朝日新聞科学コーディネーター 鹿児島県の伊藤祐一郎知事の女性差別発言は、「日本的なるもの」をしみじみ感じさせる出来事だった。九州の風土という面もあるのかもしれないが、やはり日本の中枢を占める男性陣の多数派の発想がそのまま出たという面の方が強いと思う。あわてて撤回して表面だけつくろうというのも、日本ではお定まりの作法だが、こんな撤回は誠に恥ずかしく、日本男児なら潔く発言を認めて謝罪するのが筋だということぐらい、せめて気づいてほしい。 南日本新聞によると、８月27日に開かれた県の総合教育会議で伊藤知事は「高校教育で女の子にサイン、コサイン、タンジェントを教えて何になるのか」「社会の事象とか植物の花や草の名前を教えた方がいい」と述べた。 ２８日の会見

東京電力福島第一原発の事故発生から11年になる。刑事・民事で責任追及が続き、株主代表訴訟の一審判決が今夏に予定されている。津波対策を怠ったのはなぜなのか。そうした責任追及の営みによって初めて分かったことがある。 津波対策をめぐる2008～09年の東京電力の意思決定には、重大な欠陥があった。 すなわち、東京電力は、組織内部のコミュニケーション不全によって、▽福島県沖の津波地震に関する国の長期評価、▽福島第一原発での想定超え、敷地越えの津波の発生確率、▽同原発の津波対策の必要性――についての各認識の社内共有に失敗し、その結果、地震学、津波工学などの専門家たちの暗黙知を無視し、同原発の津波対策を見送り、2011年3月11日、あるべき防護のない状態で同原発を大津波にさらしてしまった。 事故発生から10年あまりを経て、ようやく最近、こうした事実関係が明確になってきている。 このように断定的に書くこと

サイバースペースにおける「言論の自由」の社会実験の失敗／下 Qアノンと日本発の匿名掲示板カルチャー【6】 清義明　ルポライター ゲーマーゲート事件で、アメリカの匿名掲示板に分岐点が生じたと書いた。そして、西村博之氏がオーナーになって、日本基準ともいえる自由放任主義の掲示板になった4chanがオルタナ右翼と差別主義者に完全に乗っ取られたかのようなダーク無法地帯となった。 西村氏の前のオーナーであるクリストファー・プール氏は、まだゲーマーゲート事件の書き込みの規制を行い、なんとか騒ぎをおさめようとしていた。その時に、ゲーマーゲート事件の書き込みの規制に反発したユーザーが新しく使いだしたのが、8chanである。 Qアノンと日本発の匿名掲示板カルチャー【1】 Qアノンと日本発の匿名掲示板カルチャー【2】 Qアノンと日本発の匿名掲示板カルチャー【3】 Qアノンと日本発の匿名掲示板カルチャー【4】 Q

サイバースペースにおける「言論の自由」の社会実験の失敗／上 Qアノンと日本発の匿名掲示板カルチャー【5】 清義明　ルポライター 先日のアメリカ大統領選挙の数日前のことだ。友人からこんな話を聞いた。年上のお世話になっている人が、毎日LINEでこんなメールを送りつけてきて、どう反応していいのか困っているのだという。 そして、そのメールを見せてくれたのだが、本人は善意で注意喚起してくれているのだろう。こんなことが書いてある。 「世界各国で政権交代が起き軍事作戦が展開される。すでに中国軍がメキシコとカナダの国境に展開されている。アメリカの国境警備隊はすでにドローンで迎撃する準備をしている。大統領選挙でバイデンが勝つ可能性は1％もないが、もしなったとしても1カ月も大統領は続けられない。ワシントンでは着々とペロシなどの逮捕の時間がせまっている。そうすれば世界中パニックになる。日本人には影響はないので、

西村博之とジム・ワトキンスの2ちゃんねる骨肉の争い／上 Qアノンと日本発の匿名掲示板カルチャー【1】 清義明　ルポライター 2021年1月5日、福岡市は行政手続きのオンライン化に向け制度設計プロジェクトのメンバーが決定したことを発表した。その中に見覚えのある名前があった。 西村博之氏、元2ちゃんねるの管理人である。福岡市のプレスリリースは、西村氏が役員を務める元2ちゃんねる関係会社である未来検索ブラジル社の取締役との肩書がつけられていた。 私は少し驚いた。数々の2ちゃんねるの訴訟とそれに敗訴した損害賠償金の未払いや、アンダーグラウンドで有名なサイトの管理人が、政令指定都市の行政のプロジェクトメンバーなのである。西村氏は、かつてカドカワグループの会社の取締役なども務めたこともあるだが、あれはあくまでも私企業の話である。ちょっと例えるならば、エドワード・スノーデンやジュリアン・アサンジが政府の

「何が」語られたか、「誰が」語ったか 私たちはひとしなみに弱点を抱えている。 ものを考える際にも、この弱点は浮上する。私たちが誰かの発言に耳を傾けて、その是非を判断しようとする場合、もちろん私たちは是非というものを真剣に検討するのだけれども、それは「何が」語られたのかよりも「誰によって」語られたのかに重きが置かれがちだ、と感じる。 政治的なイシューの問題は、好感を抱いていないあの人物の発言だから否定する、といった傾向だろう。私たちは瞬間的に「それ、誰が言ったんだ？」と反応してしまって、「誰が言ったかはどうでもよい。それよりも、何を言ったんだ？」とは、発言に飛びつけない。 というわけで、WHO（世界保健機関）のテドロス事務局長である。 われわれがコロナの時代を生きているこの2年間の、ことに日本において、この人ほど「正論を言っても、耳を傾けてもらえない」人間もいないなあと私は感じる。 前々から

維新の躍進を「大阪府民がアホやから」で片づけてはならない 徹底した「どぶ板」と機動力。強さの理由を野党は学ぶべきだ 今井 一　ジャーナリスト・［国民投票／住民投票］情報室事務局長 SNSに溢れる「大阪府民はアホ」という投稿 今回の衆院選で、日本維新の会は改選前の11から41（選挙区16、比例代表区25）へと大幅に議席を増やし、公明党を抜いて第３党に躍り出た。すると、ツイッターやフェイスブックなどSNSには、それに反応したアンチ維新の人たちのこういった投稿が溢れた。 「大阪府民ってまったく何も考えていないって事が分かった。維新の悪行を見てないのか？ アホばっかりだろ？」 「大阪では公明も維新の犬やから大阪はほぼ維新。大阪府民アホやろw」 「ホンマに大阪にはアホしかおらんの？ なんで維新に投票してしまうん？ 関西メディアにどんだけ騙されるん？？」 こうした「大阪府民はアホ」という投稿をしている

日本の新聞と異なって、「ニューヨーク・タイムズ」（NYT）はときどきセックスにかかわる長文の記事を掲載し、大きな反響を引き起こしている。 あるいは、The Economistもときどき興味深い記事を公表する。最近では、「クレジットカード会社はウェブの不承不承の規制者になりつつある」という記事のなかで、2021年10月15日から、マスターカードが世界中のアダルトサイトに対して、写真やビデオに写っている人の年齢や身元、アップロードした人の身元を確認することや、迅速な苦情処理手続きを行い、公開前にすべてのコンテンツを審査するよう義務づけることになったと紹介している。マスターカードだけでなく、VISAもアダルトサイトに対して厳しい態度で臨んでおり、いわば当局に代わって、クレジットカード会社が規制に乗り出しているのだ。 アダルトサイトのPornhub ここでは、2020年12月4日付の記事以降今年の

2019年夏から武漢でPCR機器の調達が急増～新データが示唆することは 「AUKUS」調査チームによる「中国武漢市PCR調達報告書」の詳細解説 井形彬　多摩大学ルール形成戦略研究所客員教授・事務局長 「我々は、中国がWHOに対してコロナウイルスについて報告した時期よりも相当前からこのパンデミックが始まっていたことを高確度（high confidence）で結論付ける」 これは、豪州と米国で活動する民間サイバーセキュリティ会社である「Internet 2.0」が本日（10月5日）、公式発表した「中国武漢市PCR調達報告書」の中で述べられたものだ。 10月5日午前4時に世界一斉公開 この結論は、中国湖北省にある武漢市周辺の諸施設において、2019年5月からPCR機器の政府調達が急増していたことを示すデータに基づいている。Internet 2.0は「OSINT」（オシント：誰でもアクセス可能な公

名古屋市の河村たかし市長が、品がいい人だとは思っていなかった。元プロ野球選手の張本勲さんが、「昭和」のままだとは承知していた。だが、ここまでとは。いやー、わかりやすくひどい。 河村市長は8月4日、表敬訪問に来たソフトボールの後藤希友選手から自分の首に金メダルをかけさせた後、いきなりかみつき、そのまま返した。 張本さんは8月8日の「サンデーモーニング」(TBS系)で、ボクシング女子フェザー級の金メダリスト入江聖奈選手に対し、「女性でも殴り合い、好きな人がいるんだね」「嫁入り前のお嬢ちゃんが顔を殴り合ってね、こんな競技、好きな人がいるんだ」などと発言した。 2人をまとめるなら、「女性蔑視がデフォルトになっている人」だろう。河村市長72歳、張本さん81歳。長い年月をかけ、「女性=自分より下」を我がものとしている。だから蔑視的発想にも、それをあからさまにする瞬間にもアラームが鳴らない。後藤選手も入

「仕方がなかった――」万能の言葉が歪める戦争責任　九大生体解剖事件から問い直す 劇作家・古川健が描き出す「組織と個」 石川智也　朝日新聞記者 今年も8月15日がやってきた。 終戦から76年目の夏も、昨年同様コロナ禍で規模は縮小されながらも、各地で平和祈念の催しが開かれた。えも言われぬやるせなさを抱いてしまうのは、老齢に達した語り部たちの、自分たちが最後の証言者になるであろうという切実な覚悟とは対照的な、原稿読み飛ばしや式典遅参というこの国トップの醜態があったからではない。戦争体験談においてはいつも「加害」よりも「被害」のエクリチュールの方が圧倒的に多い、という理由だけでもない。 8月という月は、私たち日本人をどこか運命論者のようにしてしまう。一年の折り返し点は6月末のはずだが、なぜか私には、旧盆のさなかの8月15日、夏の極みのこの日こそが一年のエントロピーの頂点という気がしてならない。様々