2005年に人気ドラマ『野ブタ。をプロデュース』（日本テレビ系）で俳優デビューし、2008年2月から放送されたスーパー戦隊シリーズ『炎神戦隊ゴーオンジャー』（テレビ朝日系）で主演を務めた俳優の古原靖久さん（37）。 古原さんは、高校を卒業するまで児童養護施設で暮らしていた過去を持ち、YouTubeや講演会などで自身の経験を発信している。そんな彼に、児童養護施設に入所するまでの経緯や、当時の施設での生活状況などについて、話を聞いた。（全3回の1回目／2回目に続く） 「僕はお母さんが16歳のときに産んだ子ども」 ――古原さんは児童養護施設のご出身とのことですが、施設に入所するに至った経緯を教えてください。 古原靖久さん（以下、古原）　僕は、お母さんが16歳のときに産んだ子どもで、お父さんの年齢は忘れましたが、とにかく若い両親に育てられました。5歳くらいから児童養護施設に入ったんですけど、一番古

信子　あ、髪に寝癖が（ササッと直してあげる）。 ――はい、早速、仲睦まじいところをありがとうございます。人気脳科学者初の自伝として話題の『ペルソナ』（信子著、講談社現代新書）には、夫が「寄り添う人」として登場します。週刊文春WOMANの内田也哉子さんとの対談でも毎回、圭さんが話題になっていました。 全文は発売中の「週刊文春WOMAN」2021 創刊2周年記念号に掲載 圭　そうですか。妻の記事や著書をあまり読まないものですから。 信子　圭さんは大阪芸術大学の准教授をしているので、コロナでリモートの講義がほとんどとはいえ、週の半分は大阪にいます。横浜にも愛着があって部屋を持っているので、そちらにいることも。 ですから二人のときは、どちらかが仕事モードに入ってしまうと相手がリラックスできないのではないかと思い、お互いに仕事関係のものはプライベートな場には持ち込まないんです。ちなみに、圭さんは昨日

◆◆◆ 「確率的に確からしい」という言葉を続けるロボット ――最近、ChatGPTという言葉をよくインターネットで目にします。なんとなく「こんなことができるのかな……？」というイメージは湧いているのですが、具体的なサービス内容を簡単に教えてもらえるでしょうか。 深津貴之氏（以下、深津）　一言で言えば「人間の言葉で質問すると、人間の言葉で答えてくれるロボット」です。 例えば、質問に答えてくれたり、相談に乗ってくれたり、長文を要約してくれたり……。これまでの“検索”とは違って、人間的な知性があるかのように“文章で返答をしてくれる”のが大きな特徴というサービスですね。 お昼ごはんについて質問したときの回答。これまでの“検索”とは良くも悪くも勝手が違うことがよくわかる これはAIに大量の単語を学習させることで、「直前の単語に対して、最も可能性が高い次の単語を予測している」んです。例えば「むかしむか

オウムは自分の組織に「外務省」とか「大蔵省」などと省庁の名前を付けていた。子供じみていた。しかし、ひとたび凶悪なテロ事件を起こすと『オウム科学技術省がサリン製造か』という見出しが朝日や読売にも掲載されたのだ。衝撃だった。事件を起こしたことで、まぬけに思えたネーミングもふつうに報じられ始めた。東スポがおどろおどろしく書いていたものが一般紙も同じように報じざるを得なくなってしまった。ただただ深刻さを感じたのである。オウム科学技術省って何だよ……。 東スポが報じなければ「まだ安心」 逆パターンもある。一般紙では深刻な見出しが続くときでも東スポが全然違うネタを報じているときは「まだ安心」と思える時がある。一種の自由さのバロメーターでもある。 たとえば今回のロシア報道はどうか。2月末にプーチンがウクライナ侵攻をすると、一般紙だけでなくタブロイド紙（日刊ゲンダイや夕刊フジ）も騒然となった。キオスクでの

「陸上自衛隊の定員は即応予備自衛官を入れて16万人、戦車はたったの300両（防衛大綱完成時）です。30年前は定員18万人、戦車が1200両でしたから、冷戦終了後のスリム化で自衛隊の戦力はかなり落ちています。戦車の数だけで言えば、ロシアの1個戦車師団程度の戦力しかありません。陸軍だけで約46万人の兵員と2000両以上の戦車を有している韓国では、日本の陸上自衛隊のことを“軽武装部隊”と揶揄する人さえいる状態。これだけの戦力では、侵略してくる部隊を単独で撃退することはほぼ不可能です」 そう語るのは、元陸将で中部方面総監を務めた千葉科学大学客員教授の山下裕貴氏。ロシアのウクライナ侵攻直後からSNSでは「北方領土」や「沖縄」といった言葉がトレンド入りするなど、自衛隊の“防衛力”に注目が集まっている。

ロシアは一体なぜ、このような振る舞いを起こしたのか。軍事評論家で、東京大学先端科学技術研究センター専任講師の小泉悠氏のインタビューの中から、その理由を読み解くヒントとなる、プーチン大統領のあまりに特殊な世界観についてここに再公開する（初出：2019年11月24日　以下、年齢・肩書き等は公開時のまま）。 ◆◆◆ ロシアのあまりに特殊な国家観 2019年6月、G20大阪サミットで開かれた米露首脳会談　©AFLO 〈ロシアの行動原理を理解するためには「彼らの独自のルールブック」を知る必要がある――そう著書に記した小泉氏。まずは、その「あまりに特殊な」国家観について聞いた。〉 ――まずプーチン、そしてロシアという国は、いまの世界、そして国際政治の現場をどのように捉えているのでしょうか。 ソ連が崩壊して、スーパーパワーでなくなってしまったということが、ロシアにとってはわれわれが想像する以上に面白くな

〈あらすじ〉 天文学者のランドール・ミンディ教授（レオナルド・ディカプリオ）と教え子の大学院生ケイト（ジェニファー・ローレンス）は、巨大な彗星を発見する。その軌道を計算すると、半年後には間違いなく地球に衝突するため、二人は迫りくる危機を国家に伝えようとする。NASAは即座に対応するが、大統領（メリル・ストリープ）は支持率を気にしてまともに取り合わない。二人は生放送の情報番組に出演し、国民に直接非常事態を訴えるが、司会者のブリー（ケイト・ブランシェット）たちに笑い話として処理されてしまう。大統領がようやく事の重大さに気付くと、世界的なハイテク企業のカリスマCEO（マーク・ライランス）が介入し、事態は予想外の方向へ転がっていく。 〈解説〉 Netflixオリジナル映画。地球を守るために二人の天文学者が奔走する姿を描く社会派コメディ。脚本・監督は『バイス』のアダム・マッケイ。138分。 中野翠（

官房長官を会見で質問攻めにするなど、望月記者を髣髴とさせる女性記者を米倉涼子が熱演。配信直後から大きな反響を呼び、ネットフリックスの国内視聴ランキング1位となる人気ぶりだ。 だが実はその陰で、昨年12月27日に、プロデューサーの河村氏が公文書改ざんを強いられた末に自殺した近畿財務局職員・赤木俊夫さんの妻、赤木雅子さんと面会し、謝罪していた。 発端は、2020年3月、赤木雅子さんが相澤冬樹氏（フリー記者）に亡くなった夫の遺書を託し、それが公表されたことだった。直後、それを読んだ望月記者が赤木さんの自宅に感想をしたためた手紙を送付。そこに河村氏の手紙も同封していたことからすべては始まった。ドラマ版「新聞記者」制作に向けた最初の話し合いは、2020年5月下旬に望月記者と河村氏、赤木雅子さんの3者で、Zoom上で行われた。だが赤木俊夫さんを診ていた精神科医に責任があるかのような河村氏の物言いなど、

開会式の作曲担当を辞任した後は、関わってきた番組が放送を見合わせたり、楽曲の差し替えが次々と決定。8月にはフジロックフェスティバルの参加を見合わせるなど、表舞台から姿を消している。 9月上旬、小山田氏は取材場所に黒のパンツに白の半袖シャツ姿で現れた。精神的に追い詰められ、7キロほど痩せたという。小山田氏が言う。 「今回の騒動について、どこかのタイミングで、自分から説明をすべきだと考えていました。また改めて謝罪の思いも伝えたかった。ただオリンピック・パラリンピックには、僕のことで迷惑をおかけした関係者の方が大勢いらっしゃいます。話をするにしても、全ての行事が終了したタイミングにしたいと考えていました」 取材時は憔悴した様子だった　©文藝春秋 騒動の発端は開会式の9日前、7月14日に組織委員会が演出チームのメンバーを発表したこと。その一員に小山田氏の名前もあった。だがその直後、過去の雑誌のイン

《現場で1つの演目のストーリーと出演者を固めた後、組織委や都の有力な関係者やJOC（日本オリンピック委員会）サイドから、唐突に有名人などの出演依頼が下りてくる。部内では有力者ごとに「○○案件」とささやかれた。》（東京新聞・同） つまりエライ人達から「○○を開会式に使え」という現場介入が多かったという。すいません、やっぱり「五輪の闇」でした。政治利用の祭典でした。 小池百合子の“口利き”演出 この件に関しては「週刊文春」が4月8日号で『森・菅・小池の五輪開会式“口利きリスト”』として既にすっぱ抜いていた。 たとえば小池百合子都知事が「火消しと木遣りを演出に入れて。絶対よ」と組織委側に要望を伝えていたという。 火消し団体の総元締めである『江戸消防記念会』はもともと自民系の団体だったが、2016年の都知事選で江戸消防会の一支部が小池を支援した。小池氏からすればこのときの「恩返し」であると。これが

筆者は普段はアメリカで陸上などを中心に取材をしているジャーナリストで、東京オリンピックの取材パスは個人で取得した。取材パスを取得したジャーナリストやメディアには、組織委員会から入国手続きやコロナ検査に関する資料、入国してからの行動規制、取材規則など膨大な資料が連日送られてくる。しかしメディアの担当者によると、その対応が「オリンピック史上最高の難易度」だというのだ。 海外メディアが取材のために日本へ渡航する場合、搭乗前96時間以内に2回の検査が必要となる。しかし日本政府が指定する検査を行う医療機関に限りがあるため、メディアの「コロナ対策責任者」は各医療機関への連絡、書式の確認、予約を行う必要がある。検査から入国日までに週末をはさむ場合などは、検査結果が間に合うかヤキモキさせられる。 問い合わせをしてもまともな応答はない 入国前には、入国後2週間の取材予定表や出国予定の提出が義務づけられている

大阪で新規感染者数が1000人を超えるなど、感染が再び拡大している新型コロナウイルス。厚労省感染症対策アドバイザリーボードのメンバーで京都大学大学院医学研究科の西浦博教授が、今夏に予定されている東京五輪については、コロナ対策を優先し、「1年再延期」を検討するべきと「週刊文春」の取材に語った。

時価総額8兆円を超える総合情報企業「リクルートホールディングス」を立ち上げた江副浩正氏。世界に通用する大企業をつくりあげた手腕には経営者としての能力に疑いの余地がない。しかし、彼の存在は、「起業の天才」ではなく「リクルート事件」の主犯者として歴史に名を刻むことになる。 ここでは、“光”と“闇”を見た天才の生涯に迫った、ジャーナリストの大西康之氏による書籍『起業の天才！ 江副浩正 8兆円企業リクルートをつくった男』（東洋経済新報社）の序章を引用。日本が生んだ天才起業家の栄光と挫折の一端を紹介する。（全2回の2回目／前編を読む） ◆◆◆ 同じ未来を見ていたベゾスと江副 ジェフ・ベゾスと江副浩正。1987年の秋から1988年の秋までのほんのわずかな時間、ふたりの天才の軌跡が交わった。 江副がリクルートの前身「大学新聞広告社」を創業したのは、ベゾスが生まれる4年前の1960年（昭和35年）である。

報道の通り、「週刊文春」編集部は、4月1日、公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長名で、「週刊文春」4月8日号及び3月31日配信「文春オンライン」が報じた開会式の演出案を巡る記事について抗議と雑誌の発売中止と回収などの要求を受けました。 組織委員会が対象としているのは、「週刊文春」4月8日号の記事「白鵬、海老蔵、後援者...森・菅・小池の五輪開会式“口利きリスト”」（本件記事）、及び3月31日に文春オンラインに「スクープ速報」として配信した「『AKIRA』主人公のバイクが...渡辺直美も絶賛した「MIKIKO チーム開会式案」の全貌」（本件ネット記事）の2つです。 組織委員会の要求は以下の通りです。 1.本件記事が掲載されている週刊文春4月8日号を直ちに回収し、今後の販売を中止すること 2. 本件ネット記事を直ちに削除すること 3. 保有している内部資料を直ち

感染再拡大は“政府の出口戦略の失敗” ──東京を中心に陽性者の数が増えています。「市中感染が広がっている」という見方もあれば、「PCR検査の数を増やしたから陽性者が増えた」という見方もあります。徳田先生は現状をどのように捉えていますか？ 徳田　今回の感染再拡大は、政府の出口戦略の失敗です。経済を再開させるときに、「検査・追跡・待機保護」の拡充・整備を徹底せずにおこなったのがその理由です。 ただ、感染状況はエリアによってかなり異なります。「東京」と一括りにして、全体的に感染が広がっているような言い方をするべきではありません。新宿区（7月23日現在累計1620人）や世田谷区（同796人）のように陽性者が多く、陽性率の高いエリアは、流行しているというべきでしょう。 一方、同じ区内でも千代田区（同65人）や荒川区（同150人）など陽性者が少ないエリアもあります。また、23区外では八王子市（同120

5月25日にミネアポリスで警官の過剰な拘束により黒人男性が死亡して以来、アメリカでは抗議活動や暴動といった混乱に見舞われている。この混乱の中、様々な勢力がアメリカ国内でひしめき合っているが、最近になってブーガルー（Boogaloo）についての報道が国内でも相次いでいる。時事通信（2020年6月22日）は次のように伝えている。 〈米国で、黒人男性ジョージ・フロイドさんが白人警官に首を圧迫されて死亡した事件に対する抗議デモに便乗して、騒乱や内戦を画策する過激主義運動「ブーガルー」の台頭が指摘されている。新型コロナウイルス対策で外出規制を発動した公権力への不満を背景に、オンラインで勢力を拡大。賛同者が殺傷事件も起こしており、治安当局は警戒を強めている〉 銃で武装し、ハワイアンシャツの上にタクティカルベストを装着した奇妙な集団は、今年になって反銃規制集会、反ロックダウン集会等で目撃されるようになり

「さらに今回、持続化給付金事業を所管しているのも前田氏がトップを務める中小企業庁。つまり、これまでに前田氏が責任者だった部署から計1100億円以上がサ協に流れています。経産省内で囁かれているのが、前田氏とサ協の実質運営者である平川氏との関係。その象徴がテキサス州で開催されている『サウス・バイ・サウスウエスト（SXSW）』の視察旅行です」（経産省関係者） 前田氏の知人が明かす。 「2017年から前田氏は、テキサスで開かれる音楽、映画、新興企業の見本市が一体となった世界最大のイベント『SXSW』に参加しています。前田氏は、会場近くの一等地にアパートの一室を借り上げ、『前田ハウス』と命名。知り合いを集めパーティを開いていている」 「前田ハウス」内でのパーティ 「週刊文春」は関係者から当時の資料であるパンフレットや内部写真を入手。 〈前田House in SXSW Austin〉と題されたパンフレ

世界的な流行となりつつある中国・武漢で発生した新型コロナウイルスによる肺炎。中国の保健当局によると、1月29日現在の患者数は7700人を超え、死者も170人となった。 日本でも1月28日、武漢への渡航歴のない感染者が確認され、厚労省も「国内で人から人への感染が起きている」との見解を示した。日本国内でも、いよいよ緊張感が高まっている。 今後の感染の広がりが気になるが、中国での感染者数について「2月第1週までに感染者が10万人に達するのは間違いない」と語るのは、流行データの分析が専門の北海道大学医学研究院（理論疫学）の西浦博教授だ。

緊急事態宣言が解除されました。 このままコロナウイルスが終息してくれることを期待しつつ、夏場から年末に向けての第二波を警戒するのは、我が国の医療システムを守り、大事な人たちの生命を危険に晒さないようにするための責務だと痛感します。 本当の意味で日本社会を担ってきた人たち 一方で、感染症対策に伴う緊急事態宣言は大規模な休業を強い、飲食店、ライブハウスから農家・漁業など一次産業従事者まで多大な収益ロスを生むことになりました。ホワイトカラーのようにリモートワークで通勤から解放される人も出た一方、生活に必要な小売業、電力や鉄道、ガス、上下水道などインフラ事業に従事される方や、各種対応に追われる公務員の皆さん、そして何より感染症対策の最前線を担った医師、看護師など医療関係者の皆さんが感染の恐怖と隣り合わせで3か月を暮らしてきたことを思うと、本当の意味で日本社会を担ってきたのはこれらの現場を支えた人た