東大の門戸が女性に開かれたとはいえ、初期の女性にとってキャンパスライフはなまやさしいものではなく、例えば「教室のドアを開けたとたん、目に写ったのは真っ黒なかたまり。詰襟の男子学生が一斉に振りむいたときは、一瞬たじろぎました」といった状況であったようです。しかし、やわな女子学生たちではなかったのです。 1951(昭和26)年当時の矢内原忠雄教養学部長のもとに、便箋9枚に及ぶ分厚い手紙が届きました。影山裕子さん(54年経済卒)が加藤富子さん(54年法学卒)と相談し、地方から上京した決して裕福でない女子学生たちが単身東京で勉学を続けることの困難さを訴え、女子専用の学生寮の建設を望んだ直訴状でした。この手紙が矢内原教養学部長と南原繁総長の心を動かし、2年後の53年9月港区白金三光町に「白金寮」が開設されました。最初の入寮者は14名でした。その後女子学生の増加に伴い、66年に92名定員の新寮ができま

ロシアがウクライナに侵攻してから約1か月。ロシア軍による攻撃が続き、民間人の被害が広がっています。ロシアが軍事侵攻に踏み切った背景に何があるのか。これまでの二国間関係、プーチン大統領の「ネオナチ」発言などについて、歴史社会学の観点からロシア・ユダヤ史やナショナリズム論などを研究し、教養学部でロシア・ウクライナ関係についても講じてきた鶴見太郎准教授に話を聞きました。 © Oleksli / Adobe stock ――　これまでのウクライナとロシアとの関係について教えてください。 ウクライナとロシアとの関係は、必ずしも全貌が明らかではないキエフ・ルーシ（9～13世紀、ロシア人とウクライナ人、ベラルーシ人の共通の起源とされる）の時代を別にすると、ロシア帝国の時代にさかのぼります。 現在のウクライナの大部分はそれまでポーランド・リトアニア王国の領域でしたが、東部地域は17世紀にロシアの支配下に入

筆者がまだ法学部生だった頃、ある後輩に「政治思想史という学問には何か新しい発見があるのですか」と聞かれたことがある。当時は専門的な知見をほぼ持っておらず、大変答えに窮した覚えがある。過去の有名な文章を多くの人がこれまで何百年間も読んできて、いまさらなにか新しい発見があるのかと思ってしまったのだった。だがこの質問にうまく答えられないことで、政治思想史は停滞した学問であるとの誤解をその後輩に与えてしまったように思う。 それから10年が経ったいま、改めて学部生からそのような質問を寄せられたら、政治思想史は新鮮な驚きがあり、とても刺激的な学問分野であると答えるだろう。 政治思想史研究は日々刷新されている。まず、新たなテクストが発見されている。次に、どのテクストに着目するか、という問題がある。ある思想家の代表作についての理解 (たとえばプラトンの最高傑作は『国家』、といった) も、ある時代を代表する

ドイツで「現代史」という分野が誕生したのは、第二次世界大戦後、連合軍による占領統治が終わり、西ドイツが発足して間もない1950年代初頭のことである。当時は、ドイツ国民の多くがヒトラーに血道をあげた挙句、戦争の惨禍とともに終わったナチ時代の記憶がまた色濃く残っていた。かつてのドイツ帝国はなぜ、こんなにも悲惨な結末を迎えなければならなかったのか。戦後ドイツの現代史研究はこの問いから始まった。 現代ドイツを歴史的に理解する際、そこには避けて通れない要素が少なくとも三つある。ひとつは、ナチズム・ホロコースト・戦争の経験であり、いまひとつは分断国家としての歴史と旧東ドイツ独裁の経験である。そして三つ目が、全体主義に抗して発展してきたとされる、西欧的な自由と多元的民主主義の経験である。これには、今日のEUに繋がる地域統合の動きや、旧東ドイツで独裁支配に抵抗し、遂に1989年11月の「平和革命」に道を拓

東京大学 退職教員の最終講義（3月開催分） 平成30年度をもって本学を退職される方々の最終講義の日程等をご案内いたします。 （※2月開催分）

勝たない自分たちに、価値はないのか カーリング女子・吉田 知那美 選手 × 宇宙飛行士・野口 聡一 氏 © 2018 RCAST, UTokyo 勝たない自分たちに、価値はないのか 『アスリートと宇宙飛行士の当事者研究』 特別編 カーリング女子・吉田 知那美 選手 × 宇宙飛行士・野口 聡一 氏 「夢の舞台・オリンピックで手にした銅メダル。なのに、あまりそばに置いておきたくなかった」 平昌オリンピックカーリング女子銅メダリスト・吉田知那美選手は、そう話した。 「そだねー」が流行語になり、多くのメディアで笑顔を見せていたその時、彼女の心に何が起こっていたのか。 東京大学先端科学技術研究センター（先端研）・熊谷研究室では、アスリートが目指す“より速く、より高く、より強く”というパフォーマンスの向上と矛盾しない形で、そこに縛られて傷を負うのではない全人的なサポートを、当事者研究の視点から発信しよ