2019年7月26日のブックマーク (5件)

  • 大船渡に苦情殺到「何で佐々木を投げさせない」 職員対応に追われる/デイリースポーツ online

    大船渡に苦情殺到「何で佐々木を投げさせない」 職員対応に追われる 拡大 全国高校野球選手権岩手大会の決勝で最速163キロ右腕の大船渡・佐々木朗希投手(3年)が出場せずに敗退したことを受け、学校側に苦情が殺到していることが26日、わかった。 同校関係者によると、「きのうだけで150件。(ほとんどが)『何で(佐々木を)投げさせなかったのか』という問い合わせだった」という。今朝の段階で約50件があったことを明かした。同校職員も「今朝から電話が鳴りっぱなし」と対応に苦慮している。 この日は終業式に先立ち、野球部の岩手大会準優勝報告会が開催された。混乱防止のため、大船渡警察署に要請して学校周辺の巡回を強化。佐々木らナインは全校生徒518人の前で、応援への感謝を伝えた。 続きを見る

    大船渡に苦情殺到「何で佐々木を投げさせない」 職員対応に追われる/デイリースポーツ online
    hiroharu-minami
    hiroharu-minami 2019/07/26
    こういうクズ共に迎合する限り、高校野球ってのはコロッセオで行われていた類の残酷競技であり続ける。
  • HPVワクチン 厚労省はいつ積極的勧奨を再開するのですか?

    その間、接種率は70%以上から1%未満に落ち込み、日は先進国で唯一、若い女性を子宮頸がんから守れない国として、国内外からの批判を浴びています。 予防接種行政に長年携わり、HPVワクチンの政策決定にも関わってきた元厚生労働省健康課長で、現在環境省審議官の正林督章(とくあき)さんに、なぜ厚労省は積極的勧奨を再開しないのか伺いました。 マスコミの報道が世論を作ったーーHPVワクチンなのですが、なぜ積極的勧奨を中止したまま6年以上も引っ張っているんですか? 今となっては、マスコミの方からそのように言われてしまうのですね。 ーーそれはマスコミがHPVワクチンは危険だという印象をミスリードしてきたという意味ですか? 積極的勧奨を差し控えた当時の世論には、マスコミの影響が少なからずありました。 ーー予防接種行政を担う役所として、当時のメディアの報道に対して不満がおありですか? 科学的なことをよく把握し

    HPVワクチン 厚労省はいつ積極的勧奨を再開するのですか?
    hiroharu-minami
    hiroharu-minami 2019/07/26
    副反応による不利益があることではなくて、社会防衛のためにしていることなのに、いざ重大な副反応の時には補償とサポートを求めるために裁判までしなきゃいけない社会だから「ゼロリスクだ!」ってなるんだよ。
  • 大船渡監督「故障防ぐため」佐々木登板させず/岩手 - 高校野球夏の地方大会 : 日刊スポーツ

    最速163キロ右腕、佐々木朗希投手(3年)の夏が終わった。甲子園まであと1勝に迫った決勝戦は先発メンバーから外れベンチスタート。登板せずに終わった。 大船渡・国保陽平監督(32)は佐々木を登板させなかったことについて「投げられる状態ではあったかもしれませんが、私が判断しました。理由としては故障を防ぐため。(佐々木の状態は)筋肉の張りとかそういう程度です。特に痛いとかはなかった。(登板回避は)朝の練習で伝えました。笑顔で『分かりました』と言いました。(再び登板回避の理由について)球数、登板間隔、気温です。今日は暑いですし。特に悩みはなかったです」と話した。

    大船渡監督「故障防ぐため」佐々木登板させず/岩手 - 高校野球夏の地方大会 : 日刊スポーツ
    hiroharu-minami
    hiroharu-minami 2019/07/26
    安全側に寄せた妥当な判断で、こんなことがニュースにならない様な高校スポーツであって欲しいね。
  • サービス終了のお知らせ

    サービス終了のお知らせ いつもYahoo! JAPANのサービスをご利用いただき誠にありがとうございます。 お客様がアクセスされたサービスは日までにサービスを終了いたしました。 今後ともYahoo! JAPANのサービスをご愛顧くださいますよう、よろしくお願いいたします。

    hiroharu-minami
    hiroharu-minami 2019/07/26
    「俺も社長になってこういうことをしたい」って思うひと多数ではないかww
  • 統計不正防止 内閣官房に審査一元化 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞

    政府は厚生労働省などで相次いだ統計不正問題を巡り、月内にも各省庁の統計を内閣官房が一元的にチェックする体制を敷く。所管省庁の調査や集計が適切かどうかを外部から審査する仕組みをつくる。年内にこれを含めた総合対策を打ちだし、政策づくりの土台となる公的統計の信頼回復を急ぐ。内閣官房の統計改革推進室に「分析的審査担当」を約30人配置する。省庁ごとに数人ずつ担当を決める。相次ぐ統計不正を受けた再発防止策

    統計不正防止 内閣官房に審査一元化 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
    hiroharu-minami
    hiroharu-minami 2019/07/26
    正しく数字を取る努力よりも「決して不正がバレないための工夫」に力を入れそうよね。