iPadを使い始めてから3週間以上が経過したが、アプリがクラッシュするという問題には比較的頻繁に遭遇する。以前のリポートでも紹介したように、アプリのレビューコメントがユーザーからの不具合やクラッシュ報告で埋まっているといった事態もめずらしくない。iPad発売からアプリをリリースするまでの準備期間が非常に短く、しかも開発者のほとんどは実機に触れることなくiPadアプリをApp Storeに登録しているような状態だったからだ。 例えば、iPadの無料カテゴリで人気のある「ABC Player」だが、これも実機テストは行っておらず、最後までAppleから提供されたエミュレータのみで開発したという話だ。同アプリは米TVネットワーク「ABC」の番組を広告付きで無料視聴するためのアプリで、発表から10日で20万回以上のダウンロードを達成したという（つまりその時点では、iPad全ユーザーの2人に1人が同

Googleが、AmazonやAppleと競合する新たな電子書籍ストアを今夏にも開設し、スキャンした書籍の一部を販売する計画だ。 米Googleは6月に電子書籍の販売を開始する計画だ。米Amazonや米Appleなどに対抗して、デジタルコンテンツから収益を得るのが狙いだ。 Googleでは、これまでにスキャンした1200万冊余りの書籍の一部を「Google Editions」というWebストアでオンライン販売する予定だ。同ストアは、Amazonの電子書籍リーダーKindleおよびAppleのタブレットコンピュータiPadを通じて販売されるオンライン書籍と競合することになる。 Amazonは、これまでに300万台以上のKindleを販売した。一方Appleは、発売から1カ月足らずで100万台のiPadを出荷した。 これらのデバイスでは、DRM（デジタル著作権管理）ソフトウェアを通じて電子書籍

米国時間3月24日、ZDNetのJason Perlow記者は、4月3日（米国でAppleの熱狂的ファンたちがiPadを手に入れ始める日）がKindleの終わりの始まりの日になるとして、Kindleの追悼記事を書いた。 この記事は、iPadがKindle（少なくとも最上級機種のKindle DXと比較すると）を価格でも性能でも上回っているという点では正しいかも知れない。しかしiPadは、より重要な要素である、顧客を疎かにしないという点についてもKindleより優っていると言えるだろうか？ここではAppleがAmazonに学ぶべき点を紹介する（ただし、公平性を保つため、AmazonがAppleに学ぶべき点も近日中に紹介する予定だ）。 購入した電子ブックが将来にわたって利用できるか AmazonのKindleは、Amazonの電子ブックを配信するハードウェアプラットフォームとしてスタートした。

慶應義塾大学SFC研究所 プラットフォームデザイン・ラボが4月13日、電子書籍ビジネスの未来について議論するシンポジウムを開催した。登壇者だけでなく会場からもさまざまな論点が出され、電子書籍市場を育てるために検討すべき課題が明らかになった。 パネリストとして登壇したのは、慶應義塾大学メディアコミュニケーション研究所講師の河内孝氏、民主党・衆議院議員の岸本周平氏、自民党・参議院議員の世耕弘成氏、ジャーナリストの津田大介氏、慶應義塾大学メディア・デザイン研究科教授の中村伊知哉氏、弁護士の福井健策氏、ディスカヴァー・トゥエンティワン（ディスカヴァー21）取締役社長の干場弓子氏。 プラットフォームはどうあるべきか 会場で最も大きな議論になったのは、電子書籍市場のプラットフォームを誰が握るのか、という点だ。国内で現在、急速に電子書籍への注目が集まっている背景には、AmazonやAppleがKindl

米国での発売を前に「iPad」の論評記事が飛び交う中、筆者は敬意を持って顧客に接するという点で、AppleがAmazonから学ぶべき5つの教訓について書いた。しかし、iPadが大きな支持を集めるガジェットになりつつある今、AmazonがAppleから学ぶべき教訓はないだろうか。 もちろんある。 Appleは何をしでかすか予測できない企業であることや、メディアへのアクセスが1つの企業や1つのイデオロギーによって「コントロール」されないことがいかに重要かを考えれば、Appleに対抗できる企業の存在が不可欠だ。願わくは、Amazonが以下の教訓から学んで、Appleが全力を尽くして戦わざるを得ないような接戦を演じてほしい。 ハードウェアの外観 率直に言って、「Kindle」（特に初代Kindle）は、デザインが古臭い。ページをめくるボタンがデバイスを握る位置のすぐ下に付いており、まるでAmazo

朝日新聞社は、有料のテキストコンテンツを配信するポータルサイト「Astand」（エースタンド）をこのほど本格オープンした。新聞・雑誌の記事を切り出し、「Web新書」として有料配信するほか、独自の有料記事を掲載。講談社など大手出版社も参加し、「厳選した質の高い情報を有料で届ける」としている。 Web新書は、新聞・雑誌記事を切り出し、Webブラウザ上のビューワで閲覧する電子書籍。第1弾として、Twitterについてまとめた「ネット生中継とツイッター」（朝日新聞社）、小沢一郎・民主党幹事長について深掘りする「思考解剖 小沢一郎 見えない行動、難解な性格」（講談社）など計34種類を、当初はすべて105円で販売する。 朝日新聞社、講談社のほか、朝日新聞出版、時事通信社、小学館、ダイヤモンド社、文芸春秋もコンテンツを提供する。今後、コンテンツを増やすほか、参加企業も募る。 朝日新聞校閲センターの記者が

詳細：新書 / 303ページ / ディスカヴァー・トゥエンティワン / 価格:￥ 1,155 / 著者:佐々木 俊尚 / 外形寸法 (H×W×D):17.2cm × 10.8cm × 2.0cm / 重量:0.2 kg 内容：Amazon.comの「Kindle」やアップルの「iPad」などの登場により、今まで以上に存在感を高めている電子書籍。インターネットの登場で購入形態が大きく変わった書籍ビジネスに、今度はユーザーの読書形態の変化が訪れようとしている。 かつて、近所の書店には限られた種類の本しか置いておらず、かといって、大きな書店に行くには時間もお金もかかるという悩みがあった。しかし、インターネットで本が買えるようになり、その悩みは、ほとんどなくなった。そして今、届くまでの時間さえかけずに本が読める時代になったのだ。 電子書籍といえば、Amazon.comが販売している電子書籍リーダの

朝日新聞社は4月20日、電子書籍「WEB新書」を創刊した。同日開設した有料コンテンツ配信サイト「Astand」で販売している。 WEB新書は、調査報道や注目ニュース、話題となっているトピックの解説などをまとめたもの。朝日新聞出版のほか講談社、時事通信社、小学館、ダイヤモンド社、文藝春秋がコンテンツを提供する。 縦書きと横書きのどちらでも読めるようになっており、自動で文字送りもできる。創刊記念価格として、6月末までは一律105円で販売する。料金はクレジットカードで支払う。開始時はPCのみで見られるが、今後はモバイル端末などにも対応する予定だ。 創刊時には「ネット生中継とツイッター」「職場を去るという決断」など計34商品をそろえた。「政治・国際」「経済・雇用」「社会・メディア」の3分野を中心に、毎月数十点の新商品を追加する。 AstandではWEB新書のほか、専門性が高い書き下ろし連載なども取