未開封のホットケーキミックス、ダニはどれくらい混入している？（堀向健太） - エキスパート - Yahoo!ニュース
5月6日に、『ホットケーキミックスの買いだめにご用心！アレルギー科医が心配する”パンケーキ症候群”とは』を公開したところ、思いがけず多く閲覧いただきました。 すると、 『未開封の小麦粉にはダニはいない』 『いやいや、未開封でもダニはいる』 という２つの意見をいただいたため、『未開封の小麦粉には、ダニはアレルギー症状が起こるほどはいないという研究結果が報告されています』と追記しました。 すると、“アレルギー症状がおこるほどはいない”という点に関して、『ゼロじゃないの？』というコメントも見かけました。 ホットケーキミックスをはじめとした『調理用小麦粉』には、ダニは混入しているものでしょうか？ もし混入しているとして、どれくらいの数と頻度なのでしょうか？ 文献から、すこし補足することにしましょう。 そもそも、自然の恵みである小麦粉に昆虫の混入を完全にゼロにすることは難しい写真AC“ダニはアレルギ
非正規が9割でも「見殺し」の現実 コナミスポーツは時給社員に休業手当を一切「不支給」（今野晴貴） - エキスパート - Yahoo!ニュース
２ヶ月間、インストラクターに全く補償しないコナミスポーツ 昨日11日、フィットネスクラブ・スポーツジム業界最大手であり、日本最大級の施設を展開するコナミスポーツ株式会社に対して、首都圏で勤務する同社のインストラクター数名が、個人加盟の労働組合・総合サポートユニオンに加盟し、休業補償の支払いを求めて団体交渉を申し入れた。 同社のスポーツ施設では、新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言により、４月８日から首都圏６都県、関西５府県および福岡県の施設が休館になったことを皮切りに、緊急事態宣言の対象地域の段階的拡大により、全国で休館となっている。この休館中のインストラクターたちの休業補償を一切支払っていないというのである。 ツイッターでも「コナミスポーツ」「休業補償」と検索すると、匿名アカウントで、コナミスポーツの休業補償がないことについて窮状を訴える職員の声が多く見受けられる。 約２ヶ月間も
トヨタ、今期営業益8割減 「国内生産300万台を死守」 - 日本経済新聞
トヨタ自動車が2020年3月期の連結決算を12日13時10分に発表した。注目の21年3月期の営業利益予想は前期比8割減の5000億円に急減する。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う世界的な消費低迷で、連結販売台数が700万台と約195万台減ることが響く。ウェブ会見には13時15分から担当役員が、14時10分から豊田章男社長が出席。豊田社長は「コロナショックはリーマン・ショックよりインパクトが大きい
三菱スペースジェット、70席M100見直しも 北米市場に不透明感、開発費は半減
三菱重工業（7011）は5月11日、子会社の三菱航空機が開発中のリージョナルジェット機「三菱スペースジェット（MSJ、旧MRJ）」の開発費について、今年度は前年度の半分にあたる600億円程度に圧縮する方針を明らかにした。また、北米市場向けの70席クラス「M100」は検討作業を見合わせ、新型コロナウイルス収束後の市場動向を見極める。 —記事の概要— ・M100検討見合わせ ・10年遅れも M100検討見合わせ MSJは、2019年6月にMRJから名称を改めたリージョナルジェット機。MRJ時代のラインナップは、メーカー標準座席数が88席の標準型「MRJ90」と、76席の短胴型「MRJ70」の2機種構成だった。改称後はMRJ90を「SpaceJet M90」に改め、北米市場に最適化した機体サイズの70席クラス機「SpaceJet M100」をM90を基に開発する計画だが、検討作業を見合わせる。
研究力ランキング、日本勢初のトップ１０陥落…中国勢が躍進（読売新聞オンライン） - Yahoo!ニュース
英科学誌ネイチャーは、主要科学誌に２０１９年に掲載された論文数などにもとづく研究機関の研究力ランキングをまとめた。日本勢は東京大の１１位が最高で、ランク付けを始めた１６年以降、初めてトップ１０から陥落した。 ランキングは、自然科学系の８２雑誌で発表された論文への貢献度を、研究機関別に調べた。その結果、５０位以内に入った日本勢は１１位の東京大（前年８位）、３７位の京都大（同２９位）だけだった。１位は５年連続で中国科学院だった。中国勢は今回、新たに２機関がトップ１０にランク入りするなど、躍進が目立った。 また、国別のランキングでは、日本は米国、中国、ドイツ、英国に続く５位。１６年以降、上位７か国の順位に変動はないが、論文貢献度は今回、中国が前年比で１５・４％増と急上昇した一方、日本は５・１％減だった。
テレワーク導入で都心部のオフィス賃貸解約や面積縮小の動き | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、テレワークの導入が進むなか、企業の間では、東京都心部にあるオフィスの賃貸契約を解約したり、面積を縮小したりする動きが出ています。 こうした中、東京都心部のオフィス物件を多く手がける不動産会社によりますと、先月中旬以降ベンチャー企業などから、都心部のオフィスの賃貸契約を解約したいという相談が、ことし１月の４倍余りのペースで寄せられているほか、大手企業の間でも、オフィス面積を広げる計画を取りやめる動きが出ているということです。 背景には想定以上にテレワークが機能し、従業員が出社するオフィスの必要性が見直され始めていることがあるということで、不動産会社アットオフィスの中西孝至さんは「高い賃料を払わずにシェアオフィスなどを活用する動きが進むものとみられ、都心のオフィスは拡張傾向から分散縮小へと流れが変わり始めた」と話しています。 こうした動きについて、日本不
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（中国の様子を追記）マスク姿のイラストでいらすとやさんが世界進出！海外の感染予防ポスターなどに活用されている様子「世界征服も間近」