ＹＯＳＨＩＫＩ 首手術で痛感「ヘッドバンギングって良くない」 （スポニチアネックス） - Yahoo!ニュース
先月１６日に人工椎間板置換手術を受けた「Ｘ ＪＡＰＡＮ」のＹＯＳＨＩＫＩ（年齢非公表）が２０日、滞在先の米国から急きょ帰国し、都内のホテルで緊急会見を行った。 【写真】ドラムを叩くＹＯＳＨＩＫＩと熱唱するＴｏｓｈＩ 術後、初の公の場。ＹＯＳＨＩＫＩは、頭を激しく振りながらドラムを叩くスタイルのため、首のケガに長年悩まされてきた。先月１６日に米ロサンゼルスの病院でけい椎人工椎間板置換の緊急手術を受け、無事に成功した。長年の仲間であるボーカルのＴｏｓｈＩ（５１）とは術前、術後と「電話でよくいっぱいしゃべった」といい、「１５年前とは考えられなかった。まさかＴｏｓｈＩに励まされるとは」と洗脳騒動などがあった仲間の過去にチクリ。それでもＸ ＪＡＰＡＮの再結成には「もし再結成してなかったら、僕は首を２回切ってない。再結成によって過ごしていた時間は痛みは伴っていますか、後悔はしていない」とキッパリ。
夫が家事と思っていない「名もなき家事」が存在。やっているのは9割が妻 （SUUMOジャーナル） - Yahoo!ニュース
大和ハウス工業が、20代から40代の共働き夫婦に家事について調査した結果によると、夫が家事と認識していない「名もなき家事」が存在することが分かった。詳しく見ていくことにしよう。 【今週の住活トピック】 「20代から40代の共働き夫婦の“家事”に関する意識調査」結果を発表／大和ハウス工業 ■「この仕事は家事？」妻と夫で認識差 最近は、「夫の家事参加が増えてきた」といわれている。 それでも、家事分担の割合を聞いた今回の調査結果を見ると、妻は「夫1割：妻9割」が最多の37.3％を占めているのに対し、夫は「夫3割：妻7割」が最多の27.0％を占めるなど、妻の認識と比べて、自分は家事をやっていると感じている夫が多く、妻と夫の認識にギャップがあることが浮かび上がった。 どうやらその背景には、夫が見落としがちな「名もなき家事」の存在があるようだ。 今回の調査では、「一般的にどこの家庭でもや
「パスワードは定期的に変更してはいけない」--米政府 （ニューズウィーク日本版） - Yahoo!ニュース
＜アメリカの電子認証専門機関が、定期的なパスワード変更の推奨をやめると決めた。エンドユーザーもいずれ、代わりの新しい「パスフレーズ」を要求されるようになるはすだ＞ 米政府機関はもう、パスワードを定期的に変えるのを推奨しない。アメリカの企画標準化団体、米国立標準技術研究所（NIST）が発行する『電子認証に関するガイドライン』の新版からルールを変更する。 ウェブサイトやウェブサービスにも、サイトが乗っ取られたのでもない限り、「パスワードが長期間変更されていません」などの警告を定期的に表示するのを止めるよう勧告するという。銀行や病院のように人に知られてはいけない個人情報を扱う機関も同じだという。 【参考記事】パスワード不要の世界は、もう実現されている？！ 実は近年、情報セキュリティー専門家の間でも、特別の理由がない限り、ユーザーにパスワード変更を求めるべきではないという考え方が増えてきた
世帯貯蓄、4年連続増＝過去最高1820万円―16年 （時事通信） - Yahoo!ニュース
総務省が16日発表した2016年の家計調査（2人以上世帯）によると、1世帯当たりの平均貯蓄額は前年比0．8％増の1820万円だった。4年連続で増加し、比較可能な02年以降で最高となった。将来不安などを背景に、家計が節約志向を強めたことが影響したとみられる。 世帯主が60歳以上の高齢者世帯では貯蓄額が平均2385万円となり、全体を押し上げた。ただ、全世帯の67．7％は貯蓄額が1820万円を下回っており、貯蓄がある世帯を順番に並べた真ん中に位置する中央値は1064万円だった。 貯蓄の種類別では、金利低下により定期性預貯金が2年連続で減少する一方、普通預金などの通貨性預貯金は8年連続で伸びた。株式など有価証券は微増だった。 負債は、低金利を追い風に住宅ローンを組む世帯が増えたため、40歳未満の世帯で16．6％増加。60～69歳の世帯も12．2％増となり、相続税対策による不動産購入が影響した
＜生活保護却下＞男性、生活ギリギリでがん治療受けずに死亡 （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
兵庫県内で昨年３月、４年間にわたり体調不良の症状がありながら経済的な理由で病院にかかっていなかった男性（当時７８歳）が、直腸がんで死亡していたことが全日本民主医療機関連合会（民医連）の調査で分かった。男性は数年前に生活保護申請を却下されていたという。県民医連は「この例は氷山の一角。行政がもっと丁寧に対応していれば手遅れにならなかったかもしれない」としている。 県民医連によると、男性は独身で１人暮らし。親族や友人もおらず月額１０万円の年金で、家賃１万２０００円の県営住宅に住んでいた。生活保護の申請を出した自治体からは「生活保護の基準より収入が若干多い」という理由で却下されていた。 ４年前から下痢が止まらず、２、３年前からは血便の症状もあったが、生活がぎりぎりだったため病院にかからず、市販の薬で済ませていた。昨年２月２６日、無料低額診療事業を実施している病院に初めて行き、その後直腸がんが進
丸栄 百貨店業務から撤退も （CBCテレビ） - Yahoo!ニュース
経営不振が続いていた名古屋の老舗百貨店 丸栄が、医薬品メーカー興和の完全子会社となって事実上百貨店業務から撤退する可能性もあることが分かりました。 「当社の決算も３期連続の経営損失で、抜本的な構造改革が急務である。 テナント型事業へ転換することで、収益の改善を図っていく」 （丸栄 野原太二雄 社長 会見） これは、１２日、丸栄の親会社である名古屋の医薬品メーカー興和が開いた記者会見で明らかにされました。 それによりますと丸栄は経営不振から興和の完全子会社になると共に業態を百貨店事業から全店舗テナント貸しに切り替えるのも視野に経営再建を進めると言うことです。 丸栄は創業１６１５年。 ４００年以上の歴史を持つ老舗百貨店ですが個人消費の低迷や通販の台頭などで経営に行き詰まり医薬品メーカー興和の傘下に入り経営の立て直しを探っていました。 丸栄はこの３年赤字決算が続いていて、興和は、
森友学園で講演の竹田恒泰氏「金を出してくれと言われた。勝手に小学校の推薦者にされた」と不信感 （AbemaTIMES） - Yahoo!ニュース
14日、『AbemaPrime』に出演した評論家の竹田恒泰氏が、森友学園の姿勢を批判した。竹田氏は、保守系の著名論客たちとともに、同学園のウェブサイトに賛同者として掲載されていた。 実際に、平成23年と25年の二度、森友学園系列の「塚本幼稚園」での保護者向け講演会に講師として登壇したという竹田氏。「園児たちが教育勅語をバーッと暗唱してましたから、凄い幼稚園だと思いました。色々悪く言われてますけれど、園児たちはビシーッと整列してて、ハキハキと挨拶していて。保護者たちも講演を聞き入るような感じでちゃんとした印象を持ちました」。 その一方、「問題なのは、2回目の講演が終わった後、“小学校を作るので金を出してくれ、応援してほしい“と言われた。そのときは検討しますと答えたのですが、お金の集め方が強引でした。さらに見てみると、“安倍晋三記念小学校“となっていて、これはまずいだろう、許可は取っている
仕事に縛られなければ生活費は安く済む。1億円を貯めて31歳でリタイアした女性からの助言 （BUSINESS INSIDER JAPAN） - Yahoo!ニュース
クリスティ・シェン（Kristy Shen）氏は、リタイア生活を送る人としては、カナダでもっとも若いかもしれない。 【どうやって100万ドルを貯めたのか？】 2015年、31歳だった彼女は100万ドル（約1億1400万円）を貯めて、コンピュータエンジニアの職を辞めた。彼女は今、夫のブライス（Bryce）氏と一緒に世界中を旅している。 「Millennial Revolution （ミレニアル革命）」のブロガー、シェン氏はどうやって100万ドルを貯め、どのように投資ポートフォリオを組み立てたのか。そして、今後50年の生活費をどうするのか。ファーヌッシュ・トラビ（Farnoosh Torabi）氏のポッドキャスト「So Money」で語った。 シェン氏にとって「リタイア」とはビーチでくつろぐことではない。「（彼女にとってのリタイアとは）投資ポートフォリオから得られる不労所得で生活を維持でき
公的年金の運用益１０兆円超 株高で過去最高の黒字額に （朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
公的年金を市場で運用する年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）は３日、昨年１０～１２月期に１０兆４９７３億円の運用益があったと発表した。２００１年に自主運用を始めて以来、四半期ベースでは過去最高の黒字額になった。同時期に続いた世界的な株高が影響した。 これまでの過去最高は、１３年１～３月期の７兆６２７３億円の黒字。１４年１０月以降は株式の運用比率を５０％に倍増させて、株高の影響を受けやすくなった。
＜自民有志議員＞子多いほど税軽減…「世帯方式」検討へ （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
自民党の有志議員が近く、子どもの多い世帯ほど所得税が軽減される「Ｎ分Ｎ乗（世帯課税）方式」の導入に向けた勉強会をスタートさせることが分かった。少子化に歯止めをかける所得税改革と位置付け、党税制調査会での本格的な議論につなげる考えだ。 所得税は所得が大きいほど税率が高くなる累進課税で、現在は５％から４５％までの７段階。現行制度は個人に課税するため、共働きの場合は夫と妻にそれぞれ課税される。これに対し、Ｎ分Ｎ乗方式は課税所得を世帯で合計して家族の人数で割り、税率を掛け合わせて１人当たりの税額を算出。さらにこの額に家族の人数を掛け合わせ、世帯が払う税額を決める。 課税所得は家族の人数で割ることで決まるため、子どもが多い世帯ほどより低い税率が適用され、税額が少なくなる仕組みだ。所得が１０００万円で両親と子ども２人の４人世帯の場合、控除を省略して考えれば課税所得は４分の１の２５０万円で適用される
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中森明菜の〝業界追放〟訴え、ガウス社長がメンツ丸潰れで怒り心頭 姿を見せたのは約８カ月ぶり…「Ｄｅａｒ Ｆｒｉｅｎｄ」熱唱
ヤマト、時間帯指定の配達を見直しへ 運転手の負担軽減 （朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
宅配便最大手のヤマト運輸は、ドライバーの労働環境の改善に向けて、時間帯指定の配達を見直す方針を固めた。今春闘の労使交渉で組合側に提案する。 ヤマトは、荷物の受け取りを指定できる時間帯として、午前中▽正午～午後２時▽午後２～４時▽午後４～６時▽午後６～８時▽午後８～９時の六つを用意している。配達が特定の時間帯に集中すると、ドライバーの負担は重くなるため、指定が比較的少ない正午～午後２時と、時間帯の幅が短く多忙になりがちな午後８～９時の二つの時間帯の指定をとりやめ、正午～午後４時のように時間帯の幅を広げることを検討している。ドライバーの負担軽減につなげる狙いだ。 インターネット通販の普及で、宅配便の荷物量は急増。組合側は今春闘で、荷物の取扱量の抑制を要求しており、再配達の有料化など、より抜本的な対策が求められる可能性もある。
正男氏暗殺 総連、事件の議論禁止 （産経新聞） - Yahoo!ニュース
在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）が、金正男氏の殺害事件に関する議論を内部で禁止していたことが２３日、分かった。政府関係者と朝鮮総連関係者が明らかにした。 北朝鮮から朝鮮総連に正男氏の殺害に関する公式見解は伝達されておらず、朝鮮総連も静観していた。 関係者によると、１４日の殺害報道後、朝鮮総連幹部や傘下の商工人らが私的会合を開いたが、朝鮮総連内部の公式会議や報告会で殺害は議題になっていない。 正男氏は複数回、都内などで観光。２００１年５月にはシンガポールから成田空港に到着し、偽造旅券で入国しようとして東京入国管理局に身柄を拘束され、強制送還された。正男氏は金正日総書記の長男で後継候補として名前が挙がっていたが、強制送還で正日氏の怒りを買い、レースから脱落したとみられていた。 北朝鮮当局は正男氏訪日の際、朝鮮総連関係者が接触して案内役などを務めていたことを問題視し、朝鮮総連幹部に対して
＜森友学園＞国が減額算定、前例なし 国有地取得で理財局長 （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
◇「国有地貸し付け＋売却」の事例、過去に２件 大阪市の学校法人「森友学園」が小学校用地として国有地を格安で取得した問題で、財務省の佐川宣寿理財局長は２３日の衆院予算委員会で、ごみ撤去費用を約８億円と見込んだ作業を国の機関が直接行ったことについて「今のところ（同様の）事例は確認できなかった」と述べ、前例のない手続きだったと明らかにした。 日本維新の会の足立康史氏への答弁。足立氏は、土地の鑑定額９億５６００万円から差し引かれた額が巨額だと指摘。佐川局長は「地下埋設物がある国有地売却の場合、撤去費用を専門業者が見積もり、それを踏まえて売却価格を算定する方法が一般的だ」とも説明した。他の議員への答弁では「何が出てくるか分からない状況で、『国がさらなる責任を負わない』という特約を前提に積算した」と語った。国土交通省によると、撤去費用は近畿財務局の依頼で大阪航空局が見積もった。足立氏は「普通は不動
＜ごみ部屋＞女性を救出…体埋もれ、両足壊死 （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
◇セルフネグレクトか 千葉県北西部で昨年５月、一軒家のごみがたまった一室から、足が壊死（えし）した状態の高齢女性が救出されていたことが分かった。女性は生活意欲などの衰えから身の回りのことができなくなるセルフネグレクト（自己放任）の疑いがある。専門家は「他人の世話になりたくないなど、ごく普通の理由からセルフネグレクトは誰でもなり得る。高齢化が進み、この問題に向き合わなければ今回のような事例は増えていく」と警鐘を鳴らす。【工藤哲】 女性宅がある自治体などによると、女性は６０代後半で、７０代の夫と３０代の娘の３人で暮らしていた。夫はがんを患っており、往診のために医師が昨年４月に訪れたところ、２階にごみだらけの部屋があることに気付き、自治体に連絡。夫はその直後に亡くなったが、葬儀に女性は参列せず、自治体の職員が安否確認のため娘に「お母さんに会わせてほしい」と依頼した。しかし、娘は「母は会いたく
既婚警官が別女性と披露宴 巡査部長を懲戒処分に 福岡県警小倉北署 （西日本新聞） - Yahoo!ニュース
福岡県警小倉北署に所属する40代の男性巡査部長が昨年末、既婚者であるにもかかわらず未婚の女性と結婚披露宴を開いたとして懲戒処分（減給）を受けていたことが13日、関係者への取材で分かった。県警は、警察庁が定める発表の基準を満たしていないとして処分を公表していない。処分は今月9日付。 関係者によると、巡査部長は既婚者であることを隠して女性と交際し、昨年11月下旬ごろ、北九州市若松区の結婚式場で披露宴を開いた。披露宴に巡査部長の親族が1人も参列しなかったことから女性側の親族が不審に思い、巡査部長を問い詰めたところ既婚者であることを認めたという。 披露宴と同じ日に、巡査部長が自身の親族に「監禁されている」などと電話で助けを求めたため、驚いた親族が110番。警察官が駆け付ける騒ぎとなり、問題が明らかになった。 当時、巡査部長は同署交通課に所属していたが、問題発覚後は自宅で謹慎しており、県警が詳
東京圏へ相続マネー51兆円 地方から流出する資産 （山陽新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
今後20～25年間で計51．4兆円もの資産が地域から失われ、東京圏へ流れ込む―。相続マネーを通じて、「お金の東京一極集中」が進むと推計される。地元で循環するはずの資金が流出し、地域への影響は大きい。 「想像以上の額に、がくぜんとした」。岡山県北の作州地域に15店舗を持つ津山信用金庫（津山市）の担当職員が手元の資料を示しながら、険しい表情で話す。 近年、70歳以上の個人預金が急激に目減りしていることから初めて実施した相続移転調査に驚いた。2016年度上半期（4～9月）で10件、総額5千万円が東京の大手銀行に流れていた。下半期も増え続け、年間1億円を超すペースで推移しているという。 「都市部への人口集中が引き金になっている。相続発生のたびに預金が都市部に移ってしまっては、県北経済の地盤沈下を招きかねない」と松岡裕司理事長（66）は危惧する。 大きく動き始めた相続マネー。同信金や備北信金
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