イノベーション300％増を果たした米食品メーカーの技術戦略：日経ビジネスオンライン第1回の「オープン・イノベーションで、開発予算節減と成果向上が両立できる」では、景気後退下で企業が研究開発費の節減を迫られる中で、研究開発の成果を維持・向上させるにはどのような解決方法があるかを紹介しました。自社の技術ニーズを満たすことができる社外の組織を見つけ、実証された技術を自社の製品や技術に応用する形で取り込む「オープン・イノベーション」が有効であり、英スピードの競泳用水着「レーザー・レーザー」の開発をその一例として挙げました。 しかし、レーザー・レーサーのような1つの成功例だけで、企業全体の研究開発の効率が大きく変わるわけではありません。今回は、オープン・イノベーションを研究開発戦略の一部にまで昇華させることで、研究開発の効率を大幅に高めることに成功したメーカーの事例をご紹介します。 開発投資を増やさず、わずか6人のチームが成果を出した サブプライムショック以降、米ダウ工業株30種
