2012年8月14日のブックマーク (5件)

  • 「あえてダラダラすること」があなたの毎日に健康と創造力をもたらす | ライフハッカー[日本版]

    退屈には、膨大な量の情報から当に必要なことをふるいにかける効果があるのです。米紙『ニューヨーク・タイムズ』の記事(英文)では次のように説明しています。 ある専門家は「退屈は情報を整理するツールになっている」と言います。これはとても精度のいい電子メールフィルタリング(スパムフィルタ)のようなものです。また、神経科学や教育学、その他の研究では、上の空になることで脳は身の回りの捉え方の再構築を行うそうです。それにより、一時的に作業の流れは止まっても、結果的には生産性や想像力をアップさせる、ということがわかっています。 コメディ作家のGraham Linehan氏も英紙『ガーディアン』インタビュー(英文)の中で、クリエイティブな作品を作るためには退屈することが欠かせないと言っています。 自分にとって、書くという作業には退屈が必要なんです。わざとインターネットを遮断して、自分を退屈させています。イ

    「あえてダラダラすること」があなたの毎日に健康と創造力をもたらす | ライフハッカー[日本版]
    hobbling
    hobbling 2012/08/14
    そこそこ健康だが創造力は無いぞ。
  • 阿波踊りを自分たちの思想のために利用する脱原発(放射脳)

    @pirea3 ☆何個。ラじゃ?"@panda_tokushima: 阿波踊り「脱原発連」の事が新聞に載ったそうです。日の朝日新聞と徳島新聞〜感謝☆" 2012-08-12 12:32:38

    阿波踊りを自分たちの思想のために利用する脱原発(放射脳)
    hobbling
    hobbling 2012/08/14
    企業(四国電力を含む)の宣伝入り法被はOKだけど反原発の法被はダメですか。推進脳の人達のダブルスタンダートが酷すぎる。
  • 朝日新聞デジタル:原発使用済み燃料、直接処分を研究 経産省、予算要求へ - 政治

    関連トピックス原子力発電所東京電力  経済産業省は来年度予算の概算要求に、原発から出る使用済み燃料を地中に直接埋める「直接処分」の研究費を初めて盛り込む方針を固めた。政府は今夏をめどにまとめる新たなエネルギー政策で、使用済み燃料をすべて再利用する「全量再処理」路線を見直す可能性が高く、直接処分の研究を進める。  政府と電力業界は、使用済み燃料を再処理し、もう一度使う「核燃料サイクル政策」を推進してきた。だが、東京電力福島第一原発事故を受け、この政策を見直さざるをえなくなった。  政府は2030年の原発割合など新たなエネルギー政策について、三つの選択肢を提示。「0%」では再利用の必要がなくなるので直接処分、「15%」と「20〜25%」は「再処理も直接処分もありうる」としている。いずれの選択肢を選んでも直接処分が検討対象になる。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です

    hobbling
    hobbling 2012/08/14
    やっと再処理を諦めたか。
  • 中学教諭「いじめ=犯罪では子どもや教員萎縮」 : 社会 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    大津市立中学2年の男子生徒の自殺問題を巡り、いじめや自殺について考える教育シンポジウムが12日、大津市打出浜の市勤労福祉センターで開かれ、教職員や保護者ら計約160人が参加、「いじめは犯罪か」について議論が白熱した。 全教滋賀教職員組合などが主催。福井雅英・北海道教育大教授をコーディネーターに中学教諭や保護者、弁護士らが意見交換した。 中学教諭は「いじめイコール犯罪とすると、子どもや教員が萎縮するのではないか」と発言。これに対し、「強い者が弱い者をいじめるのは犯罪だ」「いじめを犯罪ととらえることが重要で、前科がつかないレベルで対処すればいい」など反対意見が相次いだ。 一方、「すべて犯罪と呼ぶのは乱暴」「いじめとは何かを考える必要がある」などの意見もあった。 愛荘町立小で学習や生活の支援員を務める男性(22)は「いじめ問題の結論は、簡単に出ないとわかった。自分自身も考えていきたい」と話した。

    hobbling
    hobbling 2012/08/14
    犯罪の要件は法律によって厳密に決められてるわけで、裁判官でもない教師に犯罪かイジメかを決める権限はない。萎縮って教師が絶対的な支配者として振る舞えなくなるって意味?
  • 米国防総省アナリスト 中国軍が世界の通信網80%傍受と分析

    中国人民解放軍が世界中の通信網の80%を傍受している」と米国防総省の安全保障問題に関する上級アナリストが分析していることが分かった。こうした現状が続けば、重要な軍事、安全保障、経済など西側の重要情報が中国軍に筒抜けになるため、米議会や国防総省など米政府の主要機関が警戒を強めていると米保守系ニュースウェブサイトWNDが報じた。 それによると、中国の国有大手通信メーカーである華為科技や中興通訊(ZTE)は中国人民解放軍との結びつきが深く、実際、華為の創業者、任正非氏は解放軍出身であり、ZTEも中国の軍系国有企業の情報・通信部門との関係が強いことで知られる。 このため、米国家安全保障局は2009年末、華為から通信機器を購入しようとしていた米通信大手AT&Tに対し、同社の製品は中国軍や情報機関の通信傍受活動に悪用される可能性があり、取引しないよう警告していたといわれる。AT&Tは結局、スウェーデ

    米国防総省アナリスト 中国軍が世界の通信網80%傍受と分析
    hobbling
    hobbling 2012/08/14
    国家レベルの権限があればネットワークの傍受なんか簡単。今は傍受されてることを前提に暗号化などのセキュリティ処理を行うのが当たり前。傍受できても解読・分析ができなければ無意味だからね。