いとうせいこう×高橋源一郎「歴史的な出来事」を前に「文学」は何ができるか（いとうせいこう,高橋源一郎） @gendai_biz
「歴史的な出来事」が起きた時、文学者はそれとどう向き合うか。3.11から間をおかずに作品を発表した二人の作家いとうせいこうさんと高橋源一郎さんが、"あの日”の後に書くことについて語りあった（全3回）。初回は、15年間（！）のスランプを抜けて3.11後に書かれたいとうさんの小説『想像ラジオ』を中心に、3.11のこと、小説だからできること、そして作家にとって「スランプとは何か」を明かします。 3.11の後に何を書くか 高橋：こんにちは、高橋源一郎です。 いとう：いとうせいこうです。よろしくお願いします。 高橋：まず最初に僕の方から、いとうさんとの出会いのことをお話しますね。僕がデビューしたのが1982年なので、確か83年ころ、今から32年くらい前に、当時付き合っていた女の子から、「面白い芸人がいる」と聞いたのが最初です。で、東横線の日吉のある怪しげなマンションに行ったんです。そしたら、いとうせ
年間ナント1200億円以上！これがグーグル「税金逃れ」の手口だ（週刊現代） @gendai_biz
『〈税金逃れ〉の衝撃』(講談社現代新書)を上梓した公認会計士で税理士の深見浩一郎氏が、「グーグル」に代表されるグローバル企業の「税金逃れ」の手口を明らかにする。 年間1200億円以上を節税 '14年度、グーグルは660億100万ドル(約7兆7850億円)もの売り上げを計上し、純利益は144億4400万ドル(約1兆7040億円)でした。最終利益率が約22%の超優良企業です。 しかし、そんな好業績でありながら、グーグルは節税に余念がありません。複雑な租税回避の仕組みを駆使し、'07年から'09年にかけて、実に31億ドル(約3660億円)もの税金を納めずに済ませているのです。 いかにしてそれだけの節税を可能にしたのか、「ダブル・アイリッシュ・ダッチ・サンドイッチ」と呼ばれるグーグルの租税回避の手法を、順を追って見て行きましょう。 グーグルはアメリカに本社を置く企業ですが、海外事業の中心拠点はアイ
SNSに投稿するタイミングは、何曜日の何時ごろがベスト?（小林 雅一） @gendai_biz
フェイスブックで「いいね!」を最も効率的にもらうには? あるいはツィッターでリツィート回数を最も稼ぎたいときには、何曜日の何時ごろに投稿するのがいいのか? 米国のウエブ調査会社が最近、こんな調査結果を発表した。 ●"When to post things to Facebook if you want the most likes" The Washington Post, July 2, 2015 火曜か水曜日がベスト 同調査を実施したのはKloutというウエブ調査会社。同社は56日間にわたって、フェイスブックとツィッター上で約50万人のユーザーを対象に調査を実施。彼らが投稿した約2500万回のポスティングと、それに対する約1億回のリアクション（「いいね!」やシェア、リツィートなど）を時系列データとして収集・解析した。その結果、次のようなことが分かった。 まずフェイスブックとツィッター上
支持率急落は織り込み済み安倍政権が密かに検討する「秘策」を読む！（田崎 史郎） @gendai_biz
安全保障関連法案の衆院通過をめぐる攻防がヤマ場を迎えている。首相・安倍晋三は支持率がさらに下がり、毎日新聞の世論調査（7月4、5両日実施）のように不支持率が上回ることを覚悟しているため、安保法案の成立は確実だ。安倍官邸は世論調査で軒並み不支持率が支持率を上回る事態を織り込み、安保法案が成立した後、10月以降に政権を浮揚させる方策の検討に模索している。 原発再稼働、70年談話、TPP……難題は山積み 自民、公明両党は15日にも衆院平和安全法制特別委員会で採決に踏み切り、16日に衆院を通過させる構えだ。参院で議決しない場合、衆院で再議決できるぎりぎりの期限が24日であるため、1週間程度ずれる可能性がある。いずれにしても、同委、および本会議採決が混乱する公算が大きい。 9月とみられる参院での採決も同じような事態になるだろう。いや、政権にとって衆院以上に悪い事態となっているかもしれない。というのは
堀尾正明アナ「雑談術」 【第5回】日本人より、イタリア人がモテて、韓国人が英会話の上達が早い理由（堀尾 正明） @gendai_biz
NHKアナウンサー時代、夏にアテネ五輪開会式の実況をつとめ、その冬に「紅白歌合戦」の総合司会をやるという、よく考えるととんでもない偉業を成し遂げたのが、現在「Ｎスタ ニュースワイド」（TBS系）や「土曜朝イチエンタ。堀尾正明+PLUS!」（TBSラジオ）でおなじみの、キャスターを務める堀尾正明さん。インタビュー相手の本音を引き出すことに定評のある会話の名人が、「おしゃべりの極意」「人たらしの会話術」を著名人の豊富なエピソードとともに伝授する短期連載、その第5回目です。1回目はこちら 日本人は、仕事や生活に直接関係ない、くだらないおしゃべりでその場をつないだり盛り上げたりすることが苦手です。「何かのためになる」ような情報性の高い効率的なコミュニケーションは真剣に行おうとするけれど、一方で無駄話が下手です。 「無駄話」ができるからイタリア人はモテる 「ファティック（phatic）」という言葉を
東京電力福島原発と東北電力女川原発の差はなぜ起きたのか？原発問題はいまこそ事業者の資質の検証を！（町田 徹） @moneygendai
福島第一原発の事故以来、電力会社と原発にはすっかり悪役のイメージが定着してしまった。政府が2月25日に公表したエネルギー基本計画の目玉である「原発の再稼働」という国策の実現を阻みかねない危機的な状況と言わざるを得ないだろう。 しかし、本当にどの電力会社も、どの原発も東京電力や福島原発と同じなのか。福島原発が深刻な事故を招いたのに、震災でも安全な原発があったのは偶然なのか。 東日本大震災から3年にわたって取材を続ける中で、この疑問は、ずっと筆者を悩ませてきた。いや、筆者に限らず、東京電力、福島第一原発叩きに燃え上がったマスメディアが、検証を避けてきたテーマといってもよいだろう。 筆者の近著『電力と震災 東北「復興」電力物語』（日経ＢＰ社刊）は、その実態の解明にチャレンジしたノンフィクションだ。取材の背景と内容の一端を紹介してみたい。 なぜ東北電力はコストを度外視して安全対策に取り組んできた
秋葉原で「アイドル書店」をオープンした取次ぎ大手「日販」が狙う「書店ネットワークの潜在力」活用（磯山 友幸） @moneygendai
アイドルの街・秋葉原の書店で始まった集客作戦 出版不況と言われて久しい。街からは書店が姿を消し、大型書店も苦戦を強いられている。2000年に2万1500店近くあった書店は2013年には1万4000店となった。3分の1が姿を消したことになる。 一方で、スマートフォンや電子メール、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の普及もあって、人々はかつてないほど「文字」を読んでいるとされる。ということは、書店での売り方に問題があるのではないかーーそんな思いから出版業界では様々な取り組みが試されているが、書籍取次ぎ大手の日本出版販売（日販）が書店大手の有隣堂と組んでユニークな企画を展開している。 有隣堂ヨドバシAKIBA店の「アイドルBOOKS」で「店長」を務めたアイドルグループDorothy Little Happy（ドロシーリトルハッピー：日本出版販売提供） 新企画は『アイドルBOOKS』
「脱原発」を唱える小泉元首相は"愛嬌のある田舎ヤクザ"に見えてくる（山崎 元） @gendai_biz
議員を引退してから、政治的には静かにしていた小泉純一郎元首相が、ここのところ「脱原発」を訴えて話題を集めている。 かつて、小泉政権は原発を推進していたはずだが、今、その本人に「人間は、意見が変わることがある」と言われると、かえって「脱原発」に対する説得力が増す。引退後も人気のある小泉氏が、脱原発陣営に加わったことに対して、意外感を持ちながらも歓迎する向きは少なくない。 他方、与党内や原発に好意的な人々の間では、原発を稼働しないことに対して、主に経済的な損失を強調して、大筋では政界を引退したはずの小泉氏が、原発問題に口を出すことを、「無責任だ」と批判する声がある。 小泉純一郎氏は冴えているのか勘が狂ったのか 脱原発の主張に関して、小泉氏の「真意」や「目的」が奈辺にあるのかは分からない。 しかし、小泉氏の子息であり、将来の首相候補とも目される小泉進次郞復興担当政務官にとっての損得はどうなのかと
リーマン・ブラザーズ崩壊後、ムダに費やされた悲劇の年月（ポール・クルーグマン） @gendai_biz
リーマン・ブラザーズ崩壊後、ムダに費やされた悲劇の年月 『現代ビジネスブレイブ グローバルマガジン』---「ニューヨークタイムズ・セレクション」より 崩壊後の5年間の失策 まもなく、リーマン・ブラザース崩壊の5周年がやってくる。あの日は、すでに最悪と思えた不景気が、さらに恐ろしい状態になった瞬間だった。突然、経済破局が現実のものとなる可能性を目の当たりにしたのだ。 そして、破局はやってきた。 人によっては「破局って一体何のこと？ 当時、ささやかれたのは第2の大恐慌で、それは実際には起こらなかったでしょ？」と言うだろう。 確かに、起こったとも、起こらなかったとも言える。もっとも、ギリシャやスペインの人々は、起こらなかったということには同意しないだろう。いずれにしても、この惨事には程度の差がある。もう一歩のところで完全な経済崩壊をもたらしかねない、経済政策の途方もない失敗という事実を認識するこ
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「東大までの人」と「東大からの人」大切なのは「出身高校」というブランド（週刊現代） @gendai_biz