永田町で大きな存在感を誇っていた安倍晋三元首相（享年67）が凶弾に倒れてから、はや1年。7月8日、その安倍氏の一周忌法要が東京・港区の増上寺で営まれる。夫を亡くした昭恵さん（61才）にとっても、まさに激動の1年だった。そんな中、安倍氏の一周忌に関連し、昭恵さんが自民党関係者とトラブルを起こしていたという。 「安倍さんと盟友関係にあった大物議員が、一周忌に合わせ『お別れの会』を企画していたところ、昭恵さんから横やりが入ったそうです。一周忌に関する行事はすべてご自身でやりたいという思いがあるようですね。昭恵さんの許可を得られなかったため、企画自体が立ち消えになってしまったと聞いています」（自民党関係者） さらに、一周忌法要の案内状も、昭恵さんサイドが自民党側と調整しないまま送付してしまったことで、周囲は大混乱に陥ったという。 相変わらず我が道を行く昭恵さん。そんな彼女はいま、壮大な“ある計画”

ブランド品の購入やホストクラブ通いで散財する──そんな毎日を赤裸々に綴ってきた作家・エッセイストの中村うさぎさん（65才）。65才のいまも貯金はないという。 「というか、家計は夫（55才）任せでよくわからないの」と話す。ただ、買い物にのめり込み始めたのは33才のときだったことはよく覚えているという。 「ライトノベル『ゴクドーくん漫遊記』シリーズ（角川スニーカー文庫）が売れてかなりの印税をいただいたんです。そのとき、自分へのごほうびとして60万円のシャネルのコートを買ったの。でもこれが買い物依存になるきっかけになったのよね」（中村さん・以下同） 服飾費で年間2000万円、ホストクラブ通いで年間3000万円を費やしたこともあったという。足りないときは出版社から前借りしたり、消費者金融から借りたりした。 しかし、50才目前で閉経を迎えると同時に、物欲が激減。買い物の機会が減ったことで消費者金融へ

いまやすっかり定着したスマホゲーム。買い切り型の家庭用ゲームとは異なり、基本無料でプレイが可能で、アプリ内で課金するスタイルが一般的だ。だからこそ、手軽に始められるわけだが、その一方で「サービス終了」（通称「サ終」）になると、もうプレイすることができなくなる。それまで散々課金してきたゲームが終了する時、プレイヤーはどのような心境になるのか。 サービス継続を願って課金してきたのに… 「サ終は、一言でいえば、『虚無感』ですね。普通のゲームと違って、スマホゲームってデータなので、ほとんどのタイトルは形として残らない。最初から理解していることではあるのですが、改めてそこに向き合うことになります」 そう話すAさんは、IT企業に勤務する30代男性。スマホゲームのサービス終了を何タイトルも経験し、「それなりの車が買える金額が水の泡になった」と苦笑する。最近は大手ゲームメーカーが手がける有名タイトルでも、

“暗雲の開幕”となった東京五輪。コロナの感染急拡大に加えて開会式の楽曲担当ミュージシャンや演出担当が直前に辞任、解任に追い込まれる異常事態が続き、大会最上位スポンサーのトヨタ、パナソニックの社長らは開会式出席を見送った。 さらに、五輪招致の責任者で「1年延期」を決めた張本人、大会名誉最高顧問の安倍晋三・前首相も開会式をドタキャンした。 国民はそんな状況の中で全力を振り絞って健闘する選手たちに声援を送っている。 大会が終われば、五輪費用の“精算”が行なわれる。東京五輪・パラリンピックの開催にはざっと3兆円の費用が投じられている。「無観客」開催でテレビ観戦することになった国民は一体いくら負担をするのか。 コロナ禍に五輪を開催する意味があったのかを考えるうえで、重要な情報のはずだが、公表されている五輪費用は、国、東京都、組織委員会の予算が複雑に入り組み、誰がいくら負担したのかわかりにくい。 そこ

「バーチャルYouTuber」（VTuber）市場の拡大が続いている。ユーザーローカルの調査によれば、VTuberの人数は1万3000を突破（2020年11月9日時点）。2018年3月19日の1000人から約2年半あまりで約13倍に増大している。 その一方で、黎明期を支えてきたVTuberの引退も目立ってきた。昨年は、さはな、虹河ラキなどが卒業。最近ではVTuberグループ「アイドル部」の1期生全員が卒業を発表したばかりだ。そんな成長と新陳代謝が著しいVTuberに対し、今まさに夢中という人も多いだろうが、視聴に疲れてしまい“休眠状態”という人もいるようだ。 「最近は仕事が忙しくて、なかなか時間が取れなくて見られなくて……。配信メインのVTuberが多くて、追えなくなってきました。とにかく拘束時間が長いですね。VTuber同士の絡みも魅力で、男女でワイワイとゲームしている感じが好きだったの

NHKが受信料の徴収をさらに強化する方針だという。総務省の有識者会議（公共放送の在り方に関する検討分科会）は11月19日、テレビを持っているのに受信契約に応じない世帯に「割増金」、いわば“罰金”を課す方針を打ち出した。来年1月の通常国会に提出する放送法改正案に盛り込む方針だ。今後、未契約者が契約を結ぶ際に、過去の分まで遡って割り増し料金を払わせる仕組みになる。 そうしたなか、菅義偉首相のブレーンが、大胆なNHK改革案をブチ上げた。内閣官房参与に起用された高橋洋一・嘉悦大学教授だ。 高橋氏は元財務官僚で、霞が関時代には道路公団民営化、政策金融機関改革、郵政民営化などに携わった。菅首相もその大胆な改革プランを生み出す力を評価して内閣官房参与に起用したとみられている。 高橋氏がNHK改革の具体策にあげるのが、教育放送「Eテレ」のチャンネル売却だ。 「NHKの分割・民営化はいっぺんにはできない。ま

総務省「社会生活基本調査」によれば、映画館での映画鑑賞の平均行動日数は、2006年からの10年間で全年代において減少。10代から20代の若い世代に至っては、映画自体を観る機会が低下している傾向にある。 映画館へ足を運ぶ機会が減ったという人たちに、その理由を聞いてみた。 映画代1900円は高すぎる 鑑賞料金の高さを理由に、映画館から遠のいたと語るのは、20代の男性会社員・Aさん。 「今では1900円に値上げするシネコンも。鑑賞時にポップコーンやソフトドリンクを買うと、1回の鑑賞に3000円近くかかってしまう。動画配信サービスであれば月額1000円ほどで見放題だし、レンタルの場合も1回数百円で済む。優先順位の高い他の趣味にお金を使いたいので、あえて映画館を選ぶことは減りましたね」 集中力は「10分が限界」 20代の女子大学生・Bさんは、自身をはじめとする若い世代は、映画館で映画作品を楽しむため

趣味にはお金がかかるものと、そうではないものがある。特にお金がかかってしまう趣味の代表格がギャンブルだ。しかし、ギャンブルをやめて、お金のかからない趣味を始めたはずが、また別の泥沼にハマってしまう……というケースもあるようだ。 37歳の男性Sさんは、独身の会社員。大学生の頃からパチンコやパチスロをするようになったという。学生時代はあまりお金もなかったので、月に1回くらいパチンコを打つ程度だったが、就職してから自由になるお金が増えると、パチンコに行く頻度が急増。休日はほぼ毎回パチンコ店に行き、平日も仕事が早く終わった時は夜からでも打つようになっていた。 もちろん勝てれば問題ないのだが、そう上手くいかないのがギャンブルというもの。トータルでは負けてばかりで、月に10万～20万円も負けることもあった。貯金ができないどころか、給料を使い果たすこともあったため、「さすがにこれではいけない」とSさんは